映画監督が新作ドキュメンタリーで、世界の出生率急落の危険性に警鐘

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データアナリストのスティーブン・ショー氏は、社会全体や若年層の不妊の問題は「実は、親であることの優先度を下げるように社会を再設計したことの帰結だ」と述べました。

（ライフサイトニュース）— 映画製作者でデータアナリストのスティーブン・ショーは、世界中で進行する出生率低下の危機は「これ以上悪くなりようがない」と警鐘を鳴らした。

ドキュメンタリー『バースギャップ（Birthgap）』で世界各地の人々にインタビューし、出生率の急落を調査したショーは、ポッドキャスターのブレンダン・オニールに対し、人口崩壊は極めて特異で危険な問題だと語った。核拡散や環境問題のような危機と違い、出生率低下には既知の解決策がないからだという。

「深刻さという点で、これは唯一無二のカテゴリーに属します」とショーはオニールに語った。現在、国の大半は合計特殊出生率が人口置換水準を下回っており、人口資料局によれば、2024年時点の世界の出生率は2.2で、置換水準をわずかに上回るにとどまっている。

意図的な子なし志向が危機の原因だとする論者とは異なり、ショーは現実はもっと複雑だと言う。彼の分析では、望まない子なし（意図せざる無子）が出生率低下の主因だというのだ。実際、子どもを持つ母親の平均的な家族規模は、数十年前の母親と同じだ。

西側諸国で出生率が急速に低下し、収斂し始めたのは1970年代だった。ショーは『バースギャップ』で、1973年頃から1978年にかけて、イタリアや日本を含む多くの国で子なし率が急騰し、それが出生率低下を牽引したと指摘した。

オニールから文化的要因について問われると、ショーは、現在の文化的規範では若者は真剣な交際をせず、子どものことなど考えもしない傾向があり、それが20代半ばから後半まで続くと述べた。

「もしあなたが高校生の18歳で、周りの同級生と同じような感じなら、相手が将来落ち着いて家庭を築く相手だなんて、たぶん考えていないでしょう……大学生の年齢でも、おそらく同じです。」

20代半ばから後半になると、「たとえ本気で考えたいと思っても、好きな相手からは違う反応をされるかもしれない。その年齢で子どもの話をするなんて頭がおかしいと思われることだってある」とショーは語り、今日の初産年齢（家族を持ち始める平均年齢）が30歳になっている理由を説明しようとした。

「社会で今見られる多くの問題、とりわけ若者に見られる問題の多くは、実は親であることの優先順位を下げるように社会構造を作り替えてきたことの帰結だと思います」と彼は述べた。

ショーはまた、多くの人が女性の妊孕性の“窓”がどれほど短いかを理解しておらず、そのために、そもそも子どもを持てる状況にある場合でも、出産を先延ばしにするかどうかについて本当に十分な情報に基づく選択ができていないと指摘した。

しかし彼は、「親になることを選ぶことはできない」と強調した。

「誰にもできません。親になりたいと望むこと、親になろうと志すこと、親になるつもりだと考えることはできます……。しかし、実際に親になるには、ほかにもいくつかの条件が必要です。たいていはパートナーが必要です。それは不確実です。そして生物学の問題もあります。さらに、頭上を覆う屋根の形、安定した収入といった、ほかにもいくつかの条件が必要です」とショーは語った。

彼は、住宅費を含む生活費の上昇が出生率低下の原因だという一般的な見方を退けている。タミー・ピーターソンとのインタビューでは、むしろ富の増大は家族規模の縮小と関連していると指摘した。

世界各地の女性へのインタビューをまとめた『バースギャップ』では、多くの若い女性が家族を持つ前に高等教育に重点を置くつもりだと語っている。彼は、これが望まぬ無子の大きな理由だと考えている。女性が子どもを産むことを先延ばしにするうちに、出産可能な年齢を過ぎてしまうのだ。

また、子どもを持つのに「ふさわしいパートナー」を見つけるのに苦労している女性が相当数いることも明らかにした。

彼の知見は、2024年のピュー・リサーチによる50歳以上の子どものいない人々を対象とした調査によって裏づけられているようだ。子どもがいない主な理由を尋ねたところ、39％が「ただそうならなかっただけ」と答え、33％が適切な相手が見つからなかったとし、31％が「ただ欲しくなかった」と答えた。

ショーは人口崩壊後の社会を暗く描く。学校が閉鎖され始めると「その周囲のコミュニティが崩壊する」とオニールに語った。

「なぜか？ 若い親、あるいは親になる可能性のある人たちは、まだ学校がある場所へ移っていくからです……。残されるのは、住宅はたくさんあるのに誰も本当に住みたがらない地域です。コミュニティがないからです。そこに残る高齢者は引っ越す余裕がありません。若者が向かう地域――仕事があり、学校がある場所――はどんどん高くなっていくからです。」

「だから、『良いこともある、もっと“ゆとり”が持てる』という考えは希望的観測にすぎません。社会の一部は単に衰退に任されるでしょう。建物は修繕されず、道路は維持されず、害獣が現れます」とショーは述べ、デトロイト郊外に住んでいて自動車産業が市外へ移転した際に、この現象を目の当たりにしたと付け加えた。

ショーは、無子や出生率低下の重要な要因として文化規範の変化を認めつつも、根本原因の特定は難しいと見ている。

『バースギャップ』では、1970年以前の世界の合計特殊出生率については扱っておらず、米国、英国、オーストラリアなどで1960年代に、これらの国で経口避妊薬が導入された直後から出生率の低下がすでに始まっていたことには触れていない。

ショーは、出生率が日本で経口避妊薬が1990年に合法化される前から低下していたことの一因をもって、経口避妊薬を根本原因とは見なしていない。しかし、性の革命がそれ以前に日本に到来し、それに伴って未婚の性交渉の大幅な増加を含む関係性の変化が起きたと論じることもできる。

経口避妊薬が1990年まで日本で合法ではなかった一方で、他の避妊法の組み合わせ、寛容な中絶法、そして間引きの文化的慣行により、同国が出生率を劇的に下げるのにピルは必ずしも必要ではなかった。1973年12月8日付ニューヨーク・タイムズの「日本における間引き：時代の徴候か？」という記事は、その年に鉄道駅で遺棄された乳児の発見が急増したことを伝えている。

経口避妊薬によって後押しされ、実際上セックスと出産を切り離した性の革命が、出生率急落の主要な根本原因だと示す証拠がある。経口避妊薬と性の革命は、ショーが言及するカジュアルな関係を爆発的に増やし、子どもを先延ばし、あるいはまったく持たないことを可能にする文化を生み出した。

ショーはオニールに対し、社会は教育制度をより柔軟にし、「生涯学習」を受け入れるようにして、若いカップル、特に女性が家族を持つことを優先しやすくし、その後でも教育を続けられると安心できるようにすべきだと提案した。

「生き残る」国々は、母親の平均年齢が24歳、25歳、26歳のところだ。ショーは多くの国が人口崩壊の痛みを免れないと考えているが、問題を若者に説明したときの彼らの反応には勇気づけられている。

「若い人たち、大学生や高校生にこの話をするとき、彼らの目に宿る炎、しばしば怒りを目にします——『どういうこと？ 望む子どもを持てないかもしれないって？ 大学や訓練、キャリア形成に集中しろと言うのに、妊孕性のタイムウィンドウについては何も教えてくれないって？』」

「若者の目にその火を見ると、若い世代には十分な意欲があり、必要な抜本的な変革を成し遂げる力がある、と私は確信します。私たちはその声に耳を傾けるべきなのです。」