日本の焼肉について（パート３）　外食産業としての焼肉とバーベキュー場の現在と今後

焼肉店、バーベキュー場の『今』と『今後』

和牛の肉質向上によって多様化し、発展してきたことで順調に増加していた焼肉店ですが、最近は少し様子が変化してきているようです。それは2020年に地球規模で発生したコロナウィルスによるパンデミックです。

コロナ禍以降の焼肉店の増減については、いくつかの調査機関から情報が出ており、全体としては非常に興味深い動向が見られます。

結論から言うと、コロナ禍初期は「換気の良さ」などが評価され比較的堅調に推移しましたが、その後、原材料費や人件費の高騰、競争激化などにより、特に中小規模の店舗で倒産・閉店が増加している傾向にあります。

対して、コロナ禍以降のバーベキュー場の動向を見ると、焼肉店とは異なる傾向を示しているというデータがあります。焼肉店は厳しい状況に直面している一方で、バーベキュー場は需要の多様化・定着化が進んでいることがうかがえます。その辺りを焼肉店とバーベキュー場の動向を比較しながらみてみることにしましょう。

1. 焼肉店の動向（コロナ禍以降）

コロナ禍初期（2020年～2021年）：一時的な「勝ち組」

• 換気の良さで優位に: 多くの飲食店が営業自粛や来店客の減少に苦しむ中、焼肉店は各テーブルに設置された強力な排煙設備が「換気が良い＝感染リスクが低い」と評価され、消費者の支持を得ました。

• 需要のシフト: 居酒屋などから焼肉店への業態転換（例：ワタミの「焼肉の和民」）が加速し、家族やグループでの外食需要を吸収しました。

• 売上回復: 2021年頃には売上がV字回復し、一部の焼肉ファミリーレストランチェーンは2023年には売上高、店舗数ともに2019年の水準を上回りました。

• 新たなニーズ: 「一人焼肉」やテイクアウト・デリバリー対応も進み、多様な利用シーンに対応しました。

コロナ禍収束後～現在（2022年以降）：コスト高と競争激化による淘汰の時代

• 倒産件数の急増: 帝国データバンクの調査によると、2024年度の焼肉店の倒産件数は55件となり、前年度の27件から倍増し、過去最多を更新しました。小規模な個人店の閉鎖や廃業を含めると、さらに多くの店舗が市場から退出しているとみられます。

• 経営を圧迫する要因:

  • 原材料費の高騰: 歴史的な円安の影響で輸入牛肉の価格が高騰しており、特に輸入肉に依存する店舗の経営を直撃しています。原価が4年前から平均1.7倍に上昇したという声もあります。

  • 人件費の高騰: 最低賃金の上昇や人手不足による人件費の増加が負担となっています。

  • 光熱費の高騰: 電気代やガス代など、店舗運営コスト全体が上昇しています。

  • コロナ関連融資の返済: コロナ禍で受けたゼロゼロ融資などの返済が本格化し、資金繰りに行き詰まる店舗が増えています。

  • 競争激化: コロナ禍での新規参入が相次いだ結果、業界内の競争が非常に激しくなっています。

• 価格転嫁の難しさ: 物価高騰をメニュー価格に転嫁しきれない中小店舗が多く、「値上げすると客離れが起きる」という懸念から利益が出せない状況にあります。一方、食べ放題など「お得感」を打ち出す大手チェーンは比較的堅調な集客を維持している傾向にあり、業界の二極化が進んでいます。

• 消費者の節約志向: 全体的な物価高で消費者の節約志向が強まり、外食を控える傾向も影響しています。

• グループ利用の減少: 東京では、コロナ禍後も「送別会」「女子会」「飲み会」といったグループ利用の検索ワードが減少しており、宴会需要がコロナ前ほど戻っていない可能性も指摘されています。

2. バーベキュー場の動向（コロナ禍以降）

コロナ禍初期（2020年～2021年）：アウトドアブームの追い風

• 「密」を避けられるレジャーとして人気: 屋外で行うバーベキューは、3密を避けられるアクティビティとしてコロナ禍で注目度が急上昇しました。

• おうちBBQの流行: 遠出を控えたり、公共施設の閉鎖があったりした時期には、自宅の庭やベランダでバーベキューを楽しむ「おうちBBQ」が流行しました。精肉店などではBBQ向け商材の宅配サービスも増えました。

コロナ禍収束後～現在（2022年以降）：ブームの落ち着きと需要の定着・多様化

• ブームの落ち着き: クロス・マーケティングの2024年の調査では、直近1年以内の日帰りキャンプ・バーベキュー実施率は10%と、2年前（コロナ禍ピーク期）と比べるとやや低下している年代も見られます。キャンプブーム全体が一時的な熱狂から落ち着きを見せている傾向と一致します。

• 需要の定着と多様化:

  • グランピングの人気: 手ぶらで楽しめる「グランピング施設」は、コロナ禍で大きく成長し、ブームは一時的ではなく、今後も一定の市場規模を維持すると考えられています。手軽さや快適性を求める層に支持されています。

  • ワーケーション需要: テレワークの普及に伴い、自然の中で過ごす「ワーケーション」のニーズも高まり、キャンプ場やBBQ施設への業種転換や新分野展開の事例も見られます。

  • 手ぶらBBQの定着: 食材や機材の準備・片付けが不要な「手ぶらBBQ」は、利便性の高さから引き続き人気を集めています。

  • 地域や施設の差別化: 高級志向から手頃な価格帯まで多様なプランが提供され、地域の特産品を活かしたBBQや、季節ごとのイベントなど、体験価値を高める工夫がされています。

  • イベントとしてのBBQ: 日常的なレジャーというよりは、時々行う「非日常」や「ワクワクするイベント」としての認識が強く、その需要は継続しているとみられます。

まとめ

• 焼肉店は、コロナ禍で一時的に優位に立ったものの、その後のコスト高と競争激化の波に直面し、特に小規模店舗での倒産が過去最多となるなど、厳しい状況にあります。

• バーベキュー場は、コロナ禍で需要を伸ばし、ブームの勢いは落ち着いたものの、手軽さ、快適さ、多様な体験を求めるニーズが定着し、グランピングや手ぶらBBQなど、新たな形態が発展しながら安定した需要を維持していると言えるでしょう。

両者ともに、外部環境の変化に合わせた柔軟な経営戦略と、独自の付加価値提供が、今後の生き残りの鍵となるでしょう。

焼肉店とバーベキュー場の今後の動向を予測

コロナ禍以降、日本の外食産業は大きな変化を遂げており、焼肉店とバーベキュー場もその影響を強く受けています。今後3年以内（おおよそ2025年～2028年）の動向について、最新の情報をAIのリサーチも交えながら予測していきたいと思います。

1. 焼肉店の今後の予測（2025年～2028年）

焼肉店は現在、非常に厳しい経営環境にあり、今後もその傾向は続くと予測されます。

• 二極化のさらなる進行と淘汰の加速:

  • 大手チェーンの優位性: 「焼肉きんぐ」や「牛角」などの大手チェーンは、大量仕入れによるコスト競争力、デジタル化による効率的な運営、そして集客力のある場所（ショッピングモールなど）への出店戦略により、今後も堅調な成長を続けると予想されます。食べ放題や家族向けのお得なプランが引き続き集客の柱となるでしょう。

  • 中小・個人店の苦境: 一方、原材料費（特に輸入牛肉の価格高騰と円安）、人件費（最低賃金の上昇と人手不足）、光熱費などのコスト増は今後も高止まりすると見られており、これらを価格に転嫁しきれない中小・個人店の倒産・廃業は、2025年度も高水準で推移する可能性が高いです。特に、コロナ禍で異業種から安易に参入した店舗は、競争激化の中で淘汰される可能性が高いでしょう。

• 「価格」と「付加価値」の選択がより鮮明に:

  • コストパフォーマンス追求型: 低価格でボリューム感を重視する店舗は、さらなる効率化と仕入れの工夫が求められます。

  • 高付加価値・差別化型: 肉の質、希少部位、熟成肉、特定のブランド牛、独自の調理法、空間演出、サービスなど、「ここにしかない価値」を提供できる店舗は、高価格帯でも顧客を維持できるでしょう。例えば、個室の充実や、ソムリエが常駐するようなペアリング提案など、体験価値を高める方向性が重視されます。

• デジタル化と効率化の推進:

  • 人件費の高騰に対応するため、配膳ロボットやモバイルオーダー、セルフレジなどのDX（デジタルトランスフォーメーション）導入がさらに加速するでしょう。これにより、少ない人数でも店舗運営が可能となり、サービス品質の均一化も図られます。

• 多様なニーズへの対応:

  • 「一人焼肉」の定着や、テイクアウト・デリバリーのさらなる充実、ランチ需要の開拓など、より多様な顧客層と利用シーンに対応できる店舗が強みを発揮します。

  • 女性客の利用意向も高く、女性が利用しやすい店舗設計やメニュー開発も重要になってきます。

• インバウンド需要の取り込み:

  • 円安が続く限り、訪日外国人観光客による外食需要は引き続き堅調に推移すると予測されます。和牛の人気は世界的にも高いため、インバウンド客をターゲットにした焼肉店は恩恵を受け続けるでしょう。多言語対応やキャッシュレス決済の充実が鍵となります。

2. バーベキュー場の今後の予測（2025年～2028年）

バーベキュー場は、コロナ禍で得た追い風を維持しつつ、多様化・高付加価値化がさらに進むと予測されます。

• 「手ぶらBBQ」「グランピングBBQ」のさらなる定着と進化:

  • コロナ禍で急成長した「手ぶらBBQ」や「グランピング施設」は、一過性のブームではなく、定着したレジャー形態として今後も成長が見込まれます。特に、準備や片付けの手間を省きつつ、非日常体験を求める層からの需要は根強いでしょう。

  • より高級な食材提供、シェフによる調理サービス、テーマ性のある空間デザインなど、体験価値を高める方向での進化が期待されます。

• 「快適性」と「利便性」の追求:

  • 天候に左右されにくい屋根付き施設や、空調完備の半個室型BBQスペースなど、快適性を追求した施設が増えるでしょう。

  • 駅チカや商業施設併設など、アクセスしやすい立地の都市型BBQ施設も、気軽に利用したい層に人気が続くでしょう。

• 多様なニーズへの対応と差別化:

  • ペット同伴可能なBBQ場、子供向けの遊具が充実したファミリー向け施設、夜景が楽しめるナイトBBQ、企業イベント向けの貸し切りプランなど、ターゲット層を絞った差別化戦略が重要になります。

  • 地域の特産品を活用したBBQメニューや、地ビール、クラフトドリンクなど、その場所ならではの体験を提供できる施設が強みを発揮します。

• アウトドア市場全体の安定成長:

  • 日本のアウトドア市場全体は、コロナ禍ほどの爆発的な成長は見られないものの、引き続き安定した需要が見込まれます。特に、キャンプ用品やアウトドアウェアなど、関連市場も堅調に推移すると予測されています。バーベキュー場もその恩恵を受けるでしょう。

  • 「ワーケーション」など、新しいライフスタイルの定着も、自然の中でのアクティビティとしてのBBQ需要を支えます。

• 環境配慮とサステナビリティ:

  • 使い捨てプラスチックの削減、エコフレンドリーな燃料の使用、地域社会との共生など、環境に配慮した運営が求められるようになります。SDGsへの意識が高い消費者からの支持を得るためにも重要です。

全体的な予測のまとめ

今後3年間は、

• 焼肉店は、コスト高と競争激化の中で、淘汰が進みつつ、大手チェーンと高付加価値店への二極化がより鮮明になるでしょう。DX推進とインバウンド需要の取り込みが重要な課題となります。

• バーベキュー場は、コロナ禍で広がった「手軽にアウトドアを楽しむ」というニーズが定着し、利便性と体験価値を追求した多様な施設が増加すると予想されます。

元々、焼肉とバーベキューではシュツエーションが別物となることもあり並べて比較する対象ではないのかもしれませんが、消費者としては、より多くの選択肢の中から自身の予算やニーズに合った焼肉店やバーベキュー場を選べるようになる一方で、業界全体としては厳しい経営判断が求められる時代が続くのかも知れません。