日本はアメリカの物を買っていない？トランプ大統領の発言に疑問があったので考えてみた話

トランプ大統領の言葉

「日本はアメリカの車やコメを買わない！」

ドナルド・トランプ大統領の発言を耳にしてから、ずっと疑問に思っていました。

本当に日本はアメリカにお金を落としていないのだろうか？

確かに車やコメは言う通りかもしれません。

でも、私たちの日常生活を振り返ると、アメリカ製品やサービスに囲まれています。

これはもしかして、気づかないうちにアメリカ経済に貢献しているのでは？

そう思って、真剣に調べてみることにしました。

周り溢れるメイドインアメリカ

トランプ氏は「車」や「コメ」に焦点を当てています。

しかし、現代のデジタル社会で、日本人がどれほどアメリカにお金を落としているか見ていきましょう。

まず、多くの人がiPhoneを持っていますよね。

みなさんご存知のApple社、つまり、アメリカの企業が手掛けた製品です。

新しいモデルが出るたびに購入する人も少なくありません。

これだけでも、かなりの金額がアメリカに流れています。

また、日々の楽しみとして欠かせないのが映画やドラマです。

これもアメリカの作品が多いですよね？

日本の映画館で上映されている作品は、ほとんどがアメリカのハリウッド映画です。

私の周りでもNetflixで最新ドラマを見ている人が多いです。

これらはまさにアメリカのエンターテイメント産業を支えています。

Netflixもアメリカの企業です。

AmazonプライムビデオやDisney+なども、アメリカ発の動画配信サービスですね。

さらに、日常生活に目を向けてみましょう。

パソコンのOSやソフトウェア

会社のパソコンはWindowsやmacOSが多いでしょう。 これらはアメリカのOSです。

仕事で使うMicrosoft Officeもアメリカ企業製ですね。

SNSや検索エンジン

毎日使うGoogle検索、YouTube、Instagram、Facebook、X。

これらはすべてアメリカ企業が運営しています。

広告収入などで莫大なお金が動いています。

オンラインショッピング

Amazonで日用品から趣味の物まで購入していませんか？

Amazonもアメリカ企業です。

クレジットカード

日本で広く使われているVisaやMastercardもアメリカの企業です。

決済ごとに手数料の一部がアメリカへ流れます。

外食産業

身近なところで、マクドナルドやスターバックス、ケンタッキーフライドチキン。

これら大手チェーンはアメリカ発祥です。

食事や飲み物を購入するたびに、フランチャイズ料などがアメリカ企業へ向かっています。

スポーツブランド

ナイキやニューバランス、アンダーアーマーなど。

人気のスポーツウェアやシューズブランドもアメリカ企業が多いです。

これらを購入することでもアメリカにお金が流れています。

「日本法人」でもアメリカへ流れているお金

「でも、Amazonやマクドナルド、それに東京ディズニーランドだって日本法人があるじゃないか」と思う人もいるかもしれません。

確かにその通りです。

多くの米国企業は、日本でビジネスをするために日本に子会社や支社を置いています。

日本の従業員を雇用し、日本で税金も納めています。

しかし、これらの日本法人であっても、様々な経路でアメリカの本社へお金が流れています。

例えば、マクドナルドのようなフランチャイズ方式では、日本法人がブランド使用料としてロイヤリティをアメリカ本社に支払います。

東京ディズニーランドを運営するオリエンタルランドも、ディズニーのキャラクターやアトラクションを使用する対価として、売上の一部をロイヤリティとして米国ウォルト・ディズニー・カンパニーに支払っています。

Amazonも、日本での事業で得た利益の一部が配当金として米国本社に送金されます。

また、米国で開発されたシステムや技術を利用する対価も支払われています。

このように、たとえ日本に拠点があっても、その収益の一部は様々な形で最終的にアメリカへと還流しているのです。

「コメ」は買わなくても「トウモロコシ」は？

トランプ氏がコメを挙げたのは、食料自給率の低い日本にとって象徴的だからかもしれません。

しかし、私たちが日常的に口にする食品の原材料に目を向けてみましょう。

意外な形でアメリカが貢献していることが見えてきます。

例えば、清涼飲料水や加工食品の甘味料に使われるコーンスターチ。

食品のパッケージ裏面で原材料を確認すると、かなりの確率でコーンスターチと書かれています。

これはトウモロコシから作られます。

そして、その多くはアメリカからの輸入に頼っています。

また、家畜の飼料となる穀物も、アメリカ産が大きな割合を占めています。

私たちが食べる肉や卵、乳製品の生産を、間接的にアメリカの農畜産業が支えているとも言えるのです。

さらに、ファストフード店でフライドポテトを頼めば、そのジャガイモはアメリカ産かもしれません。

スーパーに並ぶオレンジやグレープフルーツなどの果物もアメリカ産をよく見かけます。

目に見えにくいサービスも

これ以外にも、日本はアメリカ経済に対し、目には見えにくい形で多大な貢献をしています。

例えば、データセンターやクラウドサービスを動かすサーバーの多くもアメリカ製です。

インターネットの基盤を支える技術やサービスも、アメリカ企業が開発したものが非常に多いです。

企業のシステムで使われる半導体なども、設計や製造プロセスの一部にアメリカ企業が深く関わっています。

まとめ

このように見ていくと、「日本はアメリカの車やコメを買わない」というトランプ氏の主張は、ごく一面的な見方であることがわかります。

日本は、デジタル製品からエンターテイメント、日用品、食料、そしてITインフラに至るまで、多岐にわたる分野でアメリカの製品やサービスを消費しています。

そして、アメリカ経済に貢献しているのです。

トランプ氏が指摘するような貿易不均衡は、個別の品目だけを見て判断できるものではありません。

現代社会においては、より広範な視点から経済的な結びつきを評価する必要があるのではないでしょうか。　

色々と書きましたが、私は単純にアメリカが好きです。

ディズニーもマーベルも大好きで、マクドナルドは毎日食べたいです。

だからこそ、日米が良い関係である事、それを何よりも望んでいます。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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