日本のテレビ局が外国資本に支配されている件。

テレビ局の外資比率は２０%未満がルールです。
（外国人にメディアを乗っ取られないために）

しかし実態は、

抜け道があって外資比率が２０%を超えていると言われてます。
（つまり外国人にメディアが乗っ取られている？）

どのような抜け道かと言うと、

議決権を与えなければ２０％を超えて外国人に株を持たせても良いらしい（しかも株主名簿への名前の掲載も拒否できるから誰が株主か分からない）。

おいおい、なんだそれ。

やっぱ総務省は国を売りたいのか？

危機感で胸がゾワゾワします・・・・。

まあ私が悩んだところで何も変わりはしないのですが、気になるので民放キー局の株主構成を調べてみました。

（2021年３月31日時点）

「STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY」や「NORTHERN TRUST CO」は明確に外資の投資会社ですね。

ただそれ以外は基本的にみんな日本の会社。ぱっと見では外資が２０％を超えているとか、よく分かりません。

そこでまず着目したのは「日本マスタートラスト信託銀行」。この銀行は有価証券の保管や管理事務を投資家に代わってやる銀行ですが、株主は三菱、住友、みずほなどのいわゆるメガバンクです。なので日本人じゃんと思いきや、実はメガバンクの株主はバリバリの外資なんです。つまり「株主の株主が外資」ということでテレビ局は外資の支配下にあるという構図です。

しかも「日本マスタートラスト信託銀行」は元々ＪＰモルガンが作った会社なので、おもいっきりユダヤ系国際金融資本の支配下です。目くらましのために「日本の投資会社」という体にしていますが、実態はユダヤです。

次に「日本カストディ銀行」。これもマスタートラストと同じで株主は日本のメガバンクや保険会社ですが、彼らの株主がバリバリ外資なので「株主の株主は外資」の法則に該当します。

その他株主の日本企業も、彼等自身の株主を見ると「日本マスタートラスト信託銀行」や「日本カストディ銀行」が頻出ですので、「株主の株主は外資」の法則が成り立つケースが結構あります。て言うか、日本の大企業はウォール街などのユダヤ資本に買われまくりじゃないですか。もはや乗っ取り完了では？

ちなみに「日本マスタートラスト信託銀行」や「日本カストディ銀行」で運用をしている顧客は必ずしも外資ではありません。年金運用をしているＧＰＩＦなど日本人の資金がたくさん入っています。一応補足まで。

とは言えユダヤ資本に買収された日本企業がテレビ局の株主となり、ユダヤ資本に買収された日本企業がテレビ局のスポンサーとなり、彼等に都合の悪い報道はかき消され、彼等に都合の良い報道だけが流されるということは合理的に考えて当たり前にあり得ると思います。

アメリカ大統領選におけるトランプ叩き（バイデン推し）、コロナにおける異常なワクチン推し（反ワクチン叩き）、ウクライナ危機でのプーチン悪魔化（ゼレンスキー英雄化）は、すべてユダヤ資本の利害と一致しています。これは偶然でしょうか？

このままでは彼等に都合よく日本人は洗脳され、いいように利用されると思います。ふと気づいたときには外国人に国を乗っ取られ、日本人の伝統・文化・誇りが消えて無くなってしまうのではと危機感を感じます。それをさせないためには、本当の歴史を学び、今の世界の仕組みを学ばなければなりません。

今回は民放の資本構成からメディアの偏向報道原因を探りましたが、これだけではＮＨＫの偏向っぷりの説明にはなりませんね。あと親中親韓な偏向報道の説明としても不十分ですね。この点はまた別の機会に書きたいと思います。

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