「保守派」「反LGBT」の人は解雇、退学？　思想による排除が広がっている

（ヘッダー画像はYouTube「プク太の世界時事ニュース」より）

ネットをぼーっと見ていると、２つの似たような話題が流れてきました。

最初のは、アメリカの俳優・格闘家のジーナ・カラーノ（映画「エージェント・マロリー」「ワイルドスピード」など）が、自分の保守思想ゆえにディズニー（と子会社のルーカスフィルム）から不当解雇された、と訴えた裁判の件。カラーノに有利な司法判断が出て、ディズニーが追い込まれている、と解説するYouTube番組です。

（APによると）女優のジーナ・カラーノは、ソーシャルメディアで右翼的な意見を表明したため解雇されたとして、2021年に「マンダロリアン」から解雇されたことをめぐり、ルーカスフィルムとその親会社ウォルト・ディズニー社を訴えた。
　カラーノ氏がXの協力を得てカリフォルニア州連邦裁判所に起こした訴訟は、アメリカの保守派の扱いをナチスドイツにおけるユダヤ人の扱いに例える投稿が原因で、ディズニープラスのスターウォーズシリーズから不当に解雇された、と主張している。（中略）

　このジーナ・カラーノさんというの、保守派ですので、 LGBT界隈から激しい攻撃にあってるんですね。（中略）

　ディズニーはずっと証拠の提出を遅延させていましたが（中略）ジーナ・カラーノは訴訟証拠開示の戦いでディズニーに対処。判事はディズニーに対し、20日以内に俳優の報酬記録（カラーノが解雇でどれだけの損失を受けたか証明するもの）を提出するよう命じた。（中略）ディズニーに対する訴訟でジーナ・カラーノが大きな法的勝利を納めた。（中略）命令は、ディズニーがこの重大な争いの中で、手続き上の駆け引を使って重要な情報を隠蔽することを、裁判所が許さないという姿勢を示している、と弁護士は述べた。

保守排除の実態とは？ディズニーvsジーナカラーノ訴訟に進展！差別を訴える「マンダロリアン」スターが情報開示を勝ち取る。ペドロパスカルやレイチェルゼグラーを擁護するディズニーがまたしても窮地に（プク太の世界時事ニュース 2025/4/13）

もう１つは、イギリスの保育園児が、反LGBTの「保守派」ゆえに停学になった、というちょっと信じられないようなニュース。

イギリスで3歳の幼児が「トランスジェンダー差別的な発言」を理由に保育園から停学処分を受けたというニュースが波紋を広げている。

先月31日（現地時間）、英紙テレグラフ（The Telegraph）の報道によると、英国で3歳児が「トランスジェンダー嫌悪」を理由に保育園から停学処分を受けた。

3歳児がトランス差別で停学処分！英国教育現場で広がる「思想取り締まり」（江南タイムス　2025/4/13）

いずれも、「保守思想」が社会から排除されている、という話。

でも、いずれもニュースソースが微妙で、これだけでは、どこまで信じていいのかわからない。

英語の元ネタ記事を探そうとしましたが、話題の性格上、「公平」な記事が存在するかどうかも、心許ないですね。メディアも「分断」されていますから。

（でも、いずれも、基本的には事実のようです）

最初の「ディズニーvsジーナ・カラーノ訴訟」で面白いのは、以下の点。

ディズニーがジーナ・カラーノを排除したのは、当時ディズニーのお気に入りだった俳優ペドロ・パスカル（「ゲーム・オブ・スローン」「マンダロリアン」など）やレイチェル・ゼグラー（「白雪姫」）の意向に従ったからではないか、という観測です。

ジーナ・カラーノは、ルーカスフィルム制作のSFテレビドラマ「マンダロリアン」（スターウォーズシリーズ）で、ペドロ・パスカルと共演していました。ペドロ・パスカルが主演です。

そして、ペドロ・パスカルも、レイチェル・ゼグラーも、超リベラルな思想で知られます。

ーーと思っていたら、上記の話題と同時に、今度はレイチェル・ゼグラーがディズニーを訴える、という噂が流れてきました。

「白雪姫」大惨敗の責任を押し付けられて、ディズニーから不当に排除されている、と怒っているらしい。

【実写版白雪姫】主演女優、ついに業界追放へ…訴訟準備中の“裏側”がヤバすぎるｗ海外の反応集（トレンドステーション　2025/4/12）

つまり、ディズニーは、右からも左から訴えられそうで、まあ大変。

最近は芸能人も、思想のきっつい奴が多くて、エンターテイメント業界は否応なく、政治やイデオロギーに巻き込まれている感じです。

日本でもいずれそうなるのでは。

私がいたマスコミ業界では、主流は左翼リベラルなので、保守派が排除されるのは普通でしたけどね。

排除といっても、クビにはできず、仕方ないから閑職に回して冷飯を食わせる。

最近は、「パワハラ」などの難癖で排除する例もある。

「ヘイトスピーチ」「差別主義者」といったレッテル貼りで、「コンプライアンス」を理由に排除することもありうるでしょう。

だけど、それは差別ではなく、企業の「人事権」の正当な行使ということにされてきた。会社を訴える奴はいなかったと思います。

でも、憲法上は思想による差別を禁じているはずですから、本当はおかしい。

左遷された保守主義者は、会社を訴えてみていいかもしれない。

主流マスコミでは、ご承知のとおり、登場するコメンテーターも、ほとんど左翼リベラルに限定されます。

昔からイデオロギー色が強いのは、マスコミとか、大学とかの人事ですね。いずれも左翼リベラルが優遇されます。司法でも一部あるらしい。

一般の企業はそうでもないと思うし、アメリカの映画業界も、役者の政治的指向は見て見ぬふりをして、「カネをもうけるスターが偉い」という価値観だったと思う。

でも、「あんな左翼を使うな」とか「あんな右翼を使うな」という声を、一般企業も無視できなくなっている。

それが進むと、「あの会社は右翼」「あの会社は左翼」という分別が始まるでしょう。

思想的な中立や、思想からの独立を保つのが難しくなっている。

「分断」「文化戦争」の進展とも言えるし、「寛容」のお題目で「多様な価値観の平和な共存」が可能だと主張したリベラリズムの敗北とも言える。

でも、そんな流れになっているようです。

＊イギリスの「トランスフォビア」園児退学の件は、以下のnoteの記事が解説してくれています。

＊ハリウッドでは、「トランプ政権への抵抗」として、「エミリア・ペレス」と主演のトランス女性、カルラ・ソフィア・ガスコンが、今年のアカデミー賞の本命とされたましたが（作品賞、主演女優賞などにノミネート）、ガスコンが過去に人種差別発言をしていたことがわかり、一転してアカデミー授賞式で無視される、という出来事があったばかり。LGBTをめぐる映画界の混乱を象徴しています。それについては、與那覇潤さんが書いていました。

＜参考＞