情報化社会は誰を豊かにするのか？｜地理学×社会学から読み解く情報技術と新たな格差【社会学×地理学】国家の結びつきとグローバル化する社会②

あなたはスマートフォンでニュースを読み、遠くにいる人と連絡を取り、外出先から自宅の家電を操作することができます。こうした便利さは、もはや特別な技術ではなく日常生活の前提になっています。
しかしこの当たり前はわずか数十年のうちに形成されたものです。

1957年、ソ連は世界初の人工衛星、スプートニク1号の打ち上げに成功しました。1964年にはインテルサットの前身となる国際電気通信衛星コンソーシアムが設立され、同年の東京オリンピックでは、通信衛星を利用したテレビ中継によって、競技の様子が海外にも届けられました。
衛星通信は地理的に隔てられていた人々が遠く離れた場所で起きた出来事を同じ時間に共有できる環境を生み出しました。
その後、海底光ファイバーケーブルが国際通信の重要な基盤となり、大容量のデータを高速かつ低遅延で伝送できるようになりました。
ブロードバンド（高速・大容量通信）の普及も私たちが大量の情報をやり取りできる環境を支えてきました。

1990年代にはインターネットの商用利用が広がり、IT（情報技術）革命と呼ばれる技術革新を通じて、社会や経済に大きな変化がもたらされました。さらにスマートフォンの普及によって、私たちは場所や時間の制約を受けにくい形で情報にアクセスできるようになりました。

現在では、家電や自動車、工場の設備など、さまざまなモノをインターネットにつなぐIoT（モノのインターネット）の活用も広がっています。
例えば、外出先からスマートフォンで自宅のエアコンを操作したり、離れた事務所から工場の稼働状況や店舗の在庫を管理したりすることが可能になっています。ウェアラブル端末を使えば、運動中の心拍数や身体の動きを記録し、分析することもできます。

こうした技術は私たちの生活を便利にするだけではありません。社会学的に重要なのは、情報技術が社会のなかで「誰が何を知り、何を決められるのか」という権力関係そのものにも影響を与えているという点です。
かつては新聞社や放送局などのマスメディアが多くの人々に情報を届けるうえで大きな役割を担っていました。しかし現在ではブログやSNSなどを通じて個人も情報を発信し、国や地域をこえて他者とつながることができます。個人の発言が社会的な議論を生み、政治・経済・文化に影響を与える機会も広がりました。
これは情報発信を通じて社会に影響を与える機会が、一部の専門機関だけでなく個人にも広がったことを意味します。ただし、誰もが同じ程度の発信力や影響力を持てるようになったわけではありません。情報を広く届けられるかどうかは利用するプラットフォームの仕組みや情報の拡散されやすさなどにも左右されます。

さらに情報発信の機会が広がる一方で、別の形で情報の集中も進んでいます。
私たちのインターネット閲覧履歴や位置情報、購買行動などはさまざまなサービスを通じてデータとして収集・蓄積されることがあります。個人が情報を発信する一方で、情報サービスを提供する大企業には膨大なデータとそれを分析・活用する能力が集まっています。
つまり情報社会では個人が情報を発信する機会が広がる一方、日常の行動がデータとして収集・分析され、分類や予測の対象となる仕組みも広がっています。
私たちが何を買い、何に関心を持ち、どのような人とつながるか。その行動履歴などをもとに広告や推薦機能が表示され、次の選択に影響を与えることがあります。例えば、動画配信サービスが過去の視聴履歴をもとに次の動画を推薦するとき、私たちの選択は自分自身の関心だけでなく、サービス側が設計した仕組みによっても方向づけられます。
もちろん推薦機能が私たちの選択を完全に決めてしまうわけではありません。しかし何が目に入り、選択肢として提示されるのかという環境が企業の設計する仕組みによって形づくられている点は重要です。自由に選んでいるように見える行動もその背景にある情報環境と切り離して考えることはできないのです。

このような情報化の影響は企業と個人の関係だけにとどまりません。地理学と社会学の視点から考えると情報技術は場所と場所の結びつきや地域ごとの生活条件にも変化をもたらしています。
インターネットを利用すれば、遠く離れた地域にいる人々がオンラインで協働したり、離れた場所から情報やサービスを利用したりできます。地理的な距離が以前ほど大きな障壁にならない場面も増えています。
一方で情報通信を支えるインフラやデジタルサービスへのアクセスは地域によって異なります。高速通信回線の整備状況や地域で利用できるデジタルサービスの種類、デジタル機器を利用するための環境などによって、情報化の恩恵を受ける条件にも違いが生まれます。
また情報通信の基盤やサービスを運営する企業が特定の都市や地域に集中すれば、情報化によって得られる利益にも偏りが生じる可能性があります。
つまり、情報化は地理的な距離を超えたつながりを広げる一方、地域間の格差を解消するとは限りません。むしろ、既存の地域格差と結びつきながら新たな不平等を生み出す可能性もあるのです。

この問題はデジタル・デバイド（情報格差）という概念からも考えられます。情報通信機器を購入できるか、必要な情報を探して活用できるか、高速通信回線を利用できるかによって教育、就労、医療、政治参加などの機会に差が生じることがあります。
情報格差は単に機器を持っているかどうかだけの問題ではありません。所得や居住地域、年齢、デジタル機器を使うための知識や技能など、さまざまな条件が関係しています。

そのため、デジタル・デバイドは既存の所得格差や地域格差、世代間格差と結びつき、社会参加や生活機会の不平等を広げる可能性があります。
また情報化の進展にともない、コンピュータネットワークを利用した犯罪、コンピュータウイルスへの感染、不正アクセスによる情報流出などの問題も発生しています。情報がデジタル化され、ネットワークを通じて広く共有される社会では、利便性の向上と同時に個人情報やシステムをどのように保護するかが重要な課題となります。
さらにコンピュータの性能の向上やデータの蓄積を背景にAI（人工知能）の活用も進んでいます。AIや自動運転などの技術は生産性の向上や人手不足の緩和につながる可能性があります。その一方で、既存の仕事の一部を代替し、職務内容や求められる技能、雇用機会のあり方を変える可能性もあります。
ここでも重要なのは、技術が社会に与える影響を「便利になるか不便になるか」という単純な二分法で捉えないことです。同じ技術であってもその恩恵を受ける人と影響を受ける人は異なり、結果も社会制度や企業の運営方針、地域の条件などによって変わります。

高度情報社会の到来によって、日常生活の利便性は大きく向上しました。しかしそれだけで社会が自動的に平等で自由になるわけではありません。情報にアクセスできる人、情報を分析して利益につなげる企業、制度やルールを設計する政府のあいだには新たな権力関係が生まれています。
だからこそ情報化社会を考えるときには、技術の進歩だけに注目するのでは不十分です。
問うべきなのは、その技術によって誰が利益を得て、誰が取り残され、誰が私たちの行動を把握し、どのような地域や社会集団に機会が集中しているのかということです。
便利さの背後にある構造まで見つめること。それが情報社会を生きる私たちに求められている社会学的な視点なのです。