『原因と結果、手段と目的』　−因果の誤謬を生む土壌−

序章｜ー因果の誤謬とは何かー

「因果の誤謬（post hoc fallacy）」とは、ある出来事の後に別の出来事が起きたとき、前者が後者の原因だと誤って結びつけてしまう思考の錯覚を指します。
たとえば、「雨乞いをしたら雨が降った」「このお守りを持っていたら合格した」というように、単純な時間的な連続を因果の関係と取り違えるものです。

論理学の世界では、これは典型的な誤推論として扱われます。
しかし現実社会では、こうした単純な誤謬よりも、もっと複雑で、もっと深く根を張った「因果の混同」が存在しています。
それが、原因と結果の混同であり、手段と目的の入れ替わりです。

この二つの錯覚は、私たちの生活のあらゆる領域で見られます。
教育、仕事、家庭、スポーツ、政治。
「結果を出すこと」ばかりが強調され、「なぜそれをするのか」という根本的な問いが置き去りにされる。
そして気づけば、「目的を果たすための手段」が、「目的そのもの」にすり替わっているのです。

たとえば、勉強は「学ぶ喜び」や「知の拡張」のための手段であるはずが、
いつの間にか「良い大学に入ること」そのものが目的になっている。
働くことも本来は「生きるため」「社会に貢献するため」の手段ですが、いつしか「働くこと自体」や「忙しさ」そのものが価値とみなされるようになりました。
もちろん、長時間働くこと自体が悪いわけではありません。
問題は、その行為に「なぜ」が欠けているときです。
目的を見失った努力は、形を保ちながらも、内実を失っていく。

こうした価値の転倒を、私は「日本社会に根付く因果の誤謬」と呼びたいのです。

この構造を生み出した背景には、明治期から続く義務教育の構造、戦後の集団主義的価値観、そして「空気」に支配される社会的同調圧力があると考えられます。

つまり、私たちは「因果関係を誤る」というよりも、そもそも因果を構造として考える訓練を受けてこなかったのです。

原因と結果。
手段と目的。

それらを混同したまま進む社会は、必然的に「形」や「努力」ばかりが先行し、「本質」や「問い」を見失っていきます。

第1章｜義務教育という温床

■ 正解を当てる教育

日本の学校教育は、長いあいだ「正解を当てる力」を育てる仕組みとして設計されてきました。
問いを立て、仮説を検証し、自ら答えを導くという「思考のプロセス」よりも、与えられた答えをいかに早く・正確に再現できるかが評価の基準となってきたのです。

テストの点数は「結果」を数値化します。
そのため、教師も生徒も「結果」に焦点を合わせざるを得ません。
こうして、「結果＝目的」「点数＝価値」という構図が、知らず知らずのうちに刷り込まれていきます。

ここで失われていくのが、原因を問う姿勢です。
「なぜそうなるのか」「なぜそう考えたのか」という思索の過程は、「正解」さえ出せば不要なものとして切り捨てられてしまいます。

結果、因果を考えない思考様式が幼少期から形成され、社会に出た後も「結果が出た＝原因が正しい」という短絡的な発想に陥りやすくなります。
これが、因果の誤謬を再生産する最初の土壌です。