第100講 南アジアの植民地化～インド帝国の成立～

ムガル帝国の衰退

　帝国の最大領土を実現したものの、ヒンドゥー教徒に対する1:人頭税の復活などで帝国を動揺させた第6代皇帝2:アウラングゼーブの死後、皇位継承争いが続き、1739年アフシャール朝のナーディル＝シャーがパシュトゥーン人（アフガン人）を率いて一時デリーを占領し、ムガル帝国の権威は失墜、デリー周辺を支配するにすぎない小国に転落、ベンガル太守をはじめとする地方領主が帝国内で自立した。

　1754年、北インドでは3:アワド王国が自立し、1856年英東インド会社に併合されるまで続いた。

　18世紀、アーザフ＝ジャーがハイデラバードを拠点に4:ニザーム王国を建て自立した。英国のもとで藩王国として存続し、インド大反乱では英国がわについた。

　デカン高原西部では、マラーター諸侯の連合体である5:マラーター同盟（1708-1818）が自立した。＊17世紀に6:シヴァージーが建てたマラーター王国を中心とする諸王国の連合体。

　南インドでは、ヴィジャヤナガル王国の後継王朝として7:マイソール王国が成立、18世紀後半ヒンドゥー教徒の王家から王位をうばったイスラームのハイダル＝アリー、ティプー＝スルタン父子が支配を広げた。

産業の発展と「中核」諸国との結びつき

　農村社会では農業生産の発展とともに8:ザミンダールとよばれる領主層が台頭し、綿織物など国際商品を輸出して西欧「中核」諸国との関りを深めた。

　17世紀以来、イングランド（1707年以降グレートブリテン）やフランスの東インド会社がインドに進出し、沿岸部には交易都市が発展し、国内消費と国外への輸出を目的とする商品作物の栽培とその加工業がインド各地に生まれた。

　グジャラート、ベンガル、タミルの綿、デリー南方のインディゴ（藍）、ベンガルなどの砂糖のほか、モスリン、キャラコ、サラサなどの高級綿織物は国際商品として、ヨーロッパや東南アジア、日本に輸出された。

　日本にはネーデルラント東インド会社を通じてもたらされて流行し、浮世絵にも描かれた。

　輸出港カリカットの英語訛りからキャラコと呼ばれた綿織物の国産化をめざす技術革新から、ブリテンでは産業革命がすすみ工業化が加速した。

100-2　グレートブリテン王国の南アジア進出

Keyword　1ボンベイ　2マドラス　3カルカッタ　4ポンディシェリ　5シャンデルナゴル　 6カーナティック戦争　7デュプレクス　8クライヴ　9プラッシーの戦い　10徴税権（ディーワーニー） 11マイソール戦争　12マラーター戦争　13シク戦争　14シク王国　15ザミンダール　16ザミンダーリー制　17ライヤット　18ライヤットワーリー制 19東インド会社の貿易独占が廃止 20東インド会社の商業活動を停止

英仏の抗争

　17世紀以来、ポルトガルやネーデルラントにつづいてインド交易に参加したイングランド東インド会社は、1:ボンベイ（現ムンバイ）、2:マドラス（現チェンナイ）、 3:カルカッタ（現コルカタ）に拠点を、フランスは4:ポンディシェリ、5:シャンデルナゴルに拠点をきずき、両国は18世紀インド交易の主導権を争った。

　1740年オーストリア継承戦争が起こると、オーストリア側に立ったグレートブリテンはプロイセン側に立ったフランスに対して6:カーナティック戦争（1744～61）をおこし、続く七年戦争の時代にかけて南インドで三次にわたって戦った。フランスは総督7:デュプレクスのもとで善戦したが、彼の引退後、グレートブリテンはフランスをやぶり、東インド会社領マドラス管区を拡大した。

　七年戦争のさなかの1757年、グレートブリテン東インド会社は書記8:クライヴの指導のもと、フランスと結んだベンガル太守の軍を9:プラッシーの戦いでやぶり、その後、ムガル皇帝からベンガル州・ビハール州の10:徴税権（ディーワーニー）を認められ、インド東部の大部分をベンガル管区に編入した。

英国のインド征服

　グレートブリテンはさらにマイソール戦争とマラーター戦争により諸王国を服従させ、シク戦争によってパンジャーブ地方を獲得し、さらにアワド王国を併合、19世紀半ばまでにインド全域がグレートブリテンの支配圏に入った。

　南部では四次にわたる11:マイソール戦争（1767～99）に勝利し、マイソール王国を制圧した。

　デカン高原西部では三次にわたる12:マラーター戦争（1775～1818）に勝利し、マラーター同盟を解体した。マラーター諸侯の多くは藩王として残ったが、英国の保護下に置かれた。

　シク教徒がパンジャーブ地方にたてた14:シク王国（1799～1849）に対し、二度にわたる13:シク戦争（1845～49）を起こして勝利し、14:シク王国を滅ぼした。＊ナーナクが開いたシク教徒の王国。

　この時期、ロシアの南下に対抗するため連合王国は第一次アフガン戦争（1838～42）をおこしたが敗退した。

＊イングランド→1707年以降グレートブリテン王国→1801年以降連合王国

　インドには、ベンガル管区・マドラス管区・ボンベイ管区に編成された東インド会社領のほかに、藩王と呼ばれる現地支配者が統治する大小さまざまな藩王国が存在したが、藩王らはイギリスに外交権をうばわれ、名目的な内政自治権だけを認められた。＊英領インドは会社領（のち直轄領）と藩王国の集合体。

徴税制度の確立

　徴税権をえ、領土を広げた東インド会社は、貿易会社から植民地統治機構へと変質した。

　東インド会社は、英本国や中国に運ぶ商品を買いつけ財源として地税に注目し、徴税制度が導入された。

　ベンガル管区など北部では、政府と耕作農民とのあいだに立つ領主（15:ザミンダール）層を地主と認定して土地所有権を与え、納税させる16:ザミンダーリー制が実施された。

　マドラス管区など南部では、実際の耕作者とみなした小経営の自作農（17:ライヤット）に土地所有権を与え、納税者とする18:ライヤットワーリー制がとられた。

　インドでは土地の所有権が明確化されておらず、様々な人々に重層的な権利を認める慣習があったが、英国の制度は一つの土地に対し一人の所有権しか認めず、他の人々の権利を奪い、伝統的な社会慣習を破壊した。

東インド会社の変質

　18世紀後半英国で産業革命が本格化すると、英国はインドに、手工業製品である綿布の輸出ではなく原料である綿花の輸出を求め、19世紀に入ると英国製の安価な機械織りの綿布が大量に輸入された。

　綿布の輸入が輸出を上まわるようになり、インドの伝統的な手工業は壊滅的な打撃を受けた。

　産業革命が進み、自由主義を求める資本家層の要求に応えて、1813年、中国貿易・茶貿易に関する独占を除く19:東インド会社の貿易独占が廃止されると、英国からの綿布の輸入額が急増し、1810年代の末には、インドにおける綿布の輸入額が輸出額を上まわった。＊グラフ出題多数、確認しておこう。

　1833年ホイッグ党グレイ内閣は、東インド会社の中国貿易・茶貿易に関する独占権も廃止し、20:東インド会社の商業活動を停止したので、以後東インド会社は単なる植民地統治機関となった。これを機に、インドから清へのアヘン密輸が増大し、アヘン戦争（1840～42）につながった。

100-3 インド大反乱と英領インド帝国の成立

インド大反乱

　ブリテンに対するインド人の不満が高まるなか、1857年、北部インドで東インド会社のインド人傭兵（1:シパーヒー、英語名セポイ）の反乱がおこり、これがブリテンに対するインド大反乱へと発展した。

　シパーヒーに配備された新式銃（エンフィールド銃）の薬包に、豚と牛の脂が使われたという情報が広まり、イスラームとヒンドゥーの宗教禁忌に触れたことから、反ブリテンの機運が高まった。

　シパーヒーは2:デリー城を占拠し、最後のムガル皇帝バハードゥル＝シャー２世を盟主として擁立した。

　反ブリテン運動は、幅広い社会階層や広い地域に広がったため、これを3:インド大反乱という。旧支配層や旧地主層・手工業者などブリテン支配によって没落した人々も参加し、反乱は北インド全域に広がった。

　小さな藩王国の王妃4:ラクシュミーバーイーは、抵抗運動を指導し、「インドのジャンヌ＝ダルク」とたたえられた。

　当時のインドでは、ナショナリズムが芽生えておらず、反乱は地域間、社会階層間の連携を欠いた。ニザーム藩王国のようにブリテンに味方する勢力も多かった。こうして各地の運動は個別に鎮圧された。

　1858年、反乱をほぼ制圧したブリテンはムガル皇帝を廃して5:ムガル帝国を滅亡させ、さらに6:東インド会社を解散させ、旧会社領をブリテン政府の直轄領とした。本国に7:インド省を置き、現地にインド総督が統括する8:インド政庁を置いて直接統治した。

英領インド帝国

　1877年、ブリテン保守党第二次9:ディズレーリ内閣は、10:ヴィクトリア女王をインド皇帝とし政府直轄領と500程度の藩王国で構成する11:英領インド帝国を成立させた。

　インド帝国では、英本国からの投資が集中し、運河の建設や電信、鉄道などの近代的な社会基盤の整備がすすみ、鉱山開発やアッサムに代表される東北インドの茶などの12:プランテーション農業が展開された。ウィーン議定書でブリテン植民地となったセイロン（スリランカ）でも茶のプランテーション農業が展開された。

　ブリテンは旧来の社会秩序を温存し、地域や宗教、カーストごとの分裂・対立を利用・助長した。古代ローマの統治法にならったこのような統治法は13:分割統治と呼ばれる。

　ブリテンはカースト（ジャーティ）制度を植民地支配に利用し、19世紀半ばにブリテンに反抗した部族をクリミナル（犯罪者）カーストに分類した。1871年にはクリミナル＝トライブ法が制定され、特定集団を世襲的犯罪者一族として登録・管理し、親子をひきはなすことさえ行われた。

近代化のはじまり

　19世紀、西欧の知識や教養を身につけたインド人は、インド社会の因習を批判し、社会の変革や近代化を試みる動きがあらわれた。

　14:ラーム＝モーハン＝ローイ（1774～1833）は、「15:サティー（寡婦殉死）」に対する反対運動をおこし、近代知識人による社会改革運動のさきがけとなった。基本的人権や女性の権利の擁護へとつながった。

　ブリテンは、インド人の植民地行政官僚を養成するために、英語で教育する大学を設立した。これは、西欧型の新知識人層を拡大させ、彼らの中から次代のインドの民族運動の担い手があらわれた。

論述対策

問題

インド大反乱鎮圧後とその約20年後のブリテン（イギリス）のインド統治の変化について、100字以内で説明せよ。

解答例

1858年、ムガル皇帝を廃しムガル帝国を滅亡させ、東インド会社を解散させ，旧会社領を政府の直轄領に移行し。1877年、ヴィクトリア女王を皇帝とし，政府直轄領と500程度の藩王国で構成するインド帝国を成立させた。（100字）

問題

1885年から1911年に至る時期のインドにおける民族運動の形成について、250字以内で説明せよ。

解答例

1885年、ボンベイにインド人有力者を集めて開いた「インド国民会議」は、当初の親英的な立場から反英的な民族運動組織に転化した。1905年に反英運動の中心であるベンガル州をムスリムの州とヒンドゥー教徒の州に分けるベンガル分割令を発表すると、1906年、国民会議はカルカッタで大会を開き，イギリス製品の不買、スワデーシー（国産品愛用）、スワラージ（自治）、民族教育の推進の4綱領を採択した。1911年に分割令は廃止された。1906年、親英的な全インド＝ムスリム連盟が結成され、民族運動の分裂がはじまった。（245字）

年表整理

1857年: シパーヒーの反乱がおこる。デリーを占拠し、ムガル皇帝を盟主として擁立。これをインド大反乱と称す。

1858年: イギリスがムガル皇帝を廃し、ムガル帝国の滅亡。東インド会社を解散し、旧会社領をイギリス政府の直轄領に変更。

1877年: ヴィクトリア女王を皇帝とし、インド帝国の成立。政府直轄領と藩王国で構成。

1885年: イギリスがボンベイにてインド国民会議を開く。代議制機関の設立やインド人官吏の登用拡大を要求。

1905年: イギリスがベンガル分割令（カーゾン法）を発表。

1906年: インド国民会議がカルカッタで大会を開催。スワデーシー、スワラージなどの4綱領を採択。同年、全インド＝ムスリム連盟が結成。

1911年: ベンガル分割令が廃止。

POINT　1870年代の英国による帝国主義政策

1877年: ヴィクトリア女王を皇帝とし、インド帝国の成立。政府直轄領と藩王国で構成。
＊これは保守党第二次ディズレーリ内閣が1873年に始まる世界的な不況期に実施した帝国主義政策の一つ。他にスエズ運河会社株の買収（1875）、第二次アフガン戦争（1878-80）とアフガニスタン保護国化（1880）がある。セットで覚えよう。これに続くウラービー運動鎮圧（1881-82）と事実上のエジプト保護国化（1882）、マフディー運動（188-98）への派兵とゴードン将軍の戦死（1885）は自由党第二次グラッドストン内閣。区別しておこう。

POINT インド国民会議開催場所と主な内容

1885年：ボンベイ
　
　英領インド帝国成立（1877）を受けて、インド人による代議制機関の設立とインド人官吏登用の拡大を要求した。

1906年：カルカッタ　

　ベンガル分割令（1905）への反対運動。指導者ティラク。イギリス製品の不買、スワデーシー（国産品愛用）、スワラージ（自治）、民族教育の推進の4綱領を採択。

1929年：ラホール　

　憲政改革調査委員会（1927）への不満から民族運動が再燃。プールナ＝スワラージ（完全独立）の方針を決議。