インタビューで語られた「誤情報」をメディアはそのまま記事にしてよいのか？
東洋経済オンラインで、｢レプリコンワクチンのデマに徹底的に対抗する 不安に対しMeiji Seika ファルマ社長が答えた」という記事（2024年11月26日付）が公開されています。インタビューで子宮頸がんワクチンに関して明らかに間違った情報が語られていますが、社長がそう言ったからといってそのまま記事にしてよいのでしょうか。
Meiji Seika ファルマ社長のインタビュー記事
インタビュー記事を読んで、製薬会社の社長が子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）に関して、明らかに間違った情報を語っていたので驚きました。
以下、下記の記事から冒頭部分の引用です。
――10月に新型コロナワクチンの定期接種が始まりましたが、当初の想定より需要が少なくなっています。
予想していたよりも、接種数がはるかに少ない。しかし、来年以降、ワクチンに対してのデマや誹謗中傷が除外された後に、きちんと評価されると期待している。
問題は、反ワクチン派の人たちがデマを広めたため、インフルエンザワクチンなどほかのワクチンの接種率も低くなっていること。接種機会を逃して（新型コロナやインフルエンザで）亡くなる方も出るだろう。
これは子宮頸がんワクチンの話と同様だ。子宮頸がんの予防効果があるワクチンだが、過去にメディアなどがワクチンを危険だと発信したことから定期接種が中止となり、接種率がほぼゼロになった。
今、年間1万人の女性が子宮頸がんに罹って亡くなっている。やっと定期接種が再開したが、接種率は低い。影響は非常に深刻だ。
念のためスクショも貼っておきます。
子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）について詳しく調べている人なら、ここに間違いがあることに気づくと思います。けれども、調べていない人はそのまま信じてしまうでしょう。この記事は「誤情報」が拡散される原因を作ったことになりますが、メディアとしてそれでよいのでしょうか。
本人がそう語っていたとしても、国立がん研究センターのデータなどから明らかに間違っているとわかることなのだから、校正の段階で指摘するなど、誤情報が拡散されないように記事を仕上げるべきではないのでしょうか。
下記は、厚労省のHPVワクチンに関するページです。
小林社長の発言
年間1万人の女性が子宮頸がんに罹って亡くなっている。
子宮頸がんの罹患数は年間1万人であっても、死亡数は1万人ではありません。2900人と1万人では大きく違っています。
小林社長の発言
子宮頸がんの予防効果があるワクチンだが、過去にメディアなどがワクチンを危険だと発信したことから定期接種が中止となり、接種率がほぼゼロになった。
厚労省のサイトには、定期接種を中止するほどリスクが高いとは評価されなかったから、希望者の接種機会は確保しつつ「積極的な勧奨を一時的に差し控えるべきとされました」と書かれています。
ヒトパピローマウイルス感染症の定期接種の対応について（勧告）（平成25年年6月14日）
つまり、定期接種は中止されていません。
※当時、定期接種を中止するほどリスクが高いとは評価されませんでしたが、接種を検討されている方はどのような健康被害が出たか必ずご自身でご確認ください。
インタビュー記事では、数字などは本人の記憶があいまいなこともあるので、公になっているデータなどは記事をまとめる際に確認するはずです。公開までには校正などもあったと思いますが、誰も指摘しなかったのでしょうか。
メディアの信用だけでなく、社長の信用にも関わると思うのですが、なぜそのまま記事にしたのでしょうか。
小林社長の発言
強調したいのは、医療行為にリスクがあるのは当然ということだ。これを根気強く伝えていく必要がある。国民が正確な情報を得て、その後に自分が決断することが必要だからこそ、デマを流すことはあってはならない。
「デマを流すことはあってはならない」と語っている人が誤情報を流していることに、なぜ気づかなかったのでしょうか。
記事制作に関わる人たちが子宮頸がんやHPVワクチンについて、それほどまでに関心がないということなら、メディアが発信する情報を鵜呑みにするのは危険だということになるでしょう。
