コロナは軍事作戦

この記事は👇の動画の文字起こしとその解説です。
この動画を理解することで、コロナに関する多くの疑問が解け、コロナとは一体なんなのか？全容が見えてくるでしょう。

『Doctor for Covid Ethics』コロナ倫理担当医師たちへ

お招きいただきありがとうございます。

私の議論のテーマは、現在進行中の軍事作戦『COVID』についてです。
この軍事作戦は一度も停止していません。
多くの人が「COVIDは終わった、今はポストコロナ時代で、すべてが正常にもどったという印象を持っていますが、残念ながらそれは全く真実ではありません。
同じアジェンダ(行動計画)が中断されることなく続いています。
これの証拠となる情報を皆さんに知っていただきたいと思います。

ここにいらっしゃる多くの方にとってはおそらく既知の内容もあるかと思いますが、視聴者の方、覚えていない方、あるいは将来の視聴者の方々のためにポイントをまとめます。

全体像と、トランプ2.0政権がこれについて何をしているか、率直に言ってほとんど何もしていないことについて、私の見解を簡単にまとめておきたいと思います。

2020年に目に見える形で始まったこのCOVID計画と演習の全体的な目標ですが、はるかに長い期間、約20年にわたって準備されてきました。

振り返ってみると、間違いなく何十年にもわたって、パンデミックを恐れるように大衆に対する予測プログラミングが行われてきたことがわかります。

まずパンデミックが存在すると信じ、
次にそれを恐れ、
そして3つ目に、ジャングルのサルから自然に進化したウイルスが再び飛び移ると恐れるように。
『アウトブレイク』や『コンテイジョン』など多くのハリウッド映画で描かれてきました。

そしてその後も、これもまたバイオテロによって引き起こされたパンデミックによって世界が滅亡するということを信じるように仕向けられてきました。
たいていこれらのストーリーは「どこかの研究所から何かが漏れ出して、世界の半分が滅亡する」というものです。
これは全てフィクションです。
そんなものは存在しませんし、存在したこともありません。

いわゆる政府のウイルスが、アメリカでは1日おきに研究所から漏洩しているにも関わらず、それらが存在するという証拠がありません。

CDCは年間200件をゆうに超える様々な種類のバイオラボからの漏洩を報告しています。
そして、2020年にパンデミックが宣言されるまで、私たちはパンデミックを経験したことがありませんでした。

ジョンスホプキンス大学のイベント201は誰もが引用しています。
しかし、それ以外にも、パンデミックへの備えのための訓練と計画調整の演習が約20回行われました。私が犯罪カルテルと呼ぶ組織によって。
それは、政府と民間そして軍のマフィアを混ぜ合わせたもので、今日の世界を動かしています。

私と同僚であるキャサリン・ワットは、非常に広範囲にわたる法的歴史をたどってきました。

彼女は何世紀にもわたる関連歴史をたどりました。

私は特に、公衆衛生とパンデミックを口実に、大量殺人を完全に合法的に、しかも関与した者に故意か過失かを問わず一切の責任を負わせることなく行うことを可能にするために、2005年以降に制定、修正、適用された法律を指摘したいと思います。

これら全てを統括する重要な法律がPREP法(公衆緊急事態法)です。
これについてもう少し詳しくお話しします。
国防総省が主導するパンデミック準備連合体は、学術機関や民間企業など数百の団体で構成されています。
政府は彼らに助成金を約束し、時には実際に助成金を支給し、優先団体に助成金を支給し、誰もがこの連合体に拘束されています。
つまり、彼らは皆、国防総省とこれらの民間マフィアの目的に沿って行動しています。
そしてもちろん、これらは全て資金によって支えられています。
2000年代初頭の資金は数百万ドル、2005年以降は数十億ドル、そして2020年以降は数兆ドルがこの犯罪マフィア組織に投入され、まず全員が従うように矯正し、従うためのインセンティブを与え、従わない場合は、プロパガンダ、スパイ活動、検閲、反対意見の弾圧、訴訟など、非常に大きなデメリットを与えています。
私たちはこれがどのように展開されたか、そして今も展開され続けているかを知っています。

さて、「パンデミック」という概念について簡単に説明します。
たとえウイルスが存在すると信じていても(私はその問題について特定の立場をとっていません)、それが私を動揺させることはありません。私はウイルスの存在を信じる人信じない人どちらの人とも付き合うことができます。
信念は個人的な信念だと言っています。
事実に基づくデータとして、この表は過去20年間2000年から2020年、実際には過去25年間にG20諸国が指定した主要なアウトブレイクの全てです。
2020年までなのでコロナは含まれていません。
これは「パンデミック」として特定された全てのデータセットです。
ご覧の通り、これは明らかにジョークです。
なぜなら世界の年間死亡の約0.0%しか占めていないからです。

実在的な脅威として、これほどの国際的な連携と、すべての組織、すべての軍事組織、司法外の組織、WEF、WHOなどへの数兆ドルの資金投入を必要とする理由をどのように正当化できるのか、想像もつきません。

交通事故による年間死亡者数の方がはるかに多いのに、なぜ私たちはこんなことを心配しなければならないのでしょう？

公衆衛生に関して対処すべき問題は他にもたくさんあります。

「パンデミック」は心配するにはあまりにも些細なことのようです。

それなのに、誰もがこれが重要な問題だと感じるように、何十年にもわたってこの巨大な組織が構築されてきたのです。

明らかに、パンデミックはそれほど重要ではありません。

さて、このカルテルがどのようにCOVID犯罪を実行したかについてですが、ここにはいくつかの重要な法律と機関が関わっています。
私たちはこれを偽りの法的構造と呼んでいます。
これはすべて書類上は合法です。
しかしもちろん憲法に何度も違反しており、政府には国民を殺す権利がないという全ての自然法にも明らかに違反しています。
それなのに、政府はこの構造を使って、あからさまに政府にそうする権利を与えました。
つまり、公衆衛生上の緊急事態を宣言することで戦争状態が宣言されるのです。

今日に至るまで、私たちの健康の自由を擁護する側でさえ、公衆衛生上の緊急事態やパンデミックを宣言するのになんの正当化(根拠)も必要ないことを理解している人はほとんどいません。
何も必要ないのです。
データも必要ありません。
ですからこんなもの(1つ前のパンデミック死者数のスライド)さえ必要ないのです。
何も必要ありません。
パンデミックは、厚生省長官、国土安全保障省長官、または国防総省の長官、あるいはそれら全てによって宣言されるだけです。
つまり、任命された公衆衛生当局者または政府当局者によって宣言されるだけで成立します。
ウイルスが存在すること、死亡者が出ること、罹患率、病気、経済的影響など、何の正当化(根拠)も必要ありません。
彼らはただ『私は「パンデミックがある」「またはパンデミックの可能性がある」と信じている』というメモを書くだけです。
それで公衆衛生上の緊急事態を宣言するのに十分です。
WHOによって宣言された国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態にも同じことが言えます。
全く同じことです。
そして全く同じことがアメリカ以外の他の国の全ての厚生大臣にも当てはまります。
彼らには今、全く同じ法律があり、これらのことを発表することができ、正当化の必要がありません。
これを行うという行為だけで、アメリカ合衆国の憲法による統治は停止され、全ての行政権はこれを発表した者(国土安全保障省か国防総省か）の手に委ねられ、全ての統治は行政府に委ねられ、議会の審査は阻止され、つまり立法府は阻止され。司法府も阻止されます。
そして、これはアメリカ国内で戦争を宣言するのと同じです。
それがこの発表の重要性です。

この宣言は当初アレックス・アザーによって行われ、2020年2月1日に遡って適用されました。
その理由について説明します。
この宣言は１１回延長され、つい最近ではアメリカの退任する厚生長官ハビエル・べセラのもとで行われ、2029年末まで続くことになっています。
つまり、この出来事のおかげで私たちは10年間のパンデミックと公衆衛生上の緊急事態、そして停止された憲法を持つことになったのです。

さて、このパンデミックが発表された後、国防総省は兵器を購入しました。
彼らがいつも兵器を購入するのと同じ仕組み、つまり「その他の取引」権限で、これは彼らが従来の兵器を購入するために使える秘密の仕組みです。
彼らは全く同じものを使いました。それは入札なしの契約を可能にし、巨額の詐欺、資金洗浄、そして全てを隠蔽することを可能にします。
このようにして、彼らはワクチン・治療薬・診断薬・その他あらゆるもの、そして、サービス、プロパガンダ、検閲、スパイ活動を含む、これらのEUA(緊急使用許可）対策を全て購入したのです。
つまり、何兆ドルものお金がこの方法で、私が言ったように、犯罪組織に資金を提供するために使われたのです。

ちなみに、パンデミックは事業です。
アメリカには、正式にパンデミック・エンタープライズがあり、これは半官半民の組織で、11の行政府機関、多くの民間請負業者で構成されています。
これは、納税者のお金をこの秘密の説明責任のないプロセスに充当し、資金洗浄し、自分たちで私物化するための仕組みです。

さて、彼らはまた私が言及したPREP法(公衆即応および緊急準備法）という非常に重要な法律も使っています。
これはこの全てに対する免責条項、法律の盾です。
PREP法は2005年(ブッシュJr.政権2期目)に軍事再出法案の一部として導入されました。
それは法律として宣伝されませんでしたが、実際には巨大な法律の一つです。
クリスマスの週末、真夜中に数千ページにも及ぶ法案に紛れ込ませて導入された当時、民主党は動員して、非常に痛烈な一連の反対意見を出しました。
これには、エドウィン・チェメリンスキーによる非常によく書かれた法的文書。法的メモが含まれており、このPREP法がアメリカの憲法に違反している点が論じられていました。
アメリカ合衆国憲法と、多数の憲法修正条項にも違反していると。
私はこれらの反対意見に完全に同意します。
彼らは全く正しかった。
ジョー・バイデンはPREP法に明確に反対していました。
ヒラリー・クリントンもそうでした。
テッド・ケネディとバード上院議員もそうでした。
彼らの証言は入手可能で、彼らは全く正しかった。
私は、彼らが反対意見の中で言った全ての言葉に賛同できます。
しかし翌日、彼らは皆態度を変えてこの法律に賛成票を投じました。
まあとにかく、それがこの法律の大まかな歴史です。
彼らがこぞって反対していたのは、まさにこれが殺人許可証だからです。
PREP法の宣言が有効である限り、対象となる対策によって誰かを殺したり傷つけたりしても、誰にも責任を問えないからです。
私がここで説明しているこのシステムは、今日、完全に機能しています。
何も変わっていません。
それはなくなりませんでした。
まだそこにあります。
トランプ政権1.0でそれが始動され、バイデン政権で継続され、トランプ2.0でも引き続き可能になっています。
そして、彼らはどこにも、これが問題であること、改革が必要であること、撤回する必要があることなどを言及さえしていません。
つまり、彼らは自分たちに有利だから、この仕組みに完全に賛同しているのです。
繰り返しますが、大量殺人が意図的なものかどうかは議論の余地があります。
私は意図的だと考えています。
そうでないと考える人もいますが、少なくとも、これは彼らが引き起こしている死や障害から利益を得る、巨大な資金洗浄作戦を行うことを可能にしています。

同僚のデビー・ラーマンと私は最近、COVIDに関する報告書を出版しました。ここでは詳しく説明できませんが、私のSubstackで読むことができます。
これは、私が世界中で行われているCOVID軍事作戦として説明した内容について、同一またはほぼ同一の法的構造とシステム、金銭的インセンティブなどを使用しているという広範な証拠を提供しています。

そこで、私たちはアメリカ、カナダ、EU、そしてスイスやトルコのようなEU以外の国を含む、多くの国を分析しました。
私たちは世界のほぼ全ての地域を網羅しており、どこにおいてもこれが軍事作戦であることは否定できません。そして、それは同じ構造と枠組みの中で行われています。

　これについて理解しておくべき重要なことは、私たちがこの報告書で取り上げていることですが、常に皆が見落としている重要な出来事がいくつかあります。
　そしてこれが今日私が最も不満に思っていることですが、全ての反対派、反対派の大多数も、これが公衆衛生に関するものであり、データと証拠と科学について議論する必要があるふりをすることで、嘘を可能にしています。
しかし、私たちが扱っているのは犯罪であり、国家レベルの犯罪であり、そして大規模な犯罪のために利用されている、多くの操作的な法律と違憲の法律です。

　そして彼らは２つのことをすることによってこの犯罪を始めました。
2020年2月4日、CBRN(大量破壊兵器)の使用を宣言し、CBRN法と緊急事態を発動しました。
CBRNとは、化学(Chemical)、生物(Biological)、放射線(Radiational)、核(Nuclear)の大量破壊兵器です。
そして、ここで使用された法律を用いてこれらの緊急事態宣言を発表することにより、彼らはCBRN防衛の枠組みを発動し、同時にPREP法(公衆緊急事態準備法)とEUA(緊急使用許可)宣言も発動しました。

PREP法(公衆緊急事態準備法) の緊急事態宣言が発令されると、自動的にこの宣言に対する全ての対策のためのEUA(緊急使用許可)も発令されます。

そして、PREP法(公衆緊急事態準備法) の緊急事態宣言が3月に発令された時、それは2020年2月4日にさかのぼって適用されました。

なぜその特定の日付なのか？なぜさかのぼって適用するのかわかりませんでしたが、今ではその理由がわかりました。

その日に起こった2つ目の出来事は、国防総省のDARPA(Defense Advanced Research Projects Agency 国防高等研究計画局)から製薬企業連合への電話です。COVIDがCOVIDウイルスと宣言されCOVIDが国家安全保障上の脅威と宣言されました。

そして彼らが以前取り組んでいたモデル、つまりインフルエンザをCOVIDに切り替える必要があることが伝えられたのです。

そして、その電話はDARPA(Defense Advanced Research Projects Agency 国防高等研究計画局)のマシュー・ヘップバーン大佐によって行われました。
DARPAのことで、2020年末にアストラゼネカ幹部がこの件について話し合っている内部告発者のテープを受け取ったことで、初めて知りました。

右側にマット・ヘップバーン大佐が写っています。右が私が持っているテープ、私のSubstackでも聞けますが、アストラゼネカのパスカル・ソリオCEOとマーク・エッサーVP(Vice President)が、2017年に国防総省からこの製薬連合への参加をどのように持ちかけられたか、そして2020年2月に電話を受けたかについて話しています。

興味深いことに、2017年にマット・ヘップバーン大佐から話を持ちかけられた時、マーク・エッサーVPは、国防総省がパンデミックの可能性のあるウイルスを特定し、製薬会社が60日以内にワクチンと治療薬を作るという彼らの提案はSFだと思ったと言っています。

マーク・エッサーVPは、そんなのナンセンスだと言いました。実際、ナンセンスです。そんなことはできません。
どちらもできません。
実際に病気や死が発生し、それらを合計して前年と比較するまでは、パンデミックの可能性のあるウイルスを特定することはできません。

ここでは、コンピューターでパンデミックの可能性のあるウイルスを特定し、あなたたちはそのコンピューター上のウイルスに対する薬を作ると言っているわけです。

そして60日以内に皆に注射すると。

当時、マーク・エッサーVPはためらっていましたが、もちろん多額の資金が提示され、アストラゼネカはこの連合に参加しました。

さて、もう一つ興味深い出来事があります。
これらの動画は国防総省のウェブサイトでまだ見ることができます。

ご覧になってください。

2020年を通して、国防総省ではオペレーション・ワープ・スピードによる一連の記者会見が行われました。

これは、確か最初の会見で、2020年3月5日のものです。
この記者会見で、ウェンディ・シモンズ-ジャクソン大佐は「病原体を受け取り、培養している」と述べています。

さて、3月5日には、PCR検査で陽性と判定された人はほんの一握りで、おそらく１人か２人亡くなったかもしれませんが、特に危険なことは何も起こっていませんでした。

実際、おそらく死者は出ておらず、危険なことは何もなく、パンデミックや過剰な病気、死亡の兆候はアメリカでは見られていませんでした。

つまり、アメリカにはCOVIDの病気は無かったということです。

それなのに、彼女は「この病原体(それがなんであれ）の備蓄を増やしていると述べています。

なぜ禁止されている大量破壊兵器を増殖させて居るのかという疑問が生じます。今では、それをウイルスと呼ぶのは問題ないようですが、つまり、禁止されている大量破壊兵器です。

そして3月5日、彼女は国防総省がまさにそれを行なっていると宣言し、それは生物兵器禁止条約に違反している行動です。

そしてデータもまさにそれが起こったことを示しています。
国防総省が2020年2月4日に電話した時、何もありませんでした。
ウェンディ・シモンズ-ジャクソン大佐がウイルスを培養していると発言した時も、何もありませんでした。
彼女がそう言った直後。何かが起こりました。
つまり、これは生物兵器攻撃と言っていいものの発表です。
国防総省による攻撃の発表であり、攻撃が行われた後。私たちはこの攻撃の実施を受けています。
そういうことです。
これはパンデミックではありません。
公衆衛生上の出来事でもありません。
主に心理的な、最初は心理兵器、その後は化学、生物、そして従来型の兵器など、様々な兵器を使った人々への攻撃であり、病院での殺害、毒物による殺害、そしてあらゆる種類の、ロックダウン、経済的兵器など。
つまり、戦争は国防総省からのこれらの発表によって宣言され、そして戦争は実行され、彼らは私たちに対し実行され続けています。

デビー・ラーマンが最初に明らかにし、私たちの資料でも取り上げ、彼女も最近このことについての本を出版しましたが、アメリカでは、COVID対策とCOVID対策を担当していた機関は公衆衛生とは全く関係ありませんでした。

それは国家安全保障会議でした。

これは全く国民に伝えられていませんでした。
彼女はニューヨーク・タイムズのウェブサイトのどこかでこの文書を偶然見つけました。
それ以来、彼女は情報公開法を使って。どのようにこれが制度化され、まとめられたのかを説明する追加資料を入手するためにアメリカ政府を訴えようとしていますが、著名な弁護士を使い、情報開示を求めようとしているにもかかわらず、全く成果を上げておらず今のところ成功していません。

全て機密扱いされ、秘密にされ、軍と情報機関の長で構成されるアメリカ大統領の諮問機関である国家安全保障会議が担当することとなりました。

そしてご覧の通り、国家安全保障会議のこの政策はWMD(大量破壊兵器)、BATS、つまり輸送システム関連の安全対策を網羅しています。国際および国内旅行を対象にしている。

そしてレジリエンス(「回復」を意味する単語)、これはあらゆる場所で特に生物兵器製造に関連して使われるキーワードです。
今やレジリエンスという会社があり、CIAと関係ある組織で、ゴットリーブ(元FDA長官、現ファイザー取締役)が役員に入っていて、これらの注射の有効成分の大部分を製造しています。

とにかく、ご覧の通り、彼らは政策を担当していました。

そして、HHS(厚生省)には調整と広報の役割しか与えられませんでした。
つまり、HHS(厚生省)は表向きは、フロントマンとして広報担当者のように、これが公衆衛生上の出来事であるかのように振る舞っていました。
そして、彼らはまだこれが公衆衛生上の出来事であるかのように振る舞っているのです。

また、わたしは非常に不満に思っているのですが、私たち反対派もこれが公衆衛生上の出来事であるかのように扱っていて、この欺瞞を助長しています。
しかし明らかに、公衆衛生がこの件を担当していたわけではありません。
彼らは発言を許されていませんでした。
HHS(厚生省)は当初、2月下旬にデボラ・バークスが来るまでは広報を行っていました。
彼女が来てからは、彼女が全ての政策と広報を引き継ぎました。
そして、誰もがファウチだと思っていますが、指揮をとっていたのはファウチではなく、デボラ・バークスでした。

そして、特にスコット・アトラスの本を読めば、彼女が全てを指揮していたことは非常に明らかです。

ロックダウンやマスク着用など、これら全ての無意味で意図的に有害な政策は彼女から出てきました。

彼女がこれらの政策の作者ではないかもしれませんが、この件全体を誰が指揮しているにせよ、彼女は間違いなくその組織によって配置されたのです。

トランプでさえ彼女を覆すことはできませんでした。
誰も彼女を覆すことはできませんでした。

彼女は政策と広報を担当していました。

他の国でも同じことが見られました。
例えば、カナダのアルバータ州は、この種の調査タスクフォースの報告書を発表しました。
その最初の章では、アルバータ州のコミュニケーションシステムをどのように追跡しようとしたかを説明しています。
そして、彼らは壁にぶち当たりました。
国家安全保障会議と国まで行き着きました。
その時点で彼らは完全に拒否され、誰が命令を出しているのか、誰がなんの責任を負っているのか分からなくなりました。

カナダでも同じシステムなので、機密扱いされていて。カナダの国家安全保障会議に相当する機関のどこかに行き着くのではないかと強く疑っています。

オペレーション・ワープ・スピードに関しては、おそらく何度もこのスライドを見たことがあるでしょう。

国防総省が最高執行責任者でした。
グスタフ・ペルナ将軍が最高執行責任者でした。
そしてHHS(厚生省)は助言的な役割しか担っていませんでした。
ちなみに、デボラ・バークスとグスタフ・ペルナの両名は現在、Palantirの取締役会に名を連ねています。
Palantirはデータのタコのような企業で、トランプ政権から巨額の資金を受け取り、全てのアメリカ人を追跡し、反体制派や彼らの望む行動を取らない者を排除するためのデジタル管理グリッドを構築しています。

さて、ここでの上位置、つまり国家安全保障会議、国防総省、BARDA(アメリカ生物医学先端研究開発局)、その他の防衛機関が、この全てを管理していました。
そして、この３層下にあるのが製薬会社です。
彼らは国防生産法の下で供給業者でした。

つまり、政府が武器の生産を命令し、製薬会社は武器を生産し、多額の資金を得て、そして口を閉ざしているのです。

資金は割り当てられました。

繰り返しますが、すべては国防総省から、彼らの契約業者であるAdvanced Technology International を通じて行われました。
これは、様々な兵器製造活動を管理する国防総省の契約業者です。
この場合も、彼らが担当しました。
そしてこれまでに入手可能な契約の全容があります。
すべてではありませんが、ここで何が起こっているかを非常によく表す膨大な資料がKEIのオンラインウェブサイトで公開されています。
私は自分でこれらの多くをレビューしました。

さて、前述したように、COVIDに関する報告書で取り上げた全ての国で同じパターンが見つかりました。

そして、それは基本的に公衆衛生上の出来事ではありません。

CBRN(大量破壊兵器)法が世界中で発動され、10年間続いています。

公衆衛生期間は意志決定から除外され、軍の情報機関が意志決定と情報伝達、プロパガンダ、検閲、スパイ行為の両方を担当しています。

公衆衛生上の流行対策として考えると意味不明な政策ですが、軍事攻撃という文脈では理にかなっています。

つまり、これはメディアを通じて最大の恐怖とパニックを引き起こすように設計された政策です。
繰り返しますが、検閲、ロックダウン、マスク義務化です。

これらは疫学的に見ても公衆衛生的に見ても意味がありません。

常に、海外からのニュース、つまり、路上で人が倒れている中国のビデオのような、遠く離れていて検証できない出来事に焦点を当てるようにという明確な圧力がありました。

しかし、公衆衛生期間の現場の職員や、おそらく本当に正しいことをしようとしていた人々は、地元のデータに焦点を当てるなと言われました。

ご存じのように、疫学は常に地域的なものです。
それは常に、あなたのコミュニティで何が起こっているかということです。
人々は病気になっていますか？
人々は亡くなっていますか？
経済的損害はありますか？
しかし、ここで全てが逆さまになっていて、中国で何が起こっているかは追うべきですが、自分の裏庭で何が起こっているかは追うべきではないのです。

繰り返しますが、意味不明で、意図的に有害で、欺瞞です。

公衆衛生の文脈では意味がありませんが、軍事攻撃であれば非常に理にかなっています。

軍は、世界中の全てのワクチン資金、サプライチェーン、製造、世界流通、国家安全保障、軍事法、そしてあらゆる場所でロックステップ政策を担当していました。

……つづく

以下、文字起こしをしたいしいの解説。

講義はまだ続くが、ひとまずここで区切りとする。
新型コロナウイルスは自然発生したウイルスではなく、また武漢研究所から漏れたのでもなかった。
アメリカ国防総省が計画的に、期日まで設定して狙い通りに、世界中に蒔いたのだ。それはウイルスなのかはわからないが、生物兵器だ。
そして人々は前もって何十年間も、パンデミックに対して恐怖におののきパニックに陥るように教育(マインドコントロール)を受けさせられていたのだ。

コロナは医学的な問題ではなく、米軍を中心とした、日本を含む世界中の政府と軍による軍事作戦だった。いや過去形ではなく、現在継続中の作戦だ。

その軍事作戦の標的は、私たち一般庶民だ。

そしてその作戦で攻撃されているだけでなく、作戦を遂行し自らを攻撃しているのも軍隊だけでなく、何十年も恐怖におののくという軍事訓練を叩き込まれ、マスクというヘルメットを被り被らせ、ワクチンという銃を互いに撃ち合い撃たせ合った一般庶民なのだ。

どんなに正しいことを言ってもほとんどの人に通じなかった、今でも通じないのは、みなそういう作戦に配属された一兵卒になったからなのだ。
あの政治家も、あの教授も、あの死んだ芸能人も、同僚の医療従事者たちも、一時はワクチン反対派に思えたあの言論人も、友人も、家族も…そして私自身も気付かないうちに闘う一兵卒にされているのかもしれない。この発信も、銃弾のように誰かの胸を抉っているのかもしれない。

政府がなんの説明もせずにしらを切り、情報開示も黒塗りで通るのは、あらゆる違憲にほとんどの弁護士も憲法学者も黙りを決め込んでいるのは、そうした法体系を組み上げてあったのだ。

1000人以上がワクチン死が認定されても薬害と認められずワクチンが止まらないのは、それは作戦としての成果に過ぎないからなのだ。今後もどんなに被害が拡大しようとも、ワクチンが逆効果有害であることを示す論文が何千本出ようとも、それを理由に作戦が止まることはないのだ。

この軍事作戦の先にどんな命令が下されるのか、標的であり一兵卒である庶民はいったいどんな戦場に立たされ、何をさせられ、どれだけの犠牲を強いられるのか？

世界各国の国防省に同じ命令をしているのは誰なのか？

作戦の最終目標は何なのか？
どこまで人口を減らし、どんな世界にしようとしているのか？

この作戦をどうしたら生き抜き、止めることができるのか？

世界中の軍を止める力を持つ者などいるのか？

いやそもそも、コロナ同様、ビビらせてるだけでそこまで大した作戦じゃないんじゃないか？

私には今のところ皆目見当もつかないが、とにかく半分は生き抜いた。
あと半分も、生き抜くだけだ。
できるだけ多くの、大切な人々と一緒に。
できるだけ幸せな世界を目指して。

最後になりましたが、演者のサーシャ・ラティポヴァさん、日本語字幕付きで動画を紹介してくださったShortShort Newsさん、J Satoさん、そして今を共に生き抜く全ての人に、心から感謝申し上げます。