第99講 オスマン帝国の改革と東方問題

99-1 オスマン帝国の改革とエジプトの自立

オスマン帝国の衰退

　16世紀に全盛を誇ったオスマン帝国は、17世紀末から18世紀に衰退しはじめた。

　1683年1:第二次ウィーン包囲に失敗したオスマン帝国は、続くオーストリア・ポーランド・ヴェネツィアとの戦争（大トルコ戦争）に敗れ、1699年2:カルロヴィッツ条約を結んでハンガリー・3:トランシルヴァニアをオーストリアに割譲した。国内では徴税請負などで富を蓄えた地方の有力者（彼らを4:アーヤーンという）が、西欧「中核」諸国に綿花など商品作物を輸出して経済的に自立し始め、オスマン帝国の中央集権は揺らいだ。

　18世紀後半、第一次ロシア＝トルコ戦争（1768～74）に敗北し、1774年5:キチュク＝カイナルジ条約を結び、クリム＝ハン国の宗主権を放棄した。＊ロシア皇帝はエカチェリーナ2世。その後、ロシアはクリム＝ハン国を併合した。

改革のはじまり

　18世紀末、スルタン6:セリム3世（位1789-1807）は、第二次ロシア＝トルコ戦争（1787-92）に敗れたのち、西欧諸国にならった近代化に着手した。

　1798年、ナポレオンがオスマン帝国領エジプトへの遠征を開始すると、英首相小ピットの主導する7:第二回対仏大同盟にロシアとともに加わったが、その後1806年からはじまる第三次ロシア＝トルコ戦争（1806-12）に敗れ、1812年のブカレスト条約でドニエストル川以西の8:ベッサラビア（現モルドヴァ共和国、旧ソ連①）を失った（1815年のウィーン議定書に盛り込まれ国際的に承認）。＊ルーマニア系の人々が住む土地。以後ロシアとルーマニアの係争地となる。

　彼はイェニチェリを廃して西洋式の軍制である「9:ニザーム＝ジェディット （「新しい秩序、」の意）」を創設しようとしたが1807年、イェニチェリの反乱により廃位され、翌年暗殺された。

　改革は従兄弟の10:マフムト2世（位1808-39）がひきつぎ、1826年旧勢力を代表する11:イェニチェリ軍団を解体して新軍の創設に成功した。

＊その子12:アブデュルメジト1世は1839年トプカプ宮殿（メフメト2世がイスタンブルに造営したスルタンの宮殿）のバラ園で13:ギュルハネ勅令を出して、**14タンジマート（恩恵改革）**に着手した。

エジプトの近代化と自立

　オスマン帝国の属州エジプトでは、18世紀まで土着支配層だった15:マムルークが実権を握っていた。1798年、ナポレオン＝ボナパルト率いるフランス軍がエジプトに侵攻、カイロを占領した。オスマン帝国は、ブリテンと結んで（第二回対仏大同盟）これを撃退したが、アルバニア出身の傭兵隊長16:ムハンマド＝アリーが1805年カイロ民衆の支持を得て実権を握り、スルタンは彼をエジプト総督（パシャ）に任命した（事実上、ムハンマド＝アリー朝エジプト王国が成立1805-1952）。

　1818年、ムハンマド＝アリーはアラビア半島に出兵し17:ワッハーブ王国を征服したが、エジプト軍がギリシア独立戦争に向かうと、王国はリャドを拠点に再興した（1823年、第二次サウード王国）。

　ムハンマド＝アリーはこの遠征を機にマムルーク勢力を一掃し、徴兵制度を確立して西欧式の軍を組織した。

　積極的な富国強兵策をとり、教育制度を整え、軍事産業を中心に工場を建設し、農業を振興して18:小麦や19:綿花などの農業生産物を国家の独占のもとで輸出し、西欧「中核」諸国との関りを強めた。

　ナイル川河谷はすべてエジプト領であると主張、20:スーダンを征服した。＊古代のヌビア

ギリシア独立戦争

　ヨーロッパでナショナリズムが高まると、1821年オスマン帝国領ギリシアで21:ギリシア独立戦争がおこった。＊民族運動を抑えたいウィーン体制にとって打撃となった。

　英・仏（ブルボン復古王政）・露がギリシアを支援し、オスマン帝国はエジプト総督ムハンマド＝アリーの新式軍を送り、また自らも西洋式新軍をととのえて対抗した。＊ムハンマド＝アリー西進でサウード王国復興。

　英国のロマン主義詩人22:バイロンが参加し、フランスのロマン主義画家23:ドラクロワは『キオス島の虐殺』を描いて独立を支援した。 1827年24:ナヴァリノの海戦で英仏露艦隊に敗れ、1829年ギリシアは独立を達成した。

　1829年、ロシア（ニコライ1世）とオスマン帝国（マフムト2世）は25:アドリアノープル条約（エディルネ条約）を結び、オスマン帝国はギリシアの独立を承認し、ロシアに黒海とボスポラス＝ダーダネルス海峡の自由航行権を認めた。ギリシア独立は1830年の26:ロンドン会議で国際承認された。

99-2　エジプト＝トルコ戦争

Keyword 　1南下政策　2東方問題　3パーマストン　4シリア領有　5第一次エジプト＝トルコ戦争　 6シリア領有　7ウンキャル＝スケレッシ条約　8通商条約　9第二次エジプト＝トルコ戦争　　 10ロンドン四国条約　11五国海峡協定

南下政策と東方問題

　19世紀南への領土拡大をめざす1:南下政策を進めたロシアと、これを牽制しようとするグレートブリテン及びアイルランド連合王国（英国）の思惑を軸に、弱体化するオスマン帝国をめぐって列強が複雑な外交を展開した。こうして生じた、オスマン帝国領をめぐる諸問題を2:東方問題とよぶ。

　ロシア皇帝ニコライ1世（位1825-55）は1:南下政策を進めたが、英外相3:パーマストンに阻止された。

　産業革命により経済力と軍事力で優位に立つ英国は、ホイッグ党グレイ内閣やトーリー党ピール内閣で外相を勤めた3:パーマストン（外相任1830-51、首相任1855 -58、1859-65）のもと、ロシアを牽制し英国の国際的立場を強めようとした。これをパーマストン外交という。

　ブルボン復古王政（1814～30）から七月王政（1830～48）期に、植民地拡大を求める資本家層の期待に応えてアルジェリア進出をすすめたフランスは、エジプトに高い関心を有した。

　オスマン帝国の要請でギリシア独立戦争に出兵したムハンマド＝アリーは、見返りに4:シリア領有を要求し、1830年代に二度のエジプト＝トルコ戦争がおこると、英・仏・露はそれぞれの思惑から介入した。

　5:第一次エジプト＝トルコ戦争 ギリシア独立戦争に出兵した見返りにシリア領有を求めるエジプト総督ムハンマド＝アリーが1831年シリアに侵攻し、5:第一次エジプト＝トルコ戦争（1831-33）がおこった。

　エジプトに関心を持つ英国とフランス（七月王政）はエジプトを支援し、1833年キュタヒヤ条約で、オスマン帝国（マフムト2世）にムハンマド＝アリーの6:シリア領有を認めさせた。

　地中海への南下を目ざすロシア（皇帝ニコライ1世、位1825-55）はオスマン帝国を支援し、1833年7:ウンキャル＝スケレッシ条約を結んで、オスマン帝国にボスポラス＝ダーダネルス（BD）海峡の独占航行権（ロシア以外の外国軍艦のBD海峡通航禁止）を認めさせた。

第二次エジプト＝トルコ戦争

　1838年に英と8:通商条約を結んだマフムト2世は、シリア奪還をめざし 9:第二次エジプト＝トルコ戦争（1839～40）をおこした。

　1838年の8:通商条約以後英仏等ヨーロッパ諸国の工業製品が流入、西欧への経済的従属がすすんだ。

　エジプト軍はマフムト2世のオスマン帝国軍を破ったが、英国軍に敗れ、シリアから撤退した。

　英外相3:パーマストンの働きかけで、1840年英国・ロシア・オーストリア・プロイセンが10:ロンドン四国条約を結び、ムハンマド＝アリーにエジプトおよびスーダンの総督位世襲を認めるかわりにシリアの領有権を放棄させた。

　翌1841年、英国・フランス・ロシア・オーストリア・プロイセンのウィーン体制五大国は11:五国海峡協定を結び、ロシアにBD海峡の独占通航権を認めたウンキャル＝スケレッシ条約を破棄、外国軍艦のBD海峡の航行を禁じた。＊南下を阻止しパーマストン外交の勝利といわれた。

99-3　アブデュルメジト1世とスエズ運河開削

オスマン帝国のその後～タンジマート～

　父マフムト2世を継いで即位した1:アブデュルメジト1世（位1839-61）は、2:タンジマート（恩恵改革）（1839～76）と呼ばれる改革に着手した。

　1839年、イスタンブルのトプカプ宮殿バラ園で3:ギュルハネ勅令を出し、行政や司法などの西欧化をめざすタンジマートに着手した。上からの改革であったため恩恵改革とも呼ばれる。

　勅令を起草した改革派官僚4:ムスタファ＝レシト＝パシャが、改革を主導した。

　改革は、帝国領内のキリスト教徒などの政治的権利の保障を求めた英・露の要請を受けて行われた。

　非ムスリムにもムスリムと同等な権利を与える改革にムスリムの反発が強く、改革は徹底しなかった。

　1853～56年の5:クリミア戦争（後述）に勝利し、1856年6:改革勅令を出し改革の徹底をはかったが、列強からの7:借款に頼り、1870年代以降の世界的な不況で財政が破綻した。

エジプトのその後～スエズ運河の開削～

　エジプトはその後、オスマン帝国の属国ではあったが事実上自立し、ムハンマド＝アリーの子孫が総督（のちに副王）位を世襲した（ムハンマド＝アリー朝1805-1952）。

　エジプト政府は、英仏などから8:借款をえて鉄道や電信網の建設、土地改革の実施などの近代化政策をすすめ、フランス人外交官9:レセップスの指導をえて10年にわたる難工事のすえ1869年、10:スエズ運河を開削した。＊スエズ運河会社の株式のうち約半分はナポレオン3世の呼びかけでフランスの民間資本が購入し、残り約半分はエジプト政府が保有した。

　しかし、1870年代以降の世界的な不況が波及し国家財政が破綻し、政府は75年にスエズ運河会社の株をブリテン（保守党第二次ディズレーリ内閣）に売却して運河の管理権を譲り、76年からは国家財政もブリテンとフランスの管理下に置かれた。＊1956年の国有化までスエズ運河は英仏が管理。