【安倍晋三がアメリカと契約した「コロナワクチン」安倍首相の置き土産】政府がひた隠す事実「接種率が高い国ほど超過死亡が多くなる」～日本の医療はすでにアメリカに制圧されている！先進国でガンが増えているのは日本だけ～

【安倍晋三がアメリカと契約した「コロナワクチン」安倍首相の置き土産】政府がひた隠す事実「接種率が高い国ほど超過死亡が多くなる」～日本の医療はすでにアメリカに制圧されている！先進国でガンが増えているのは日本だけ～

■来年前半までに全国民のワクチン確保を目指す　安倍総理発言【ノーカット】
YouTube 2020/08/28

■22年の超過死亡、11万3千人　前年から倍増、コロナ影響か

共同通信　2023/04/05

https://nordot.app/1016285698785312768

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死者数が例年の水準をどれだけ上回ったかを示す「超過死亡」が、2022年に最大約11万3千人に上ったとの推計を国立感染症研究所などが5日、明らかにした。

21年の最大約5万人から倍増し、新型コロナウイルスの流行が影響した可能性がある。

厚生労働省に新型コロナ対策を助言する専門家組織の会合で示された。

厚労省の集計によると4日までの1週間に報告された国内の新型コロナ新規感染者数は前週比1.03倍。18都道府県で増加し、福井が1.35倍、北海道、秋田が1.30倍と高かった。

感染研の分析では、オミクロン株派生型「XBB・1.5」の割合は37％と推定され、ウイルスの型の中では最多。

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22年の超過死亡、11万3千人　前年から倍増、コロナ影響か
共同通信　2023/04/05

https://nordot.app/1016285698785312768

■専門家が警告！コロナワクチン「追加接種で6万人死亡」の超衝撃データ

週刊アサヒ芸能　2023年3月12日

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厚生労働省が2月末に公表した人口動態統計（速報値）によれば、2022年の日本国内における総死亡者数は158万2033人に達し、前年と比較した場合の総死亡者の増加数も12万9744人（前年比8.9％増）に上るなど、いずれも戦後最多を記録。

このうち、超過死亡数は約10万人と推定され、前年の約5万人から倍増したことも判明した。

超過死亡数とは「インフルエンザをはじめとする感染症の大流行、飢饉、戦争、熱波、寒波などが発生した際、該当する特定の期間において、平常時に予測される死亡者数を超過した実際の死亡者数」のことだ。

感染症学の専門家が言う。

「昨年、日本国内で季節性インフルエンザの流行は皆無に近かった。したがって、約10万人とされる昨年の超過死亡の主たる原因は、新型コロナだったということになります」

ところが、新型コロナによる昨年の国内死者数は約4万人。

約10万人の超過死亡数とは6万人もの開きがある。

これはいったいどういうことなのか。

中には「約10万人とされる超過死亡には、循環器系の基礎疾患や老衰などによる、カウントされていないコロナ関連死も含まれる」とする専門家もいるようだが、それだけで6万人もの開きを説明するのは難しい。

事実、欧米諸国では、超過死亡の約8割は新型コロナによるもの、との明確な分析結果が出ているのだ。

ならば6万人の死亡原因は何か。前出の感染症学の専門家が明かす。

「最も疑わしいとされているのが、コロナワクチンです。昨年2月に追加接種が開始されてから、超過死亡数は急激に増加し始め、昨年12月の1カ月間の死者数は、実に15万人を突破しています。ただし、非常に多くの日本人がワクチン接種を受けた一昨年の超過死亡数は、さほど増えてはいない。以上の事実から見て、年間6万人もの死者を出した最大の原因は、ワクチンの追加接種にあったのではないかと、私自身は強く疑っています」

新型コロナワクチンの追加接種については、基礎疾患を持つ人や高齢者、あるいは接種希望者を中心に、今後も継続的な実施が予定されている。

何の検証もせず、このまま漫然と打ち続けてもいいのか。

厚労省をはじめとして、関係当局による真相解明が切に求められるのである。

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専門家が警告！コロナワクチン「追加接種で6万人死亡」の超衝撃データ
週刊アサヒ芸能　2023年3月12日

■政府がひた隠す事実【コロナワクチンと超過死亡の因果関係】専門家「接種率が高い国ほど超過死亡が多くなる」

週刊現代　2023.02.14

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日々、患者と接する医療者たちは、増加する「不審な死」に対してうすうす「おかしい」と感じ始めていることがわかってきた。

コロナ禍3年間のデータを精査して、浮かび上がってきた理由とは。

先の記事で戦後最大規模となった超過死亡の原因として、「厳しい自粛生活」「運動不足」が可能性としてあり得るという指摘を見てきた。

しかし一方で、もうひとつの「コロナ禍がもたらした大きな変化」が超過死亡の真の原因ではないか、と考える医療者も少なくない。

そう、ワクチンである。

・接種後に増えた死者

60代男性が、ある日手足の痺れを訴えてクリニックを受診したところ、MRI検査の結果脳の中央部の血管に直径8ミリほどの小さな梗塞が見つかった。

しかし着目すべきは、この男性がそれまではいたって健康体だったこと、そして診断の2日前、5回目のワクチン接種を受けていたことだった。

診察した千葉新都市ラーバンクリニック院長の河内雅章医師が言う。

「ワクチン副反応に関するデータを見ると、接種直後に血栓症を起こす可能性は少なくないようです。その男性も、ワクチンによる血栓で脳梗塞を起こしたのではないかと私は考えています。この患者さんは幸い助かりましたが、もっと高齢の方や認知症の方だと、異変を訴えることもできないまま亡くなってしまうでしょう。ワクチン接種が盛んに行われた時期と一致して、超過死亡が大きく増えていることを見ても、ワクチンが何らかの悪影響を及ぼしているのではないか、と考えざるを得ないのです」

下のグラフは、'22年の年間のワクチン接種回数と、超過死亡の推計をあわせたものだ（いずれも週単位の値）。

確かに、3回目接種を受ける人が増えた2月から4月にかけてと、4回目接種を受ける人が増えた8月から9月にかけて、接種回数増加のペースをなぞるように超過死亡も大きく増えていることがわかる。

・ワクチン接種率の高い国ほど超過死亡が多い…？

ワクチンの接種開始から現在に至るまで、政府や厚生労働省は「ワクチンと超過死亡の因果関係」を認めていない。

ワクチン副反応疑いによる死亡者が取り沙汰されるようになった昨年11月には、加藤勝信厚労大臣が参議院本会議で「両者の因果関係を論じることは困難」と答弁している。

政府の主張の根拠は、「仮にワクチンが原因だとすれば、ワクチン接種が増えたあとから、それを追いかけて超過死亡が増えなければおかしい」というものだ。

実際に、'21年5月の1回目接種のときには、接種回数が増えるよりも先に超過死亡が発生している。

さらに慈恵医科大学は昨年10月、「ワクチン接種率が高い国ほど死亡率の増加が少なく、日本はトップクラスに超過死亡の増加を抑えている」という研究結果を発表した。

しかし前出の小島氏は、こうした言い分も、'22年に起きたことを分析すると疑わしいと語る。

「これらはいずれも'21年秋、つまり2回目接種までのデータにもとづいた主張です。まず、'21年12月から始まった3回目のワクチン接種のときには、10週間後の'22年2月から超過死亡が増えはじめ、3月にかけてピークを迎えています。もっともこれだけでは、同じ時期にコロナ感染者が増えたことによって、超過死亡が増えただけの可能性もある。そこで私は、'22年に行われた追加接種の回数と超過死亡の関係を、日本だけでなく韓国などのアジア各国や欧州の国々ともあわせて調べてみました。すると、慈恵医大の発表とは違って、追加接種率が高い日本やベルギー、台湾などの国ほど超過死亡が多くなる傾向があったのです」

つまり「1回目・2回目接種後の超過死亡と、3回目接種以降の超過死亡は別物」という分析結果が得られたのだ。

・ワクチン接種後「急激に衰弱する」「がんが急速に進行する」

ワクチン接種の回数が増えるにつれ、体の異変を訴える人や、急変する人が増えていく―そうした実感を抱いている医師は、前出の河内氏だけではない。

北海道のほんべつ循環器内科クリニック理事長、藤沢明徳氏が証言する。

「ここ最近は、コロナが重症化して亡くなる人はほとんどいません。ワクチンを3回、4回と接種したあとに急激に衰弱していく高齢の患者さんや、急速に進行するがんが見つかる患者さんが目につきます。医者になって30年ほどですが、初めて見る光景に驚いています」

「超過死亡」はおそらく、ここまで見たような「医療逼迫」「自粛」そして「ワクチン」という複数の要因が絡みあった結果、これほどまでに増えてしまったのだろう。

だが政府も新聞もテレビも、ことワクチンのデメリットとなると口を閉ざす。

超過死亡とワクチンの関係を厚労省に問い合わせると、2日間たらい回しにされた挙げ句、次のような回答があった。

「超過死亡が起きていることは事実ですが、原因はわかりません。3回目接種の時期はオミクロン株蔓延の時期と重なっているので、専門家は感染拡大が要因の一つだと指摘しています。いずれにせよ、ワクチンと超過死亡の関係を論じるのは困難です。ワクチンが死亡リスクを高めるという研究結果やデータは、国内外の研究でも得られていませんので」

超過死亡の激増は、現在進行形の危機だ。しかし、木で鼻を括ったような政府の対応からは、その真相を究明しようという意思は感じられない。

その間にも、原因不明の死者は増え続ける。

「週刊現代」2023年2月11・18日合併号より

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政府がひた隠す事実【コロナワクチンと超過死亡の因果関係】専門家「接種率が高い国ほど超過死亡が多くなる」
週刊現代　2023.02.14

■疑われ始めたワクチンの効果　追加接種に積極的な国ほど感染者増、自然免疫力への悪影響も

2023.01.29　女性セブン

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当初、感染予防とされていた新型コロナのワクチンの効果は、いつの間にか重症化予防にすり替わっていた。

そして、いまでは「接種すればするほど感染する」という「悲劇」が起きているという。

ワクチンの現状に迫る──。

国内の報道だけを見ていると気づかないが、世界各国のワクチンに対する評価は様変わりしている。

その典型例が世界に先駆け接種を進め、ワクチンの先進国と称されたイスラエルだ。

・「ワクチンを打っても感染抑制効果は不透明」

昨年イスラエル政府はそう表明し、4回目以降の追加接種をほとんど行わなくなった。

イスラエル保健省によると、昨年12月の段階で国民の約半数が3回目接種を終えたが、4回目は1割にとどまる。

ワクチンに背を向けた国は多い。

医療経済ジャーナリストの室井一辰さんが言う。

「イラクやヨルダン、リビアなど中東やアフリカ諸国で感染率が20％を下回る国はワクチンを購入していません。ウクライナとブルガリアなど東欧諸国も接種率が低い」

やはり気になるのが、接種と感染の関係だ。

名古屋大学名誉教授で医師の小島勢二さんがいう。

「一昨年5月に1日40万人を超える感染者が出たインドは昨年初めにオミクロン株のBA.1が流行しましたが、4回目接種を行わなかった。一昨年6月から8月にかけて1日の感染者数が最大6万人に達したインドネシアも同様に4回目接種を行わなかった。両国とも昨夏に登場したオミクロン変異株・BA.5の感染拡大が懸念されましたが、不思議なことに流行は起こりませんでした。そのほかの多くの国も昨年の初めからワクチンの追加接種は頭打ちですが、感染者は増えていません」（小島さん）

これと対照的なのが追加接種を重ねた国だ。

「一昨年まで感染者がほとんど出ず、新型コロナ対策の優等生とされた台湾は追加接種を重ねるごとに感染者が急増し、一時的に人口比で、世界で最も感染者が多い国になりました。日本と同様に追加接種に積極的な韓国も感染者が増えたのです」（小島さん）

新潟大学名誉教授の岡田正彦さんが指摘する。

「一昨年9月にアメリカとカナダの研究者が発表した論文によると、世界68か国でワクチン接種率が高い国ほど、人口100万人あたりの1週間の新規感染者数が多かった。いまから1年半前にワクチンと感染の関係が指摘されており、その後、同様の研究が多数発表されました」

ワクチンの基本的な効果に疑問を投げかける研究も次々と発表されている。

「昨年7月に発表されたアメリカの研究では、従来のワクチンがオミクロン株に有効かどうかを調べました。その結果、ファイザーとモデルナのmRNAワクチンがオミクロン株を抑える効果は、コロナ発生当初の武漢株の20分の1以下しかないことがわかりました」（岡田さん）

今年1月1日には米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」が、北米などで流行中のオミクロン株亜種「XBB」は、ワクチンを繰り返し接種した人の方がかかりやすくなるとの記事を掲載した。

同紙によれば、ワクチンを3回以上接種した人は、未接種者の3.4倍、2回目接種者の2.6倍感染率が高くなるという。

XBBは感染率が非常に高く、世界的な感染拡大を予想する声もあるだけに気になるデータだ。

1月11日には、最も権威があるとされる医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」（NEJM）に驚きの論文が掲載された。

筆者はFDA（アメリカ食品医薬品局）のワクチン諮問委員会のメンバーであるポール・オフィット氏。ウイルス学の権威であるオフィット氏はこの論文で従来型のワクチンとオミクロン株に対応する2価ワクチン（※従来型に由来する成分とオミクロン株に由来する成分の両方を含むワクチンのこと。

日本では3回目以降のワクチンに該当）の効果を検証し、こう結論づけた。

「健康な若者には、2価ワクチンの追加接種は中止すべきである」

小島さんが解説する。

「免疫学には『抗原原罪』という現象があります。過去に感染したウイルスと一部が同じ構造を持つ別のウイルスに感染すると、先に感染したウイルスの中和抗体は迅速に作られるものの、新しいウイルスに対する中和抗体は作られにくいというものです。つまり、2価ワクチンを接種しても、過去に感染したウイルスのタイプや最初のワクチンが対象とした武漢株に対する中和抗体が作られる可能性があるということ。オフィット氏はこの考え方を適用して2価ワクチンの追加接種の効果が薄いと指摘し、『若い人への追加接種は必要ない』と結論づけました。オフィット氏はアメリカの権威ある雑誌『タイム』にも登場し、『2価ワクチンは軽症のコロナの発症や感染も予防するとの謳い文句だが、それを支持する証拠はない』と断言しました。ウイルス学の第一人者によるそうした発言が『NEJM』や『タイム』という世界の一流誌に載る意味は大きい」

世界でワクチンの見直しが進む中、官民挙げて「ワクチン推し」に励むのが日本だ。

オミクロン株対策として政府が推奨する2価ワクチンについて、国立感染症研究所（感染研）は発症予防効果を71％と発表した。

これに小島さんは異を唱える。

「71％はワクチン未接種者を比較対象にした『絶対発症予防効果』であり、従来のワクチン接種者を比較対象にした『相対発症予防効果』では、2価ワクチンの発症予防効果は30％です。追加接種で2価ワクチンを打った人の中には、予防効果が71％あるならと接種したのであって、30％と知っていたら、思いとどまった人も多いでしょう。実は感染研は相対発症予防効果も公表していましたが、NHKをはじめ大手報道機関は71％という数字だけ報じました。日本のメディアは感染研や厚生労働省の情報を垂れ流すのではなく、きちんと精査して報じてほしい」

・ワクチン接種により自然免疫力が低下する

ワクチンを打つとかかりやすくなるのは新型コロナだけではない。

注意すべきはほかの病気のリスクも増すことだ。

「コロナワクチンは人類初のmRNAワクチンで人体への影響が未知数でした。一定期間が経過し、多くの副作用が報告されています。実態は不明ですが、論文として報告されただけでも血小板減少症や心筋炎、心外膜炎、腎炎など数多くの病気をもたらすと指摘されています」（岡田さん）

昨年12月、FDAが実施したワクチンの安全性に関する調査が公表された。

65才以上のアメリカ人1740万人に行った調査で、ファイザーのワクチンを接種後、肺塞栓症を発症するリスクが有意に増加したとの報告だった。

「肺塞栓症は肺の血管に血栓ができる病気です。ワクチンを認可したFDAが副反応のリスクを公表したことで話題になりました」（小島さん）

ワクチンを接種することで人体に備わった自然免疫力が低下するとの指摘もある。

「自然免疫力が低下すると体内のウイルスが活性化し、帯状疱疹や口腔カンジダ症を発症しやすい。実際に私は臨床医として、ワクチン接種が始まってからこれらの病気が増えたことを実感しています。また、リンパ球に無症状で潜伏感染したEBウイルスが再活性化し、悪性リンパ腫や血球貪食性リンパ組織球症などの病気を起こす可能性があります。さらに自然免疫力の低下で悪性腫瘍を監視する能力が衰え、がんの発生や再発の増加が懸念されます」（小島さん）

森田さんが続ける。

「ワクチン接種後に、がんが急激に進行する『ターボがん』で実際に亡くなったケースがあります」

多数の「ワクチン死」を連想させる不吉なデータもある。

厚労省が発表する人口動態統計によると、2022年は1?8月だけで2021年の同期間より死者数が約7万1000人増加した。

同期間のコロナによる死者数は約2万1500人で約5万人はコロナと別の理由で死亡したことになる。

増加ペースもすさまじく、2022年2月は前年より約1万9000人増、8月は約1万8000人増だった。

ここに森田さんは「ワクチンの影」を見て取る。

「死者が増加した2022年2月と8月はワクチンの3回目接種、4回目接種の時期と一致します。実際のデータでは感染増加前に接種数が伸びており、統計的には3回目接種、4回目接種と回数を重ねるほど死者数との相関が強くなっています」（森田さん）

小島さんが続ける。

「ワクチンの副反応に関する論文は昨年1月の段階で1000件以上発表されています。最近公表された多くの基礎研究や臨床研究もワクチンの追加接種のリスクを伝えます。いまもってワクチン接種を推奨するわが国のコロナ対策は再検討が必要でしょう」

※女性セブン2023年2月9日号

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疑われ始めたワクチンの効果　追加接種に積極的な国ほど感染者増、自然免疫力への悪影響も
2023.01.29　女性セブン

■「ワクチン接種で致死率上昇」衝撃データを厚労省が隠蔽。京大名誉教授が開示を求める不都合な事実と悪魔の契約書とは？

まぐまぐニュース　2023.02.10　小林よしのり

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大手マスコミで報じられないものの、週刊誌等では公然と語られ始めた、接種後の死亡を含む新型コロナワクチンによる被害。

このような状況下において、ワクチン接種に関する重要なデータを隠すかのような姿勢を取る厚労省を、京大名誉教授が提訴したという大きな動きをご存知でしょうか。

そんな大ニュースを取り上げているのは、漫画家・小林よしのりさん主宰の「ゴー宣道場」参加者としても知られる作家の泉美木蘭さん。

泉美さんはメルマガ『小林よしのりライジング』で今回、厚労省が非公開を貫くコロナ患者の致死率や、ワクチン契約書に記されていると見られる文言、そして福島雅典京都大学名誉教授が提訴後の会見で記者たちに語りかけた衝撃の発言内容を紹介しています。

・ワクチン情報開示求め、福島雅典氏が厚労省を提訴

週刊誌は軒並み、ワクチン被害の実態報道へと踏み切り、新聞の広告欄には「ワクチン死の実態」「ワクチンで免疫低下」などの言葉が躍っている。

YouTube上の週刊誌の公式チャンネルでは、堂々とワクチンの効果を疑問視する内容が配信されており、削除される様子はない。

・疑われ始めたワクチンの効果　追加接種に積極的な国ほど感染増　NEWSポストセブン

しかし、テレビ・新聞では、絶望的に報道されないままの状態がつづく。

昨年11月25日、衆議院議員会館で行われた「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える勉強会」で、厚労省の役人たちに向かって「即刻評価委員会解散して、全例調査しなさい！」「無能な学者を揃えて、御用学者とも言えない。曲学阿世の徒！」と喝破した京都大学名誉教授の福島雅典氏が2月2日、ワクチンの有効性を問い直すために必要なデータについての情報開示を求めて厚労省を提訴した。

同日、司法記者クラブで会見が行われ、井上正康氏、長尾和宏氏も出席。

記者席には、記者クラブ所属の大手マスコミが軒並み参加していたが、報じられることはないため、ここで発言内容を紹介しておきたい。

福島雅典氏は、日本ではじめての薬害防止の講座を立ち上げるために、京都大学に招かれ薬剤疫学の教授として着任し、薬害防止の科学と研究、教育実践に尽力してきた人物だ。

昨年7月、福島氏は、厚労省のアドバイザリーボードが公表してきた資料のなかで、ワクチン接種者と未接種者における、コロナ感染による致死率を比較したデータが記載されなくなっていることに気がつき、厚労省に対して、情報開示請求を行った。

2021年9月に公表されていた資料では、たしかに、年齢別、接種回数別の陽性患者の致死率が詳細に記載されている。

これを見ると、「65歳以上」については、赤字で数字が記載されており、致死率は、未接種で2.83％、1回接種で2.35％、2回接種で1.22％。接種しているほうが死亡しづらいかのように見える。

ただ、高齢になればなるほど、「そもそもワクチンを打てる状態ではない、終末期を迎えて衰弱している未接種老人」の人口が増えることになるのだから、未接種者の致死率が高くなるのは自然なことだと私は考えているが、指摘すべきは、それ以外の年齢の致死率だ。

・厚労省がコロナ感染時の致死率データを開示しない本当の理由

赤字で表示されている「65歳以上」ばかりに目が行きがちだが、「65歳未満」を見ると、未接種で0.04％、1回接種は微増で0.06％、2回接種はさらに増えて0.08％。

「全年齢」でも、未接種で0.12％だったものが、1回接種で0.41％、2回接種で0.58％、となり、接種すればするほど、致死率が高まっているのである。

福島氏は、この点について、「ワクチン接種によって感染は防げないが、重症化、死亡率は下がる」という説明のもとに、全年齢への接種が奨励されてきたが、全年齢に打つという根拠は、2021年9月に公表されたデータの時点でなくなっている。にもかかわらず接種を勧めてきた。と指摘。さらに、その後2022年になってからは、致死率のデータそのものが公表されなくなっていることから開示請求を行ったが、厚労省からは、「事務処理上、作成または取得した事実はなく、実際に保有していないため不開示」という回答があり、致死率のデータは開示されなかったという。

これはおかしい。

2021年7月まで、厚労省は、接種回数別に詳細にデータを取得し、「ワクチンを何度も打てば死ににくくなる」と思えるような一部分だけを赤字にした表まで作成して、公表していたのだ。

それが、れっきとした公文書として存在している。

ワクチンはシリアル番号で管理され、死者については死後PCR検査まで行って、コロナ死かそうでないかを特定している状態でもある。

データを取得していないわけがない。厚労省は、データを持っている。

それが、巨額の税金を使って購入してしまったワクチンを消費するためには、あまりに都合の悪い内容であるために、隠したのだろう。

・「ワクチンが本当にきいているのか？検証しなければならない」

福島氏は、会見でこう述べた。

『たくさんのお金を使って、国民の手元に残ったのは一体なんなのか？2,000人を超えるワクチン接種後の死亡例の集積。これはもっと増えると思いますし、報告されていない死亡例もたくさんあると思います。「氷山の一角」と、われわれ医者は見ています。現場でも、多くの医師が同じ感覚を持っている。ワクチンが本当にきいているのか？それによって重症化率が下がったのか？死亡率が下がったのか？これは検証しなければいけない。これだけのお金、国税を使ったわけですから、検証してもらわなければいけないと、私は、医師や科学者としてのみならず、国民の1人として、納税者の1人として、それが国としての義務でしょうと申し上げたい。それから、たくさんの被害者に対して、ただちに救済措置をとるべきだ。法律を新たに作る必要はない。既にあるわけです。現在の予防接種法で、ワクチン接種による被害に遭った人に対する救済というのは、判例もしっかり出ている。その要件も決まっている。だから、国として、やるべきことはやってくださいというのが、我々の趣旨です。さらに、安全性について疑念が生じた以上、もう米国では、ファイザー社の提出した全資料が公開されています。裁判で負けてね。だから、日本も同じように公開しなさいという新たな情報開示請求をしました。』

・コロナワクチンの購入契約書に記されている内容

福島氏が開示請求しているのは、新型コロナワクチンの詳細な安全性に関わる臨床試験の全データおよび、臨床試験で生じた有害事象の全データ、新型コロナワクチンの購入契約書である。

これまで、コロナワクチンの購入契約書は、「機密事項であり公表されないもの」として知られていたが、実はすでに世界各国で情報開示されており、ファイザー社がアメリカに対して提出した資料によれば、契約のなかに、「75年間、内容を非公開とする」という要求があったという。

つまりこういうことだ。

「接種した高齢者はもれなく死に絶えてしまい、接種した時点で赤ちゃんだった人も、人生の終わりが見えはじめ、それまでに起きた健康被害も、なにが原因なのかすっかりわからなくなってしまう75年後まで、一切口外するな！その頃には、mRNAワクチンを開発して、ボロ儲けした我々も、とっくに天国にいて、世界ではまったく新たな技術が開発されているだろうけどね」

国民の安全と健康に直接かかわり、重大な影響をもたらしてしまうことがわかりきっている、「臨床試験が不十分な新薬の注射」についての内容を、75年間秘密にさせるという契約。

それをあっさり飲んでしまい、そのまま国民に打ちまくる政策を推進している上に、情報を開示しない恐ろしい国家、それが日本である。

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「ワクチン接種で致死率上昇」衝撃データを厚労省が隠蔽。京大名誉教授が開示を求める不都合な事実と悪魔の契約書とは？
まぐまぐニュース　2023.02.10　小林よしのり

■日本の死亡数激増過去100年で最大

2023年2月28日　植草一秀の『知られざる真実』

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昨年１２月の人口動態調査速報値が発表された。

２０２２年の人口動態が明らかになった。

驚くべき数値になった。

２０２２年の死亡数は前年比１２万９７４４人。

１１月までの累計を年率換算した死蔵数増加は１１万５１６４人だった。

１２月に死亡者増加が一気に加速したことが分かる。

メディアが報じる出生数の減少以上に死亡数激増は重大ニュースだ。

２０２１年の死亡数は前年比６万７８１０人増。

この死亡数増加は統計が存在しない戦時を除き、８５年ぶりの多さだった。

１９３６年の死亡数が前年比６万８３４２人増。

１９３６年以来で最大の死亡数増加が記録された。

東日本大震災が発生した２０１１年の死亡数は前年比５万６０５４人。

これ自体が１９３６年以来、７５年ぶりの死亡数増加だった。

記録的な死亡数増加が２０１１年と２０２１年に記録されていた。

２０２０年の死亡数は前年比８３３８人の減少。

コロナパンデミックが広がったのが２０２０年。

２０２０年は死亡数が前年比で減少した。

ところが、死亡数は２０２１年に激増した。

２０２０年と２０２１年の違いはワクチン接種の有無。

２０２１年に入ってから全面的なワクチン接種が実施された。

問題は２０２２年の死亡数増加。

８５年ぶりの死亡数増加を記録した２０２１年比で１３．０万人も死亡数が増加した。

前年に死亡数が増加し、当該年の死亡数が前年比で２９．３万人増加したのが１９１８年。

いまから１０５年前のこと。

スペイン風邪の流行で大量の死者が発生した。

２０２１年比で２０２２年の死亡数が１３．０万人増加した。

出生数から死亡数を差し引いた２０２２年の自然増減数は７８．２万人の減少。

２０２０年の自然減が５３．２万人。

２０２１年の自然減が６１．９万人。

それが２０２２年に７８．３万人減少になった。

２０１９年の自然減は５１．６万人だったから、２０２１年以降に自然減が急激に拡大していることが分かる。

コロナパンデミックが発生して死亡数は減少したが、ワクチン接種が実施されてから死亡数が激増している。

イタリア在住の免疫学者である荒川央氏が『コロナワクチンが危険な理由２』（花伝社）https://amzn.to/3kvkZOqを出版された。

新潟大学名誉教授の岡田正彦氏、荒川央氏などが、当初からワクチンの危険性に警鐘を鳴らしてきた。

本ブログ、メルマガも、一貫してワクチンの危険性を訴え続けてきた。

ところが、マスメディア、医療関係者の圧倒的多数がワクチン推奨の発言を繰り返してきた。

その理由について、岡田正彦氏が当初から指摘されてきた。

医師や医薬専門家が製薬会社の巨大マネーと情報提供に強く依存する構図があること。

軍事産業に匹敵する現代社会の超巨大産業が医薬産業なのである。

医薬産業から巨大マネーがロビー活動に注がれる。

日本も例外でない。

コロナパンデミック騒動で法外なマネーが乱舞した。

財務省所管の財政制度等審議会の部会に報告された資料によると、コロナ医薬関連支出が１６兆円に達した。

そのうち、

コロナ病床確保などの緊急包括支援交付金が６．０兆円

ワクチンの確保や接種にかかる費用が４．７兆円

この２費目だけで１０兆円を超えるマネーが投下された。

国家予算における社会保障以外のすべての政策経費が１年間で約３０兆円だ。

その３分の１に該当する巨大マネーがコロナ病床とワクチンに注がれた。

このマネーに引き寄せられて圧倒的多数の専門家がワクチン推進の大合唱を演じたのだ。

そのワクチンが人類史上最悪の害悪をもたらしている疑いが濃厚である。

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日本の死亡数激増過去100年で最大
2023年2月28日　植草一秀の『知られざる真実』

■コロナワクチン「接種開始時期と死者増加時期が一致」のデータが意味するものとは

2022.12.20 女性セブン

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命を救うはずのワクチンだが、接種を繰り返すとなぜか死者が増えていた。

原因はコロナか、がんや心疾患か、それとも別に要因があるのか。

一体、いま日本で何が起きているのか──データとデータを重ね合わせて読み解くと、ある不都合な真実が見えてきた。

日本人が猛烈なスピードで命を落としている。

厚生労働省が発表した人口動態統計速報によると、2022年は1?8月だけで2021年の同期間よりも死者数が7万1000人ほど増加した。

そもそも2021年は死者数が前年比約6万7000人増と、戦後最大にまで増加したが、2022年はわずか8か月で前年の増加分を追い越した。

増加のペースもすさまじく、2022年2月は前年より約1万9000人増、8月は約1万8000人増となった。

2011年の東日本大震災による死者は約1万6000人だったことを考えると、大震災に匹敵する“災害”が2度も発生した計算になる。

原因としてまず考えられるのが、新型コロナの流行だ。

年始からの第6波、夏の第7波で感染者が激増し、それに伴って死者が増えたのではないだろうか。

だが専門家は、その可能性は低いと話す。

医師で南日本ヘルスリサーチラボ代表の森田洋之さんが指摘する。

「新型コロナの死者は、厳密な死因を問わなくてもPCR検査で陽性ならばコロナ死として報告されます。つまり、交通事故で病院に運ばれた患者でも、PCR検査が陽性ならコロナ死としてカウントされるのです。そんな特殊な計上でも、2022年1?8月のコロナによる死者数は2万1500人ほどに過ぎず、人口動態統計速報が指摘する死者7万1000人のうち、約5万人はコロナとは別の理由で死亡したことになります。それでは一体、何が原因なのかを考える必要があるのです」（森田さん）

なぜ、日本人の死者数は、急激に増えているのだろうか。

・接種開始の時期と死者増加の時期が一致

新型コロナのような感染症はその感染症で亡くなったと診断された患者以外にも、検査をせずに亡くなった感染者や、感染が原因で基礎疾患が悪化して亡くなった患者などが多数生じる。

そうした感染症の全体図を把握したいときに用いられるのが「超過死亡」だ。

超過死亡とは、過去の統計から見込まれる死者数の推定値を、実際の死者数がどれだけ上回ったかを示す数値のこと。

感染症がないときの平年の国の総死者の推定値と、感染症が流行したときの総死者数を比べれば、「感染症によってどれだけの人が死亡したのか」を導き出せる、という理屈である。

実際にコロナ初期の2020年3月中旬から11月のアメリカの超過死亡は少なくとも約36万人に達し、第二次世界大戦の4年間における同国の戦闘死者数29万人をはるかに上回った。

それだけコロナは未曽有の災害だったわけだ。

感染症の“実態”を示す超過死亡は、日本では厚労省がインフルエンザを対象に推定を行ってきた。

コロナではそれを応用する形で、国立感染症研究所（感染研）が「日本の超過および過少死亡数ダッシュボード」を公表している。

ここでも目立つのは2022年の数字の伸びだ。

2022年2月の超過死亡は最小1万3561人?最大1万9944人、2022年8月は最小1万2232人?最大1万7968人だった。

超過死亡が示す最大の死者数は、厚労省の人口動態統計速報とほぼ一致することも読み取れる。

この人たちはなぜ亡くなったのか。

感染研の鈴木基感染症疫学センター長は戦後最大とされる超過死亡の要因について、「新型コロナ感染の流行」や「それに伴う医療逼迫の可能性」を主張し、大手メディアもこの説に追随する。

しかし前述の通り、コロナと直接関係する死者は超過死亡ほど増えていない。

「感染が拡大した2月や8月は医療が逼迫して入院できず、コロナ以外の疾患で亡くなったのでは？」という主張も疑わしい。

「第7波は感染力の強いオミクロン株が主流になって感染者数こそ過去最大でしたが、ウイルスが弱毒化して重症者数は激減しました。感染拡大ピークの8月中旬から下旬でも病床には余裕があり、医療逼迫による死者の増加は考えにくい」（森田さん）

小児がんや難治性血液病の専門家で、遺伝子治療やワクチンに詳しい名古屋大学名誉教授の小島勢二さんもこう指摘する。

「日本における最大の死因はがんです。コロナの流行で医療が逼迫するとがんの診断や治療が遅れて死者が増えるはずですが、人口動態統計でがんの死者は増えていません」

高齢化や自殺を要因とする説もある。確かに超高齢化が進んだ日本は年々死者が増えているが、その数は月平均で1500人や2000人にとどまる。

コロナによって増えたとされる自殺者も2022年2月の段階で大幅な増加は見られない。

では何が戦後最大の超過死亡を招いたのか。

ひとつの可能性として森田さんが指摘するのが「ワクチン接種」だ。

「死者が増加した2月と8月はワクチンの3回目接種、4回目接種の時期と一致します。コロナ感染が増えた結果、ワクチン接種が増えたとの反論もありますが、実際のデータを見るとコロナ感染が始まる前にワクチン接種数が伸びています。統計的には3回目接種、4回目接種と回数を重ねるほど死者数との相関が強くなっています」（森田さん）

小島さんが続ける。

「感染研のダッシュボードを見ると、3回目、4回目ワクチンの接種開始から10週間後にあたる2月、8月に超過死亡が観察される時期が始まっています。ワクチンの接種回数の推移と超過死亡の推移は一致しており、ワクチンの接種開始と超過死亡発生との時間的な関連は明白です」

2022年2月に開催された厚生科学審議会で前出の感染研の鈴木感染症疫学センター長は、「超過死亡はワクチン接種の増加に先立って発生した」と主張し、超過死亡とワクチン接種の関連を明確に否定した。だが、小島さんはこれに反論する。

「2022年2?3月に観察された超過死亡は追加接種が増加した時期に一致しており、鈴木氏の主張はあたりません。また、感染研は2022年6月に超過死亡のデータの集計方法を突然変えました。変更前のデータと比べて、変更後は高齢者のワクチン接種が始まって以降の『1週間あたりの超過死亡』の増加が観察された週数が、大幅に伸びています」

・ワクチン死とコロナ死は似ている

ワクチンはコロナ対策の切り札と称賛され、莫大な費用を投じ、国を挙げての接種推進が繰り広げられた。

国民の命を守るはずのワクチンを打つことがなぜ、死者の増加を招くのか。

もともと、ワクチンの安全性には疑問が投げかけられていたと小島さんは言う。

「ファイザーやモデルナのmRNAワクチンは遺伝情報を打ち込み、いわば『人工のウイルス』に感染させることが大きな特徴ですが、産生されるスパイクたんぱく質が人体に与える影響までは充分配慮がされませんでした。現実に血栓症や自己免疫疾患の発症などのデメリットが海外の論文で指摘されています」

感染研のダッシュボードは、新型コロナ感染症以外の死因で超過死亡が生じた際の主な死因として、「呼吸器系疾患」「循環器系疾患」「悪性新生物（がん）」「老衰」「自殺」の5つを挙げ、超過死亡の数値を公表している。

実際に2022年2月の超過死亡を見ると、多い順に「循環器系疾患」（最小3248人?最大5561人）、「老衰」（同1168人?1886人）、「呼吸器系疾患」（同218人?1563人）、「悪性新生物（がん）」（同117人?683人）、「自殺」（同0人?72人）だった。

循環器系疾患や老衰が上位にくることからも、ワクチンとの関連が疑われる。

「断言はできませんが、ワクチン接種により血栓が増えることが報告されています。接種後の血栓で生じる脳梗塞や心筋梗塞などが循環器系疾患の死因となる可能性があります。またワクチンによって免疫全体が下がるとのデータもある。それをきっかけとして老衰による在宅死が増えたのかもしれません」（森田さん）

日本人の最大死因であるがんに目立った超過死亡は見られないが、森田さんは今後に不安があるという。

「ワクチン接種後にがんの進行が速くなった事例があることは確かです。ワクチン接種とがんの因果関係は不明ですが、ワクチン接種後に免疫が落ち、がんが悪化することが心配されます」（森田さん）

コロナによる死か、コロナ以外による死か、ワクチンによる死か──現状ではその見極めが難しいと小島さんは指摘する。

「2022年10月末までに1900人を超えるワクチン接種後の死亡報告がありますが、厚労省は接種と死亡の因果関係の多くを情報不足で評価できないとしています。仮にワクチンが原因で亡くなっても、死亡診断書には循環器系の病名や老衰などと記されることも多いはず。また、ワクチン接種後に自宅や特別養護老人ホームで亡くなった際はPCR検査をせず、老衰やコロナ以外の原因による死亡と報告されることが多いでしょう。コロナによる死亡とワクチン接種後の死亡の死因が共通していることが、超過死亡の原因を特定することを困難にしています」

そうした難しい状況では、現実に応じた丁寧な原因追究が欠かせない。

「超過死亡はすべての原因による死亡を合計したものなので、1つではなく複数の要因が重なっていると考えられます。その中で最も説明がつくのがワクチン関連死ですが、現実にはコロナ感染による死や、自粛による体力低下なども加わっているとみるのが妥当です。感染研やメディアも自らの見解にこだわるのではなく、現実を見て柔軟に対応すべきです」（小島さん）

問われるのが政府の姿勢だ。2022年11月11日の参院本会議で、加藤勝信厚労相は「超過死亡とワクチン接種との因果関係を論じることは困難」と答弁したが、もっと責任ある対応が必要だと小島さんは言う。

「日本はワクチンの4回、5回接種を進めている数少ない国で、ワクチンに対する国民の関心も高い。今後、ワクチン行政を進めるにおいては、ワクチン接種が超過死亡と関連するのではという国民の疑念を取り払うことが不可欠です。国はさまざまな方面からワクチンの是非を検討して、国民に報告すべきです」

※女性セブン2023年1月5・12日号

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コロナワクチン「接種開始時期と死者増加時期が一致」のデータが意味するものとは
2022.12.20 女性セブン

■【新型コロナ】“武漢研究所起源説”研究所には米政府の金が流れていた

ヤフーニュース（2020/4/19）飯塚真紀子（在米ジャーナリスト）

https://news.yahoo.co.jp/byline/iizukamakiko/20200419-00174088/

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新型コロナウイルスは武漢研究所が発生源。

科学者たちが“トンデモ説”と言って否定してきた新型コロナの“武漢研究所起源説”が、今、にわかに信憑性を帯び始めている。

武漢研究所とは「中国科学院武漢ウイルス研究所」のことで、ここでは、危険性が最も高い、バイオセイフティーレベル４のウイルスや病原体が研究されており、コロナウイルス研究の中心的な研究所としても知られている。

この研究所で感染した科学者が“感染者第１号”となって、地域に感染を広めたという“武漢研究所起源説”は“新型コロナ生物兵器説”とともに、“トンデモ説”として、科学者たちに否定されているが、今、トランプ政権は、この説の検証を進めている。

2年前の公電の中で、武漢研究所の安全運営上の問題が指摘されていることがわかったからだ。

一方、検証を進めているトランプ政権にとっては、好ましくない情報も流れている。英米メディアが、武漢研究所のコロナウイルスの研究に、米政府が莫大な研究資金を援助していたことを報じているからだ。

つまり、もし、この研究所から新型コロナが流出していたことが証明された場合、新型コロナの感染拡大には、間接的ではあるが、米政府も関与していたということになる。米の議員は、米国民の税金が中国の危険な研究に使われた可能性があるとして、怒りの声をあげている。

安全運営が不十分な研究所

武漢研究所の安全運営の問題について報じたのは、４月14日付のワシントン・ポスト電子版だ。

２年前、北京のアメリカ大使館の外交官が、武漢研究所を数度訪問、その際、研究所の安全性に問題があることに気づかされた外交官は、米政府に「コウモリのコロナウイルスに関する危険な研究を行なっている研究所の安全性が不十分である」と警告する公電を２回送っていたという。

2018年1月19日付の公電は、「この研究所には、高度に密閉された研究室の安全運営に必要な、訓練された技術者や調査員が非常に不足している」と安全運営の問題を指摘。

さらに、公電は、コウモリ由来のコロナウイルスは人に伝染して疾病を引き起こし、将来、コロナウイルスによる感染爆発が起きる可能性も指摘している。

「最も重要なのは、研究者が、SARSのようなコロナウイルスは、ACE2という人の受容体と結びつくことを示したことだ。これは、コウモリ由来のSARSのようなコロナウイルスが人に伝染し、SARSのような疾病を引き起こすことを示唆している。公衆衛生の観点から、コウモリが持っているSARSのようなコロナウイルスの調査と、将来発生するコロナウイルスの感染爆発の防止に重要なアニマルーヒト・インターフェイスの研究を継続して行う必要がある」

トランプ政権の国家安全保障担当の高官らは、武漢研究所から新型コロナが流出した可能性と、新型コロナが人工的に開発された生物兵器であるという可能性を考えていた。しかし、後者の可能性はゲノム解析の結果、人工的に作られたものではないとわかり、否定された。

そして、２ヶ月前から、２年前のこの公電がトランプ政権内を駆け巡り始め、安全運営に問題があったと指摘されていた武漢研究所から新型コロナが流出した可能性が議論され始めたという。

米政府は研究資金を援助

では、どうやって新型コロナは流出したのか？

英紙デイリーメールは、新型コロナを含んだ血を浴びた武漢研究所の科学者が感染者第１号となり、その科学者が地域に感染が広めた可能性があると報じている。

公電はまた、コウモリのコロナウイルス研究は重要かつ危険であることから、米政府は武漢研究所を支援するよう訴えているが、実際、米政府は研究所に研究資金を援助をしていたと英米のメディアは指摘している。

英デイリーメールが入手した書類によると、アメリカは武漢研究所のコロナウイルス研究に370万ドルの資金援助を行なっていたという。

武漢研究所は、研究所から１千マイル以上離れた雲南省の洞窟に住むコウモリをコロナウイルスの実験に使っていたが、同紙によれば、その実験には、米国立衛生研究所（NIH）が出した370万ドルの研究資金が投じられていたというのだ。

また、フォックスニュースも、武漢研究所は、米国立衛生研究所から710万ドル相当の研究資金を得ていたと報じている。うち、370万ドルが前述のコウモリのコロナウイルス研究に関する研究資金で、340万ドルがウイルスをねずみの脳に注入する研究資金だったという。

ちなみに、中国は、コロナウイルス研究を通して、中国はアメリカ並みかアメリカ以上に、コロナウイルスの発見に取り組んでいることを示したかったようだ。

新型コロナの感染爆発を警告していた

また、武漢研究所の主任研究員で「コウモリ女」というニックネームを持つジェンリー・シー氏は、１年前に発表した論文で、コウモリに由来するSARSのようなコロナウイルスの感染爆発が中国で起きることを、以下のように警告していたという。

「将来起きるSARSやMERSのようなコロナウイルスによる感染爆発はコウモリに由来する可能性が非常に高い。そして、感染爆発は中国で起きる可能性が高まっている」

アメリカ人の死は中国の責任

米政府の資金援助で行われたコロナウイルス研究の過程で新型コロナが流出し、感染が世界に拡大した可能性があることに対し、アメリカの議員たちは怒りを抑えきれない。

「米国立衛生研究所は370万ドルの研究資金を武漢研究所に提供し、研究所はそのお金でコロナウイルスの研究者を募集、その後に、武漢で新型コロナ感染が発生した。アメリカ政府が何年間も、武漢研究所の危険で残酷な動物実験に資金提供を行い、それが、新型コロナ感染の世界拡大を引き起こした可能性があることを知り、むかついている」（共和党下院議員のマット・ガエズ氏）

「アメリカ人が死んでいるのは中国共産党政府の責任であることに疑いの余地はない。彼らは、新型コロナの起源を隠蔽することで、アメリカ人の命を危険にさらしている。米国立衛生研究所はすぐにアメリカ人の税金を中国の危険な研究に投じるのをやめなければならない」(共和党上院議員のマーサ・マクサリー氏）

ところで、武漢研究所に資金提供していたのはアメリカだけではなかった。

カナダも、直近では、先月、この研究所に資金提供していたことを、カナダのレベルニュースが伝えている。カナダの研究機関は、3月初め、新型コロナと闘うための研究開発資金を同研究所に提供すると発表したという。

海鮮市場起源はおかしい

信憑性を帯びてきた、武漢研究所起源説。

しかし、武漢研究所も中国政府も感染爆発は研究所とは無関係と主張しており、多くの専門家も関係性を否定している。

一方で、新型コロナが武漢の海鮮市場に由来するという中国政府の主張はおかしいという指摘もある。

ランセットに出された中国人研究者の論文によると、昨年12月1日に確認された最初の感染者や、最初の感染者集団の3分の１以上の人々は海鮮市場と繋がりがなく、また、市場ではコウモリが売られていなかったからだ。

また、中国政府は新型コロナの感染源に関する情報を完全に封じ込め、アメリカ人専門家に、初期の患者から採取した新型コロナの検体をまだ提供していないという。

1月11日に新型コロナのゲノムを発表した上海の研究所はすぐに閉鎖され、医者や初期に感染拡大を報じたジャーナリストは姿を消してしまったとも言われている。

新型コロナは武漢研究所発なのか？

トランプ政権がこの研究所から新型コロナが流出したという証拠を突き止めるのは難しいという声もあるが、今後の行方が注目されるところだ。

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【新型コロナ】“武漢研究所起源説”研究所には米政府の金が流れていた
ヤフーニュース（2020/4/19）飯塚真紀子（在米ジャーナリスト）

https://news.yahoo.co.jp/byline/iizukamakiko/20200419-00174088/

■戦後最大「超過死亡」の謎…ワクチン接種との関係はあるのか？～コロナワクチン接種後死亡を追う～
日刊ゲンダイ：2022/11/12

■6万人もの異常増加。日本で2021年に「戦後最大の超過死亡」が起きたワケ
まぐまぐニュース　2021.12.21

■日本の総死亡数激増はワクチン接種数増と相関している

■2021年超過死亡激増主因は何か
福岡の経済メディア NetIB-News 2021年12月13日

■「BA.5」対応ワクチンの女性2人含む接種後死亡は1909件 厚労省が報告
日刊ゲンダイ:2022年11月15日

■ワクチン接種後に1325人死亡　因果関係「99％評価不能」はなぜか
毎日新聞 2021/11/17

■一生打ち続けるのか！？コロナワクチン「5回接種で死者急増」「7回で半数死亡」衝撃警告を葬るな！
2022年7月11日　週刊アサヒ芸能

■「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない～コロナ以上にリスクのある「人体実験」～
「遺伝子ワクチンは人間の体自身をワクチンの製造工場にしてしまう仕組みなのです」
『週刊現代』2020年10月24・31日合併号

■アフリカはワクチン実験場ではない　仏医師らの提案をWHOが非難
BBC NEWS 2020年4月7日

■今こそ冷静に考えるべき、ワクチンと副作用の切っても切れない歴史～実験場としての敗戦国・日本～
「GHQの影響下で1948年に制定された予防接種法は、12の対象疾病について強制予防接種制度を導入している」
週刊現代（講談社）2020.11.27

■国連演説 ブラジル大統領 ワクチンに否定的な姿勢改めて強調
「ワクチン接種の義務化につながるあらゆる取り組みに反対する」
「接種証明書の導入など接種の義務化につながるあらゆる取り組みには反対だ」
NHK 2021年9月22日

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210922/k10013270971000.html

■インドとファイザー、ワクチン賠償責任で対立
ロイター 2021年5月24日

https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-india-pfizer-idJPKCN2D50BP

■ワクチン後遺症　ファイザー社の有害事象報告書と国内の症例報告
サンテレビ（兵庫テレビ）2022年08月24日

■次々に明らかになるコロナ用ワクチンの問題：問われるファイザーの責任
福岡の経済メディア NetIB-News 2022年7月22日

■｢薬すら作ったことがなかった｣なぜモデルナはたった3日間でワクチンを作れたのか
PRESIDENT Online 2021/12/08 田中道昭

■モデルナ、新型コロナワクチン免疫低下の可能性が新たな解析で判明
「米モデルナ」「接種を受けた人の方がブレークスルー感染（ワクチン接種後の感染）の割合が高いことが分かった」
bloomberg（米：ブルームバーグ） 2021年9月16日

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-09-15/QZHRN3DWX2PY01

■ファイザー 今年の売上高11兆円超の見通し
日テレNEWS 2022/02/08

■ワクチン特需、米2社潤う　モデルナは売上高23倍
日本経済新聞　2022年2月25日

■欧米の製薬大手、コロナワクチンや飲み薬で巨利
「ワクチンが売れた米ファイザーは2021年の利益が約2・5兆円」
朝日新聞　2022年2月10日

■コロナ騒動の元凶ビルゲイツを糾弾したイタリア女性国会議員:サラ・クーニアル議会演説（2020年5月18日）
「彼のワクチンはアフリカの数百万人の女性の不妊に。ポリオ流行でインド50万人の子供をまひさせ、彼のDTaPワクチン（三種混合ワクチン）は死者をもたらしている」

■ワクチン会社から謝礼を受け取っていた番組コメンテーター医師
「ファイザーから約714万円、アストラゼネカからは11万1370円、ジョンソン・エンド・ジョンソンの製薬部門であるヤンセンファーマからも5万5685円を受け取っていた」
週刊ポスト（2021.04.26）

■なぜ日本人はモデルナで発熱するのか…ファイザーの2～3倍　2回接種後に感染も
東京新聞　2021年8月14日

■米国の20倍！コロナワクチン副反応はなぜ日本人に多いのか
日刊ゲンダイ：2021/03/10

■日本へのワクチン、EUから1億回分　輸出全体の4割超
「欧州連合（EU）は27日、EUから日本向けのワクチン輸出許可が1億回分を超えたと発表した。EUからの輸出全体の4割超を日本向けが占めている」
朝日新聞　2021年5月28日

■国会議員のワクチン未接種「危機管理上おかしい」
産経新聞　2021.5.25

■驚くほどの低さ。厚労省職員のコロナワクチン“接種率10％”は本当か？
まぐまぐNEWS　2022.12.02

■厚労省がワクチン“死亡事例”の詳細を公表しなくなったナゼ
日刊ゲンダイ：2021/06/12

■欧州委員会でのファイザー取締役の発言が欧米では大騒ぎになっている

■独立系メディアRebel NewsがファイザーCEOにダボスで直撃インタビュー

■「コロナワクチン接種者の寿命は長くて3年」元ファイザー副社長マイケル・イードン氏の命懸けの告発

■人口削減明言。米国ファイザー社、会長兼CEOのAlbert Bourla

■「ビル・ゲイツは新型コロナのワクチンを世界で初めて治験フェーズに移行させて注目を集めている米国のモデルナというバイオベンチャーに資金提供しています」
週刊現代(講談社)2020.5.2
コロナパニックで「巨額の富を築いた人」たち、その知られざる正体

■『医療ビジネスの闇　“病気産生”による経済支配の実態』
著者：崎谷博征
発売日：2012年03月22日
出版社：学研プラス
楽天ブックス（電子書籍）

■安倍首相の置き土産「コロナワクチン」～危険性を専門家が指摘～
「ワクチンは遺伝子を操作したウイルスを成分」
「ワクチン接種によって得られた免疫が過剰に反応し、罹患したときにかえって重症化」
「10年以上かけて治験を行うのがふつう」
（女性自身：2020/9/15）

■【安倍政権以降、自民党政権は反日・売国政権であったことはご存知でしたでしょうか？】
・安倍晋三首相が愛してやまない祖父、岸信介がA級戦犯を逃れるため米国と交わした裏取引きが！
「岸がアメリカから言われた最大のミッション」「アメリカの資金でつくられた首相」
exciteニュース　2015年8月17日

■「アメリカによる支配」はなぜつづくのか？
原因は、安倍元首相祖父の岸信介がアメリカと結んだ3つの密約にあった！
PR TIMES 2018年12月26日

■ビッグファーマ「邪悪な目的で活動する医学犯罪集団」

https://www.subculture.at/big-pharma/

■【現代医療システムの闇】医師は医師会の方針に従わなければならない！ワクチン接種と医療報酬・日本医療を支配する勢力について

■欧米ではどんどん減っているのに　なぜ、日本人ばかりが「がん」で死ぬのか
週刊現代

■先進国で唯一｢がん死｣が増加する日本の悲劇
東洋経済

■主要先進国で今も上昇し続けているのは日本だけ

■先進国でガンが増えているのは日本だけ

https://www.kanpou-oomoto.com/contents/2019/02/post-21.php

■「がん検診もワクチンも、全ては医者のカネ儲けの手段である」
週刊現代

■『がんより怖いがん治療』

■『抗がん剤治療のうそ―乳がんをケーススタディとして』

■『何度でも言う がんとは決して闘うな』

■『「がん治療」のウソ』

■【がんと宣告されたら必見】アメリカでは日本のようながん治療をしなくなった。抗がん剤や放射線はアメリカでは使用しなくなった。

■抗がん剤の闇と実態

■【がん治療】ある日突然、がんが消えた

■やめてよかった抗がん剤 命の分岐点だった 

■近藤誠／がん手術とオプジーボ　前編：がん手術の虚実

■癌ビジネス

■癌の真実

■日本のがん保険は、すでにアメリカに制圧されている

■米国アフラック「売上高の約３分の２が日本」

■“国策貢物企業”として巨大化したアフラック、現場社員が語る「保険の闇」――アヒルというよりゴジラ外資だった

■属国日本　アフラック編

■アフラックに喰い荒らされる、日本のがん保険市場 TVや新聞が絶対に報じない、米国企業と日本政府の密約

■がん保険なんて欧米にはない～殺戮されている日本人～

■医療費4兆円削減「医療崩壊」必至
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■ＴＰＰに隠されたアメリカの卑劣な手口
日本経済は植民地化される
そして、日本の富は略奪される
週刊ダイヤモンド

■国民皆保険はどうなる？ TPP加盟後の保険
All About　2013年07月02日

■TPPは絶対許してはいけない～真っ先に狙われるのは健康保険です～
東京保険医協会　2016年12月05日

■日本の医薬品、貿易赤字3兆円超
日本経済新聞

■医薬品の輸入超過、11年2.4兆円　10年連続拡大医薬品
日本経済新聞

■TPP 隠された真実 第4回「クスリから国民健康保険へ」