茶番劇の終焉!?　157円の舞台で踊る中間選挙と雇用統計【2026年11月第1週】ドル円分析レポート

10月のドル円は、いったい何を見せたかったのでしょうか。

158円を挟んだ攻防から、AI関連株への警戒によって156円台まで急落。ようやく円高への流れが始まったかと思えば、先週は158円台を回復する反発を見せました。ところが、その上昇も長続きせず、結局は157円台で取引を終えています。

FOMCと日銀金融政策決定会合という重要イベントを通過しても、相場が選んだのは明確な方向ではありませんでした。金利差はドルを支え、AI関連株への不安は円買いを誘う。買い手にも売り手にも言い分があるのに、どちらも決定打を欠いているようです。

先週のドル円は157.00円から始まり、28日に158.34円まで上昇しました。週間安値は26日の156.65円、終値は157.53円。前週末の156.83円から約70銭のドル高・円安となりました。

今週は米中間選挙と10月雇用統計が控えています。金融政策の思惑、政治への期待、AI投資への警戒が交差するなか、市場は再び新しい材料に答えを求めようとしています。

何度も繰り返された157円台の攻防は、いよいよ幕を閉じるのでしょうか。それとも登場人物を入れ替えながら、同じ芝居を続けるのでしょうか。

156円台の円高は、なぜ続かなかったのか

先週の始まりは、意外にも買い手の反撃

10月には158円台で何度も方向を探っていたドル円が、AI・半導体関連株を中心とする株安によって156.08円まで下落しています。急落の背景には、AI関連企業への巨額投資に見合う収益を得られるのかという疑念がありました。

その警戒が先週前半に和らいだことで、今度はリスク回避に伴う円買いの巻き戻しが進みます。

26日は東京市場で156.65円まで下落したものの、米10年債利回りの持ち直しや株式市場の落ち着きを受けて157円台半ばへ反発。27日には157円台後半まで上昇し、28日には158.34円を付けました。

この間、ドルを支えたのはAI関連株の買い戻しだけではありません。フランスの財政懸念を背景とするユーロ売り・ドル買い、原油価格の上昇に伴うインフレ警戒、米長期金利の反発などもドル高材料として意識されました。

ただし、これを円安トレンドの再開と呼ぶには無理があります。

28日に158円台前半まで買われたあと、ドル円は再び157円台へ押し戻されました。29日にも158円台を試しましたが上昇は続かず、30日には156.95円まで下落する場面がありました。

先週の反発は、急落によって生じた売りポジションの買い戻しや、過度な警戒感の修正という側面が強かったのかもしれません。もちろん新たなドル買いもあったでしょう。それでも、158円台を維持できなかった事実は、買い手がまだ相場の主導権を取り戻していないことを示しています。

円高が一服したことと、円安が再開したことは同じではない。

この違いが、先週の値動きを理解する鍵になりそうです。

FOMCと日銀会合、二人の主役は何を変えたのか

先週の金融市場には、日米の中央銀行という大きな主役が登場

28日のFOMCでは、政策金利を3.75〜4.00％に据え置くことが決定されました。ウォーシュFRB議長はインフレ率の高さに言及したものの、次回の利上げを明確に示唆する発言は見送っています。

市場にとって、政策金利の据え置き自体は想定内でした。インフレへの警戒が続いていることも、すでに広く意識されていた材料です。

ドル円はFOMCを前に158円台へ上昇していましたが、結果を受けて157円台後半へ失速しました。政策金利の水準よりも、今後の引き締めに関する明確な手掛かりが得られなかったことが、買いポジションを解消する理由になったと読めます。

日本では29〜30日に日銀金融政策決定会合が開かれ、こちらも政策金利の据え置きが決まりました。

2027年度の物価見通しが上方修正され、植田総裁は物価見通しについて上振れリスクが大きいとの認識を示しました。次回会合を含めて毎回の情勢を点検する姿勢も示され、追加利上げの可能性が排除されたわけではありません。

もっとも、日銀が直ちに利上げへ動くと判断できる内容でもありませんでした。

30日のドル円は会合前後で157円台を大きく往復し、一時156円台へ下落したあと買い戻されています。日銀の発言だけでなく、米ハイテク株の下落や市場全体のリスク警戒も重なっており、値動きのすべてを金融政策だけで説明することはできません。

興味深いのは、両中央銀行とも市場に十分な判断材料を与えたはずなのに、結果として相場の均衡が解けなかったことです。

米国ではインフレが追加利上げへの警戒を支え、日本では物価見通しの上振れが将来の利上げ観測につながる。それぞれが自国通貨の支援材料を抱える状況では、政策金利を据え置いただけで明確なドル高・円安、あるいはドル安・円高へ進むとは限りません。

市場が期待していたのは、金利変更そのものよりも、その先の政策経路を判断するための言葉だったのでしょう。

ところが、どちらの中央銀行も将来の選択肢を狭めるほどの明確な約束をしませんでした。

これでは買い手も売り手も、勝利宣言をするには少し早そうです。

AIの熱狂は戻ったのか、それとも恐怖が居座っているのか

10月の相場を振り返るうえで、AI関連株の動揺は無視できない

先週前半はAI関連株への買い戻しが進み、リスク回避の円買いが後退しました。ところが週後半には、大手ハイテク企業の決算を受けてAI投資の収益性への懸念が再び意識され、株式市場には売り圧力が強まっています。

注目したいのは、投資家がAIの将来性を全面的に否定したわけではないという点です。

AI技術が今後も発展し、企業活動や社会を変えていく可能性と、現在の株価がその期待を十分に織り込んでいるかという問題は別物です。

将来の成長を信じることはできても、巨額投資のすべてを無条件に評価できるとは限りません。投資家が収益化の時期や資金負担に疑問を持ち始めれば、成長への期待が大きかった企業ほど株価の評価が揺れやすくなります。

この心理の変化が、ドル円にも影響を及ぼしています。

AI関連株が買い戻されればリスク回避の円買いが弱まり、反対に株安が広がれば円が選好されやすくなる。原油や米金利の動きによってはドル買いも生じるため、株価下落が常にドル円下落へ直結するわけではありません。

先週も29日の米市場では、ハイテク株安に伴うドル売りが意識されながら、円高が一方的に進む展開にはなりませんでした。30日には円買い圧力が強まったものの、週末には再び157円台半ばへ戻しています。

市場が恐れているのは、AIの未来そのものではなく、未来への期待に対して、現在いくら支払うのが妥当なのかという問題なのかもしれません。

夢を買い続けるには、いずれ現実の数字が必要になります。

その数字をめぐる疑念が続く限り、AI関連株の動向は今週もドル円の心理的な重しとなりそうです。

株価と金利が映した、もうひとつのねじれ

先週末の金融市場には、株式と債券で異なる景色が広がった

日経平均株価は63,290.11円で取引を終え、週間では596.95円の上昇となりました。週後半にはAI関連株への警戒から大きく売られる場面もありましたが、前半の買い戻しによって週間ではプラスを維持しています。

対照的に、NYダウは51,770.31ドルと、前週末から444.85ドル下落しました。米国株への警戒感が完全には収まっていない様子がうかがえます。

債券市場では米10年債利回りが4.929％となり、前週末から0.066ポイント低下。日本の10年債利回りも2.780％と、0.026ポイント低下しています。

米国ではインフレへの警戒が続き、FOMCでもその高さが改めて意識されました。それにもかかわらず米長期金利は低下しており、金利市場には物価上昇への警戒だけでは説明しきれない動きが見られます。

株式市場の不安定さを背景に、安全資産として米国債が選好された可能性も考えられるでしょう。

ドル円にとって厄介なのは、米金利の動きが必ずしも単純なドル高・ドル安へ結びつかないことです。

原油高やインフレ懸念によって米金利が上昇すれば、ドル買いを支える材料になります。その反面、金融引き締めへの警戒が株価を圧迫すれば、リスク回避の円買いが強まる可能性もあります。

米金利が低下した場合も同様です。金利差の縮小を意識したドル売りが進むこともあれば、株式市場の落ち着きを受けて円買いが後退することもあるでしょう。

先週のドル円は、まさにこうした複数の力に引っ張られていました。

日米の金融政策が大きく変わったわけではないのに、株価や金利の変化によって市場が優先する材料は入れ替わっています。そのたびに157円台から158円台を往復しながら、結局は明確な方向を決められませんでした。

相場を動かす材料が不足しているのではなく、互いに矛盾する材料が多すぎるのかもしれません。

週足：反発したのに、均衡を取り戻せない

先週の値動きによって前週の下落分を一部取り戻す

156.65円まで下げたあと158.34円へ上昇したものの、週末は157.53円。週足は陽線となりましたが、高値から約81銭押し戻され、上ヒゲを伴って取引を終えています。

週足チャートでは、週足EMA8が157円台半ば、週足EMA21と週足SMA50が158円台前半に位置しています。

終値は週足EMA8をわずかに下回り、その上に控える週足EMA21と週足SMA50の水準も回復できませんでした。

10月には158円付近に複数の移動平均線が集まり、ドル円はその周辺を繰り返し往復していました。その後156円台まで下落し、先週は再び158円台へ接近したものの、上昇を維持できず157円台へ戻されています。

売り手が優勢になったように見えても、156円台では買い戻しが入る。買い手が反撃しても、158円台では売り圧力に阻まれる。この繰り返しによって、価格は中期的な移動平均線を明確に上回ることができずにいます。

もっとも、週足SMA75は154円台後半に位置しており、長期的な支持構造が完全に崩れたわけではありません。短期的な下落だけで、中長期の下降トレンドが確定したと判断するのは早いでしょう。

週足は買い手の反撃を確認できる形になりましたが、まだ主導権を取り戻したとは言い切れません。158円台前半を再び受け入れる動きが現れるのか、それとも戻り売りによって156円台を試すのか。今週の値動きが、10月から続く均衡の性質を変える可能性があります。

日足：158円台の回復が失敗した理由

先週前半の上昇と後半の失速が、より鮮明に表れる

26日の156.65円を起点に反発し、27日には157.98円、28日には158.34円まで高値を切り上げました。ところが29日は158.12円までしか上昇できず、30日には156.95円まで下落しています。

高値を更新しながら続いていた買い戻しが、週後半には勢いを失った形です。

週末の終値157.53円は、157円台後半に位置する日足EMA8と日足EMA21を下回っています。日足SMA50は上回っているものの、日足SMA75が158円台後半に控え、日足SMA200も同じ価格帯に位置しています。

特に気になるのは、28日の週間高値158.34円が日足SMA75の近辺まで接近しながら、上昇を続けられなかったことです。

日足フィボナッチの78.6％は158.83円。現在の価格はこの水準を下回っており、日足SMA75や日足SMA200も取り戻せていません。

10月に何度も意識された158円台後半は、依然として買い手にとって容易に突破できる場所ではないようです。

ただ、日足SMA50を上回って週末を迎えた点も見過ごせません。30日の下落では一時156円台へ入ったものの、下ヒゲを形成して157円台半ばまで戻しています。

下値を試す売り圧力と、それに対抗する買い戻しの両方が存在する形です。

日足では157円台半ばを維持できるかどうかが、先週の反発を評価するうえで重要になります。再び158円台を試すには、まず日足EMA8と日足EMA21が位置する157円台後半を回復し、その上で買いが続く必要があるでしょう。

4時間足：買い戻しは、どこで失速したのか

先週前半に見られた反発が、週後半になって次第に弱まっていく

156円台後半から買い戻しが進み、28日には158.34円へ上昇。いったん下回っていた短期移動平均線を回復し、売り手に押されていた価格が再び上方向を試しました。

ところが、その後は158円台前半で伸び悩み、157円台後半へ、さらに30日には157円台前半へ押し戻されています。

週末の価格157.53円付近には4時間足EMA8と4時間足SMA50が位置し、そのすぐ上に4時間足EMA21があります。加えて、157円台後半には4時間足SMA75と4時間足SMA200が重なっています。

複数の移動平均線が狭い範囲に集まっており、買い戻しが起きても上値を抑えられやすい配置です。

指定された4時間足フィボナッチでは、50％が158.31円、61.8％が157.03円となります。

28日の高値158.34円は50％水準に接近しており、週末の下落では61.8％付近を試したあと反発しています。上側の158円台前半では実際に失速が確認され、下側の157円付近では買い戻しの反応が見られました。

MACDにも変化が表れています。

27日から29日にかけてMACDラインは上向きとなり、ヒストグラムもプラス圏で拡大しました。ところが29日以降は上昇の勢いが弱まり、MACDラインがシグナルを下抜けています。週末にはゼロラインを下回りました。

直近のヒストグラムではマイナス幅がやや縮小していますが、MACDライン自体はまだシグナルの下側です。売りの勢いがいったん落ち着き始めた可能性はあるものの、上昇再開を示すほどの強さは確認できません。

4時間足は、先週の買い戻しが中期的な上昇へ発展しなかったことを示す構造になっています。買い手が157円台後半を取り戻せるのか、それとも再び157円付近へ押し戻されるのかが焦点です。

1時間足：週末の反発は、新しい上昇の始まりか

30日の下落とその後の反発が印象的なカタチに

29日には158.12円まで買われたドル円でしたが、その後は高値を切り下げ、30日には156.95円まで下落しました。158円台を維持できなかったことで、短期的な売り圧力が強まったことが分かります。

ただし、156円台への下落は長く続きませんでした。

安値を付けたあと157円台前半、さらに157円台半ばへと反発し、最終的には157.53円で週末を迎えています。価格だけを見れば、157円割れを嫌った買い戻しが入った形です。

週末の価格は、157円台半ばに位置する1時間足EMA8と1時間足EMA21を上回っています。短期的な売り圧力はいったん弱まったものの、上には1時間足SMA200、1時間足SMA50、1時間足SMA75が157円台後半にかけて集まっています。

短期移動平均線を回復しただけでは、その上に控える抵抗帯を突破したとは言えません。

1時間足のMACDは、30日後半に下落の勢いが強まったあと、週末にかけて上向きへ反転しました。MACDラインはシグナルを上抜け、ヒストグラムもマイナスからプラスへ転換して拡大しています。

もっとも、MACDラインとシグナルはまだゼロラインの下側です。これは下降局面のなかで反発の勢いが強まっている状態とも解釈できます。

短期的な反転の兆候は確かに見られますが、その反発が継続的な買いへ発展するかどうかは、まだ確認が必要です。

1時間足では157円台後半の移動平均線が集まる価格帯を回復し、その水準を維持できるかが重要になります。反対に上値を抑えられれば、週末の反発が単なる下落後の調整に終わる展開も考えられるでしょう。

11月第1週：中間選挙と雇用統計は、舞台を変えるのか

今週は、米国の政治と景気をめぐる二つの大きな材料が控える

ひとつは3日の米中間選挙。もうひとつは6日に発表予定の米10月雇用統計です。

中間選挙では、選挙結果そのものだけでなく、その結果によって今後の政策運営がどの程度変わると市場が判断するかが重要になります。

議会の勢力関係が変化すれば、財政政策や経済政策の実現可能性に対する見方が変わることも考えられます。それが米国債市場や株式市場に波及すれば、ドル円も影響を受ける可能性があるでしょう。

ただし、どちらの政党が優勢になればドル高、あるいはドル安になると単純に決められるものではありません。

政策への期待が米金利を押し上げる場合もあれば、政治的不透明感によって投資家がリスクを避ける場合もあります。選挙結果を受けた株価や金利の反応を確認するまでは、ドル円の方向を断定できません。

雇用統計については、もう少し直接的に米金融政策へ影響する可能性があります。

今週は2日の米ISM製造業景況指数、3日のJOLTS求人件数、4日のADP雇用統計とISM非製造業景況指数など、労働市場と景気の状態を判断する材料が続きます。

6日の米10月雇用統計では、提供された経済指標資料によると、非農業部門雇用者数の市場予想は前月比6.0万人増、失業率は4.2％、平均時給は前月比0.3％増となっています。

雇用の強さが確認されれば、インフレ警戒が続く米国では追加利上げへの思惑が強まる可能性があります。米金利の上昇を伴えばドル買いの支えになりやすいでしょう。

反対に雇用が市場予想を下回れば、景気減速への警戒から米金利が低下し、ドルの上値を抑える展開も考えられます。

ただし、弱い雇用統計が株式市場の大幅下落につながるようなら、リスク回避による円買いが重なる可能性があります。強い雇用統計であっても、追加利上げへの警戒が株価を圧迫することはあり得ます。

数字が強いか弱いかだけでは、為替の反応を読み切れないところが、現在の市場の難しさです。

今週はさらに5日の日銀金融政策決定会合議事要旨、6日の植田総裁講演も予定されています。日本側の政策見通しが修正されれば、ドル円の動きを左右する材料となるでしょう。

市場はFOMCと日銀会合を終えたばかりですが、早くも次の判断材料を求めています。

先週の会合で答えが出なかった問いを、今週は選挙と雇用統計に投げかけようとしているようにも見えます。

今週、市場が試そうとしていること

10月のドル円は、158円を中心とする均衡から一度は下方向へ大きく崩れた

その下落を受けて円高への期待が強まったものの、先週は再び158円台を試す反発が起きています。

売り手は156円台まで価格を押し下げましたが、そこからさらに下落を続けることはできませんでした。買い手も158円台前半まで取り戻したものの、上昇を維持できず157円台へ戻されています。

現在のドル円は、どちらか一方の主張が明確に否定された状態ではありません。

米国ではインフレへの警戒が根強く、ドル買いを支える材料があります。日本では物価見通しの上振れから追加利上げへの思惑が続き、円を支える可能性があります。AI関連企業への巨額投資に対する疑念も消えておらず、株式市場の動揺が円買いへ波及する余地もあります。

テクニカル面でも、週足では158円付近の移動平均線を回復できず、日足では短期移動平均線の下側で取引を終了しました。4時間足のMACDは上昇の勢いを失った一方、1時間足では週末に反発の兆候が見えています。

時間足によって異なる表情が現れるのは、短期的な買い戻しと中期的な売り圧力が拮抗しているためでしょう。

今週の焦点は、157円台を中心とする均衡が再び破られるかどうかです。

上方向では158円台前半を回復したあと、買いが継続するかどうか。下方向では157円付近を失い、先週安値の156.65円を再び試す動きが生じるかどうか。いずれも到達した価格だけでなく、その後の値動きが重要になります。

米中間選挙と雇用統計は、その均衡を変えるきっかけになるかもしれません。

もっとも、重要イベントが発表されれば必ずトレンドが発生するわけではありません。結果が市場の想定に近ければ、反応が一時的なものにとどまることもあります。

何度も新しい材料が登場し、そのたびにドル円が上下しながら同じ価格帯へ戻ってくる。そんな10月の舞台は、まだ完全には片付いていないようです。

市場が必要としているのは新しい主役なのか、それとも今までの物語を終わらせるだけの決定的な理由なのか。

11月第1週は、その答えを探す一週間となりそうです。

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