2023年に検証される陰謀論トップ10

明けましておめでとうございます。今年も宜しくお願い致します。
新年恒例の未来予想として、 Headline USAの記事を取り上げてみました。

2022.12.26　Headline USA
By Ben Sellers

彡(ﾟ)(ﾟ)　なぁ兄あんちゃん、あんたが全部正しかったんやね～　　ゴメンなぁ～

最近、「今年の言葉」が話題になっている。

ある人は ガスライティング（gaslighting）と言い、これは偶然にも私の個人的なお気に入りだ。

また、ゴブリン・モード（goblin mode）という、カニエ・ウェストやイーロン・マスクに関連した奇妙な言葉もある。

左派の意味づけ担当者たちは、（これらの言葉に）明確な定義がないからこそ、面白かったミームを急いで再定義しようとしたのだ。

新年の予言ということで、2023年の流行語大賞は「陰謀論」になるかもしれない、と大胆に断言しよう。「ガスライティング」や「ゴブリンモード」と同様、この言葉もまた左翼・エスタブリッシュメントの覇権が、自らの目的のために必死に利用し、武器化しようとする、時事性に富んだ新しい意味を持つ言葉なのである。

しかし、今後12ヶ月の間に、保守派がこの言葉（陰謀論）を取り戻すことに成功するだろう。実際、初期の（陰謀論）採用者はすでにソーシャルメディア上でその道を切り開いている。

バイデン政権の腐敗が洗いざらい明らかにされ、反発が高まっている。メディアが自分たちのアジェンダのために否定し、嘲笑しようとした疑問は、その後、幕を下ろしたのである。

元家族計画連盟のリーダー、リアナ・ウェンのような左派の理想主義者でさえ、COVIDパンデミックのさまざまな側面について嘘をついていたことを認める人が増えている。

Twitterファイルは、米国の諜報機関とビッグテックとの間の見苦しい違憲な癒着を暴く上で大きな役割を果たしたが、下院における共和党主導の一連の調査は、たとえそれが多かれ少なかれ張り子の虎であっても、少なくともうわべだけでも説明責任を「沼（ワシントンDC）」に戻すことになるだろう。

Media Mattersの「Misinformer of the Year」に選ばれた、FoxNewの司会者タッカー・カールソン（Tucker Carlson）は最近、「陰謀論」という言葉の由来について考察している。

しかし、彼らが手の内を明かしすぎたために、砂上の楼閣は今にも崩壊しそうだ。過去半世紀にわたって言われてきたことは全部が本物の大嘘の一部であり、我々の考える民主主義は幻想に過ぎなかったという懐疑論者の信念を正当化する。

このことを念頭に置いて、ワシントンDCの権力者たちがまだ気づいていないが、まもなく無視できなくなるであろう10の事柄を順不同で紹介する。

1.2021年1月6日、情報機関や司法省が、心理作戦によって暴力を煽ることを果たした役割が、暴露されることになる

悲しいことに、ペロシが運営する1月6日委員会に対する反対調査では、下院共和党議員でさえ、国家機密を私たちから隠してしまうかもしれないと予想される。しかし、FBIの有害な民主党寄りの行為は、米国議事堂における右翼の過激主義と怪しげな暴力といった表現に疑問に感じさせ、さらに、そのリハーサルであった2017年のシャーロッツビル暴動に光を当てることを望む多数の内部告発者を生み出したのである。

2.COVIDワクチンの致命的な影響は否定できないものになるだろう

当初、私は共和党下院がCOVID-19ウイルスの開発におけるアンソニー・ファウチの役割をどのように暴露するかについて書くことを考えていたが、それはすでに死ぬほど精査され、それを裏付ける説明責任がなければ、何の違いもないのだ。

しかし、COVIDの悪用は他にもたくさんあり、新しいストーリーを生み出し続けるだろう。そして、製薬会社が治療薬を抑制し、未検証で実験的な新しいワクチンの重要性を誇張する決定ほど、大きなものはないかもしれない。ワクチンそのものがウイルスと同様に致命的で有害であった可能性があることを示す証拠が増えつつある。

ワクチンが本当に自己組織化し、Wi-Fiを送信するナノボットを備えているかどうかは別として、何らかの有害性があると疑うべき理由はたくさんある。

3.中国が米国政府を支配している範囲が明らかになる

バイデン一族と中国共産党の様々な金銭的な結びつきは知っている。ナンシー・ペロシやミッチー・マコーネルなど、他のトップリーダーたちが中国企業に多額の投資をしていることも知っている。

しかし、まだ十分に解明されていないのは、ブラックロックなどの中国関連企業がホワイトハウスにも完全に浸透し、米国の外交政策を事実上作成していることだ。

4.デビッド・デペイプとポール・ペロシとの関係の真相が明らかになる

ポール・ペロシ暴行事件のボディカム映像などの証拠については、法廷審問で厳しく蓋をされているが、下院議長を退いたナンシー・ペロシが権限を行使することは難しくなる。加害者のデビッド・デペイプは右翼の過激派ではなく、見た目以上のことが起きていることがよくわかる。

5.トランプが盗んだマー・ア・ラーゴのファイルの本当の中身が分かるだろう

トランプのマー・ア・ラーゴ・リゾートに対する前例のない家宅捜索をもたらした司法省の調査を、腐敗した特別顧問ジャック・スミスに押し付けたことは、米下院における共和党の監督の手が及ばないようにするためには良い方法だった。しかし、いずれは時間切れになり、この規範違反の措置が取られた理由を正確に説明することが必要になる。すでに機密解除を公言していたロシア疑惑の文書をトランプが暴露しないようにするための、FBIによるCYA（言い訳）作戦だった可能性が高い。

6.民主党がジョーバイデンをどうするつもりなのか、後任に誰が抜擢されるのかを知ることができる

私や他の人々が長い間予測してきたように、ミシェル・オバマになるのだろうか？それとも、彼女の夫であるバラクのように、入念に吟味され、密かに育てられてきた、まだ知られていない別の人物を引っ張り出すのだろうか？

民主党がバイデンはもう用済みだと判断すれば、そもそもバイデンを据えた理由が明らかになるかもしれない。バラク・オバマが民主党の献金者に「ジョーの物事を台無しにする能力を過小評価するな」と耳打ちしたとき、それは警告というより売り込みであった可能性が高い。

7.生物兵器を研究・開発するための米・ウクライナ間の協力関係について、私たちは真実を知ることになる

議会はウクライナの何かを守るために1000億ドル以上を割り当てているが、それが民主主義でないことは確かである。（ウクライナのガス会社）ブリスマへの個人的な投資、あるいはレイセオンのような兵器メーカーへの投資が主な動機かもしれないが、ウクライナがCIAの作戦のネズミの巣であることは明らかである。

8.左派の進める、小児性愛を常識化し主流にしようとする計画は実現するだろう

学校や、ディズニーのような子供向けのメディアで、子供たちを性的な目で見ようとする最初の動きは失敗に終わったかもしれないが、左派はこれを国民に押し付ける努力をさらに強めるだろう。なぜなら、若い心を支配し操る能力は、彼らの長期支配計画にとって極めて重要だからだ。

幼い頃から子どもたちをセックスに慣れさせることで、彼らはそれをもう一つの武器として加えることができる。その武器には、無知や人種的不満を培うことも含まれ、市民階級をできるだけ従順にすることができる。

9.世界経済フォーラムは、人間を映画マトリックス風の栄光ある生体電池に変えようと先導していくだろう

人工知能技術、メタバース、オフィス文化の衰退、デジタル・パスポートやデジタル通貨、ベーシックインカム、増え続ける資源の欠乏などの融合は、統一政府の下ですべての国を集団主義化するという世界的な計画が、こうしている間にも（我々を）弄んでいることを示唆している。

10.ビッグテックと諜報機関の関係が明らかになるにつれて、私たちの個人所有のデバイスが私たちの一挙手一投足を追跡していることが分かるだろう

FBIとCIAがテクノロジー企業を操って非合法な活動を行うことに関心を持っていること、そしてGoogleとAppleの行う非難されるべき不道徳な行為について知っていることを考えると、彼らが情報機関に権限を与えて、いつでもどんなデバイスからでも令状なしの国内監視を行い、通信の内容が、真のビッグブラザー方式で24時間我々を監視するために使用されていることを、我々が疑う必要は本当にないのだろうか？（了）

考察

Headline USの編集者ベン・セラーズが世間一般で陰謀論と呼ばれる仮説のうち、今年中に明らかになるであろうものを挙げています。

ちなみにMedia Mattersは、左翼のファクトチェック団体です。なのでタッカー・カールソンは、栄えある「年間最優秀誤情報発信者」に選ばれたということになります。

ここで取り上げている10項目には、だいたいは頷ける事柄が入っていますが、一部に「そうですか？」と思われるものもあります。

例えば、4.の「ペロシ旦那のゲイ暴露（？）」がそんなに重要かなと思ったり、8.の「ペドが容認される」が、私の感覚としては真逆であったりすることです。この辺りは日本に暮らしていると、なかなか理解できないですね。

個人的には、不正選挙（2020年、2022年の両方）の解明と、911事件の情報公開も行われるのではないかと期待しています。もしかするとアメリカでは、この2つの事柄はすでに「陰謀論」ではなくなっているので、取り上げていないのかもしれません。

実は、絶対に、必ず、間違いなく、徹底的に真相究明してもらいたい「陰謀論」があります。

もちろんそれは、私たち日本人にも一番影響が大きいと思われる、コロナ発生とワクチン開発の真実です。ワクチンの薬害が徐々に明らかになっている現在、全ての日本人がワクチンの危険性について、真実を知りたいと思っているのではないのでしょうか。

・新型コロナを作ったのは誰か？
・ワクチンによる後遺症の実態とは？
・あれ程まで政府が恐怖を煽り、接種を推進した裏側に
　何があったのか？
可能ならば
・後遺症の対処にはどんな方法が有効なのか？も

ここがはっきりすれば、ウクライナ戦争も、選挙不正追及も、WEFの監視社会計画も全部終了してしまうでしょう。
（6.の「バイデンの後釜」なんかどうでもいいでしょ）

極端なことを言えば、コロナとワクチンの謎が明らかになることによって、どれだけ逮捕者出ようが、政党が崩壊しようが、医療製薬産業が潰れようが、株価が大暴落しようがかまわないと、私は思っています。

それをできるのは、トランプだけかな～？