「心理検査」の使われ方を区別しておこう

皆さんもネット上にある心理診断を受けたことがあるのでしょうか？

世の中には，研究で用いられる心理検査（「心理尺度」と呼ばれることが多い）もあれば，病院や相談所など臨床現場で用いられる心理検査（知能検査やパーソナリティ検査など）もあれば，企業のなかで用いられる適性検査などの心理検査，そして無料で気軽に皆さんがアクセスする「心理診断」などがあります。

これらは，同じものとして扱って良いのでしょうか。

研究で用いられる心理尺度

まずは，研究の中で用いられる心理尺度です。私の研究室のwebサイトでも「作成した心理尺度」というコーナーが設けられており，いくつかの尺度が掲載されています。

たとえば『日本語版Big Five Inventory-2（BFI-2-J）』という心理尺度は，60項目でビッグ・ファイブ・パーソナリティとその下位レベルのファセットを測定することができる，心理尺度です。

Yoshino, S., Shimotsukasa, T., Oshio, A., Hashimoto, Y., Ueno, Y., Mieda, T., Migiwa, I., Sato, T., Kawamoto, S., Soto, C. J., & John, O. P. (2022). A validation of the Japanese adaptation of the Big Five Inventory-2 (BFI-2-J). Frontiers in Psychology, 13: 924351.

こういった心理尺度を利用する場合には，次のことを考えます。

◎研究目的であれば無料で用いることができる。
◎使用に際して，必ずしも許可を得る必要はない
◎発表するときには，次の引用文献を示す。

研究で用いられる心理尺度というのは，いわば一定の条件で自由に用いることができるフリーウェアのようなものです。しかし，研究目的ではない書籍などへの転載には許可を得るべきですし，無断の翻訳や改変は避けるべきです。研究という限定された目的のもとにおけるフリーウェアと言えるでしょう。

利用許可については，「許可を得るように」と指導されている場合には連絡をするのは構いません。しかし，もちろん質問があればメールを送ってもらいたいのですが，まずは私がこれに関連して年間にどれだけのメールを受け取っているのかを想像してもらうとよいのではないかと。私が引退したり死んでしまったりしたら，許可を得ることはできなくなってしまいます。また，尺度を批判的に検討する研究をする場合に，「不許可」と返事を出すこともできてしまいます（研究の発展を妨げる結果になります）。ですので，研究目的であれば論文の引用を条件に，いちいち許可を得る必要はないだろうと私自身は考えています。

また，研究のための調査では，個々人の結果を返却することはまずありません。研究の目的も，目の前の人がどういう人なのか，ということよりも，集団の傾向がどうなっているのかというところに焦点が当てられます。

商用の尺度

研究で用いられることもあるのですが，特に医療や教育の現場で用いられる，商用・有料の尺度が存在しています。たとえば，知能検査です。

『田中ビネー知能検査Ｖ（ファイブ）』は，検査用具が115,500円で販売されています。

また，こちらも児童用の知能検査である『WISC-V知能検査』は，165,000円でセットが販売されています。

質問紙検査はどうでしょうか。たとえば，世界的に使われているパーソナリティ検査であるMMPI-3の日本語版は，質問票が10部で8,800円（回答記入欄つき）あるいは7,700円（回答欄は別紙）で販売されており，その他さまざまなツールも販売されています。

ビッグ・ファイブ・パーソナリティを測定する検査であるNEO-PI-Rは，検査用紙20部セットで9,800円という値段がつけられています。

これらは，有料のテストです。さまざまな現場や研究で用いることを前提として販売されています。どうして有料なのかというと，開発とくに標準化サンプルの収集と分析，採点マニュアルの作成などに大きなコストがかかっているからです。そして，現場でひとりを相手に検査を実施すれば，標準化サンプルと照らし合わせて何らかの判定を下すことができるわけです。

また，解釈サービスも提供する企業も存在しています。学校などでまとめて調査を行い，結果とレポートを提供するというサービスです。

これらの検査の多くでは，医科診療報酬の点数がつけられています。つまり，病院の中でこの検査をおこなえば，1点10円で病院の料金が計算されます。もちろん，健康保険の対象にもなるのです。

現場で利用される検査は，専門家が実施します。自分で実施して自分で判定するものは，まず存在しません。検査であれ診断であれ，情報の提示によって何かしらの副作用が生じる可能性もあります。だって，本当に具合が悪い結果が出力される可能性もあるのですから。専門家の管理の下で行うことに意味があるのです。

企業や団体に販売する検査

さて，心理学の研究をおこなっていると，なかなか目にしない「心理検査」「性格診断」に，企業が企業に向けて販売する検査があります。たとえば，就職時や転職時の適性検査，企業のなかでの人材開発時に使用される検査，人事的な理解のための検査，企業内の研修とともに販売される検査などです。

おそらく国内だけでも，相当な数のさまざまな「検査」「診断」が開発されており，研究の世界を介さず，企業間の取引で利用されています。

このような診断や検査は，心理学の研究とは別のところで開発されることが多く，論文としても公表されないものが非常に多いと言えます。なぜなら，大きな金額のお金が動きますので，論文にしてしまって「手の内をすべて見せてしまう」ことは，営利目的と情報の公開との間に大きなトレードオフ関係が生じてしまいます。

企業を対象として，診断と研修をセットで提供する企業も数多くあります。単に検査や診断を行うだけでなく，数時間から数日かけた研修を提供し，人材開発を試みるプログラムです。これもまた，日本中には多数サービスが提供されており，大きな金額のお金が動いています。

エンタメの提供

さて，ネットで無料で受けることができる「診断」は，どういうものなのでしょうか。

◎アクセスは無料で，誰でも診断を受けることができる
◎わかりやすく面白い診断結果や解釈が提供される

こういったものは，一種のエンタメの提供だと考えるのが適切でしょう。しかし，目的は「楽しさの提供」だけではありません。広告収入を目的としているサイトもあるでしょうし，「詳しい情報を手に入れたければ支払ってください」と飲泉を要求する場合もあります。また，提供されたデータは，どのように利用されるのかがわかりません。

回答した内容に，メールアドレスや氏名，SNSアカウントなどは紐づいていないでしょうか。もしかしたらターゲット広告に利用されたり，そのような企業に情報が販売されるかもしれません。入力したデータそのものが分析対象となり，商品の販売，政治的な広告の対象，投資の勧誘などにつながる可能性もあります。

「楽しいからいいだろう」と思うかもしれませんが，楽しさの追求のためには，「正確さ」やその他の微妙な問題が無視されがちです。診断の結果を見て苦痛が増したとしても，こういったサイトは責任を取ってはくれません。そして楽しさを提供する代わりに，対価を得ようとするサイトは多数存在しているはずです。何のために回答を提供しているのかを，考えてみても良いのではないでしょうか。

研究の場合

研究のためのオンライン調査では，「誰が」「何のために」調査を実施し，得られたデータをどのように保管し，どのような研究に用いられるのかが明記されています。データを目的外に利用することは研究倫理上の問題につながります。

研究のためのオンライン調査を見かけたのであれば，ぜひ協力をお願いします。

MBTI？

さて，どんどん話題になっているMBTI（ではなく本当は異なるサービス）ですが，もちろん，ネットで無料で受けることができるエンタメのためのサービスであり，詳細な結果を見るには「お金を払ってください」と誘導されます。検査としての妥当性がどうなっているのかについては，情報として不明です。

一方で，日本MBTI協会が提供する「本物のMBTI」についてです。本物のMBTIは，診断が単独で提供されるものではありません。診断は研修とセットになっており，研修の中で自己理解や他者理解を進めることが本来の目的です。こちらは，「企業や団体に販売する」ものなのです。個人が気軽に受けることができるエンタメ目的の「診断」ではないので，注意が必要です。