美容外科学会の専門医は2種類ある〜その肩書き、信用できますか〜

「日本美容外科学会専門医」と書いてあれば、安心する。

二重の埋没法、ヒアルロン酸、シミ取りレーザー。美容医療がカジュアルになった今、クリニックを選ぶときに医師の経歴を確認する人は多いと思います。「専門医」の文字があれば、ちゃんとした訓練を受けた先生なんだろうな、と。

身近な人が美容整形を考えたとき、僕はこのことを知りませんでした。落とし穴はそこにあります。

同じ名前の学会が2つ

日本には「日本美容外科学会」が2つ存在します。

JSAPS（Japan Society of Aesthetic Plastic Surgery）。形成外科系の美容外科医で構成される学会。

JSAS（Japan Society of Aesthetic Surgery）。医師免許があれば入会できる学会。

正式名称はどちらも「日本美容外科学会」。英語の略称に「P」が入るかどうかだけの違いです。このPはPlastic、つまり形成外科を指しています。

一般の方がこの違いに気づくのは、まず無理でしょう。

専門医の重みが違う

2つの学会はそれぞれ「専門医」制度を持っています。取得要件の差は、天と地ほどあります。

JSAPS側の専門医は、まず日本形成外科学会の専門医であることが前提。形成外科専門医になるには大学病院や基幹病院で何年もの研修を積み、膨大な症例を経験し、試験に合格しなければなりません。その上でさらに美容外科の研修と審査を経て、ようやく認定されます。形成外科専門医のうち、JSAPS美容外科専門医まで到達するのはわずか約10%。極めて狭き門です。

JSAS側の専門医は、形成外科専門医がなくても取得できます。研修医を2年終えてすぐ美容外科に就職した、いわゆる「直美（ちょくび）」と呼ばれるドクターでも取れてしまう。

直美が増えている背景には、待遇の問題があります。初期研修を終えた段階で大手美容外科に入れば、保険診療科の2〜3倍の年収が見込める。救急も当直もない。若手医師がそちらに流れるのは、ある意味で合理的な選択です。ただし保険診療の経験がほぼゼロのまま、いきなりメスを握ることになる。2025年12月に成立した改正医療法が、保険医療機関の管理者に保険診療経験を要件として課したのは、この流出への歯止めでもあります。

同じ「日本美容外科学会専門医」なのに、中身がまるで違う。

高須幹弥先生の発言

この事実を、現役の美容外科医が公の場で明言しています。

高須クリニック名古屋院院長の高須幹弥先生。2025年11月29日公開のYouTube動画「【名医】いい美容外科医、美容クリニックの見分け方【医者選び】」で、こう述べています。

高須幹弥先生の公式プロフィールには「日本形成外科学会 形成外科専門医」「日本美容外科学会専門医（JSAS）」「日本美容外科学会正会員（JSAPS）」と記載されています。形成外科の正規ルートを経た上で、JSAS側の専門医も取得している。両方の内部を知る立場だからこそ、この発言には重みがあります。

YouTubeのチャンネル登録者数91万人を超える発信力のある先生が、ここまではっきり言及した意味は大きいと思います。

見分け方はシンプル

クリニックのホームページで、そのドクターが「日本形成外科学会専門医」を持っているかどうか。これを確認してください。

形成外科専門医を持った上で「日本美容外科学会（JSAPS）専門医」とあれば、厳しい審査を経た資格です。

「日本美容外科学会専門医」とだけ書かれていて形成外科専門医の記載がなければ、JSAS側の専門医である可能性が高い。

形成外科専門医がなくても腕のいい美容外科医はいます。他科から転身して長いキャリアを積んだ先生も。当の美容外科医たちもそう認めています。ただ、何も知らない状態でクリニックを選ぶとき、最も失敗しにくい指標は「形成外科専門医の有無」だと僕は思います。

異常な状況

他の医療分野で、同じ名前の学会が2つあり、片方の専門医は極めて厳格、もう片方は事実上誰でも取れる。そんな話を聞いたことがありません。

この問題を学会も行政も長年放置してきました。統合の議論は10年以上前から存在します。2023年の学会シンポジウムでも「進展するどころか後退している」と報告されています。

2025年12月に成立した改正医療法で、美容医療機関に安全管理体制の報告義務が課されることになりました。美容医療のトラブル相談は年間5,500件を超え、死亡や重い合併症の報告も出ています。法改正の背景にはこうした数字がある。ただ、専門医制度そのものにはまだ手がついていません。

そもそも専門医の有無以前の問題もあります。一部の美容クリニックでは、医師ではない「カウンセラー」が施術内容を事実上決めて、医師はそれを追認するだけ。厚労省の検討会報告書でもこの構造が指摘されています。診療の主体が医師でないクリニックに、専門医の看板がどこまで意味を持つのか。

制度が動かないなら、受ける側が自分で調べるしかない。「専門医」の3文字を見て安心する前に、どの学会の専門医なのかを確かめる。その手間が結果を変えます。

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