シンギュラリティ共産主義 ： 存続を目的化した文明の統治OS

問題の所在

日本の人口は2008年ごろをピークに減少へ転じ、高齢化率は3割に近づいている。年金、医療、自治体財政、道路や水道の整備計画は、人口が増え続けるという前提で組み立てられてきた。前提が変わっても、制度は従来の形のまま動いている。成長の時代の課題は、いかに大きくなるかにあった。縮小の時代の課題は、いかに壊さずに小さくするかにある。
このとき最も重くなるのは生産の問題よりも配分の問題である。減る人口、縮む市場、古びるインフラ、増える高齢者ケアを、限られた資源のなかで調整し続ける作業は、人間の政治と認知能力だけで担えるのだろうか。
ここから、超知能が社会全体を観測して資源、労働、エネルギーを配分するという仮説が生まれる。本稿ではこれをシンギュラリティ共産主義と呼び、制度設計上の思考実験として検討する。論じたいのは技術の是非よりも、存続そのものを目的に据えた文明とは何か、という点である。

第1章　成長社会の終焉

近代資本主義は、希少だった財を大量に作り、安く手に入るものへ変えてきた。衣服、家電、自動車、通信、情報はその成果である。工場では機械と分業によって生産性を上げ続けられるので、価格は下がり、需要は広がる。

人口減少社会で残る仕事は、これと性質が異なる。農業、介護、医療、インフラ保守は、社会の維持に欠かせない一方で、生産性を上げにくい。経済学者ボーモルが1960年代に指摘したとおり、人の時間そのものが成果である仕事では、製造業のような効率化が働かず、賃金だけが他部門につられて上がり、相対的な費用が膨らんでいく。農業は土地と天候に縛られ、インフラ保守は利用者が減れば料金収入で賄えなくなる。

さらに市場は、支払い能力を伴う需要にしか反応しない。人口が減る地域で必要とされる介護や交通は、必要が大きくても採算が合わず、需要として現れにくい。家庭内の育児や介護のように、そもそも価格がつかなかった労働もある。資本主義は物不足の解消に強かった。再生産部門は、足りない物を増やす仕事よりも、すでにある暮らしを保ち続ける仕事であり、価格と競争という仕組みの得意分野から外れている。

第2章　ローマ帝国後期という先行事例

ローマ帝国は、拡大を前提に膨らんだ国家であった。3世紀の危機（235年から284年）では、皇帝が次々に交代し、疫病が流行し、軍事費の増大を賄うために貨幣の銀含有量を引き下げる悪鋳が重ねられた。物価は上昇し、税収の実質価値は下がった。

これを立て直したのがディオクレティアヌス帝（在位284年から305年）である。彼は属州を細分化し、軍と官僚機構を増強し、課税単位を整理して税収を確実に把握しようとした。301年には最高価格令を出して物価と賃金に上限を設けたが、実効性は乏しく、やがて有名無実となった。
続くコンスタンティヌス帝は金貨ソリドゥスを導入して通貨を安定させた。4世紀には、農民（コロヌス）を土地に結びつける法令が整えられ、パン焼きや海運といった公共性の高い職能の義務が世襲化され、都市の有力者が負う公務も固定された。市民への穀物供給も国家の重要な仕事であった。

これらを単なる衰退の症状と見ることもできるが、存続を目的とする体制への転換として読むこともできる。税を取りこぼさないために人の移動を抑え、必要な機能が欠けないように職を固定し、不安定な市場に国家が介入する。成長が止まった帝国が、持っている基盤を維持するために選んだ現実的な設計であった。

では問題は解決したのか。東の帝国が1453年まで続いた事実は、この体制に一定の持久力があったことを示す。他方、西の帝国は476年に終わった。同種の勅令が何度も出されていることは、人々が義務を逃れようとしたことの裏返しと考えられる。固定化は担い手の意欲を削り、課税の基盤を細らせた。ローマが得たのは、問題の解決よりも時間であった。その時間の使い方が、東西の明暗を分けたと言える。

第3章　共産主義が解決できなかった問題

20世紀の計画経済は、なぜ行き詰まったのか。1920年にミーゼスは、市場価格がなければ資源の相対的な希少性を計算できないと論じた。1945年にハイエクは、必要な知識は無数の個人に分散しており、価格がそれを伝達する仕組みだと述べた。
ソ連では1921年に国家計画委員会が設けられ、膨大な品目を人手で調整しようとした。数理の面では、カントロヴィチが1939年に線形計画法を提示し、のちに1975年のノーベル経済学賞を受けている。1960年代にはグルシコフが全国規模の情報網を構想し、1970年代初頭のチリでは、アジェンデ政権下でサイバーシンという計画支援の試みが進められた。

失敗の原因は、情報処理の限界とインセンティブの問題が重なっていたことにある。現場は達成数値を満たすために品質を犠牲にし、実績を偽って報告し、余剰を隠した。計画は誤った情報に基づいて組まれ、誤りが積み重なった。

超知能が需要予測、物流、在庫、資源配分を最適化できるなら、計算の問題と、報告の歪みの多くは解消される。センサーとデータが人の申告に取って代わるからである。しかし、何を最適化するのかという問いは残る。市場は支払い意思という単一の物差しで、あらゆる価値を換算していた。計画は物差しを明示して選ばなければならない。
健康寿命、雇用、地域の維持、環境負荷、世代間の公平は、互いに衝突する。アローが1951年に示した社会的選択の不可能性定理は、個人の選好を矛盾なく一つの社会的順位にまとめることの難しさを教えている。計画経済が復活するかどうかは、計算能力よりも、価値判断を誰がどの手続きで決めるかにかかっている。

第4章　シンギュラリティ共産主義

想像してみよう。中央銀行デジタル通貨、契約の自動執行、物流網、エネルギー供給、医療資源、ケア労働、居住地の誘導が、単一の配分システムに統合された社会である。山間部の高齢者宅への訪問介護は、需要予測に基づいて、人員、移動に使う電力、薬剤の在庫、報酬の支払いが連動して手配される。
通貨には用途や有効期限を設定でき、公共目的の資金は目的外に流れない。インフラの維持費は地区ごとに算出され、維持費の高い地区から、住民が自発的に移り住みやすい地区への誘導策が提示される。システムは市場より正確に、政治家より迅速に、官僚より広範に状況を把握する。飢えは起きず、破綻は予防され、医療から排除される人も出ない。

代償は複数ある。第一に、価格が担っていた情報の分散的な発見機能が失われる。
第二に、予測から外れる行動、つまり偶然と逸脱の余地が狭まる。
第三に、配分が誤ったときの責任の所在が曖昧になる。人が理解できない最適解は、検証も異議申し立ても難しい。
第四に、配分を握る主体が実質的な統治権を握るため、権力の集中が起きる。
第五に、私的な余剰の使い道、すなわち無駄遣いから生まれてきた新しい産業や文化が育ちにくくなる。安全と引き換えに、社会は自分自身を修正する力の一部を手放すことになる。

第5章　新しい徳政

縮小する社会で債務を積み上げ続けることはできない。歴史は債務の整理を繰り返してきた。古代メソポタミアでは、王が即位や節目に債務の免除を宣言した。紀元前594年ごろのアテネでは、ソロンが債務による奴隷化を禁じた。
日本では1297年に永仁の徳政令が出され、御家人の売却地の取り戻しなどが認められた。1428年の正長の土一揆は、民衆が徳政を求めた蜂起として知られる。江戸では1789年に松平定信が棄捐令を出し、旗本と御家人が札差から借りた古い借金を帳消しにした。

効果と副作用はいつも対になっていた。債務者は救われたが、貸し手は貸し渋りに転じた。永仁の徳政令の後、御家人が借り入れに苦しんだことや、棄捐令の後、札差が融資を絞って江戸の金融が一時的に逼迫したことが、通説として語られている。恩赦は事後に突然行われるので、市場は次の恩赦を警戒して信用を引き締める。

自動執行される徳政は、この構造を逆転させる。債務残高と返済能力が常時観測され、あらかじめ公開された基準を超えた時点で、元本の減額、期間の延長、利率の調整が契約に組み込まれた条項として自動的に発動する。事後の恩赦を、事前に約束された保険として再設計するのである。
貸し手はその条件を価格に織り込めるので、予測不能な信用収縮は起きにくい。他方で、基準の境目をめぐって、基準ぎりぎりまで借りる誘因や、駆け込みの借り入れが生じる。公平を厚くすれば借り入れの費用は上がり、効率を優先すれば救われない人が出る。両立は完全には成り立たないが、基準の見直しを公開された手続きで行うことで、均衡点を社会が選び直せるようになる。

第6章　自由と社会必要性

人口減少社会では、社会が必要とする労働と人々が望む労働とのあいだに差が開く。農業の基幹的従事者は100万人あまりで、平均年齢は60代後半に達している。介護職の有効求人倍率は全職種の平均を大きく上回る状態が続いている。農業、介護、看護、地方インフラの維持を誰が担うのかという問いは、すでに現実のものである。

方法は三つに整理できる。強制は、ローマの世襲職や、日本の戦時の労務動員に前例がある。誘導は、報酬の引き上げ、住居や教育費の支援、移住支援として、すでに各国で行われている。三つめは、自由を保ったまま必要を満たす道である。

AIが加わると、誘導の精度は飛躍的に高まる。個人の事情や心理に合わせた誘導は、本人が選んだつもりでいても、実質的には強制に近づく。選択の自由は、選択肢があることだけでなく、選択の理由を自分で確かめ、拒否できることによって成り立つ。
そこで、誘導の根拠を本人が閲覧できる、誘導に従わない自由を保障する、必要な職種の報酬と社会的地位を引き上げる、という条件を置くことが考えられる。ドイツでは2011年まで徴兵制があり、良心的兵役拒否者に社会福祉分野の代替役務が課されていたように、公共の必要を市民が分かち合う仕組みも、制度として存在してきた。
職業選択の自由と社会維持の必要は、完全には解消されない緊張として残るが、緊張の強さは制度の設計で調整できる。

第7章　文明の老年期

この社会は、ユートピアというより、文明の老年期に近い。成長よりも安定、競争よりも維持、革新よりも最適化が重んじられる。人類は飢えず、破綻せず、静かに存続する。スペングラーが『西洋の没落』（1918年から1922年）で文明を生物にたとえたように、文明に老いを見る発想は古くからある。ただし老いには、衰えと並んで、経験の蓄積と円熟もある。

失われるものは、挑戦、冒険、過剰、無駄、失敗である。失敗は情報として価値を持つ。1928年にフレミングがペニシリンを見つけた発端は、培養皿へのカビの混入という偶然であった。試行の多くは無駄に終わり、わずかな成功が全体を押し進める。最適化された社会は、この無駄の総量を減らしてしまう。

江戸時代は、約260年の安定が文化と都市生活を成熟させた例として挙げられる。同時に、1853年のペリー来航に際して、外からの急変への備えが十分でなかったことも示している。安定が長く続くほど、変化への適応力は静かに目減りしていく。

最終問い

超知能によって最も長く続く社会を実現できるとして、人類はそれを選ぶべきだろうか。

存続だけを目的にすると、目的関数はリスクを取る行為をすべて減らす方向に働く。ところが、小惑星の衝突や気候の急変のように、文明の存続を脅かす外的な脅威に対処する力は、未知への挑戦と技術の蓄積から生まれてきた。長く続くことを突き詰めると、挑戦を続けることが必要になる。この点で、存続と自由は対立するだけの関係にない。

私は第三の道があると考える。存続を土台に置き、その上に自由な賭けの領域を制度として確保する構想である。具体的には、次の五つを原則とする。食、医療、住居、ケアの基礎的な配分は自動化して、最低限を全員に保障する。配分の目的関数は人間が決め、期限を設けて、憲法に準じた手続きで見直す。
配分の一部を使途を問わない裁量枠として個人や集団に残し、失敗しても生活基盤を失わない再挑戦の保証を付ける。運営の方式が異なる地域を並立させて比較できるようにし、米国の判事ブランダイスが1932年に州を民主主義の実験室と呼んだ連邦制の考えを引き継ぐ。システム自身を外部が監査し、停止させる権限を人間が保持する。

文明が続く理由は、続くこと自体にあるわけではない。世代から世代へ、選び直す自由と試す余地を手渡し続けるところにある。存続は、挑戦を次の世代に受け渡すための条件として価値を持つ。超知能が担うべき役割は、その条件を守ることである。何を目指して生きるのかという問いは、最後まで人間の側に残しておく必要がある。