13日の金曜日の話　～決算発表集中日について～

※当記事は2026年2月にX（旧Twitter）にて公開した記事に2月、5月の実績を加筆して再掲したものです

13日の金曜日…といってもホラーな話ではありません。

決算発表を扱う関係者の間で「13日の金曜日」は警戒すべきカレンダーの並び、と言われています。

で、ふと見ると今年の2月は13日が金曜日ではないですか。

3月決算企業の場合、2月は第3四半期（4～12月）の発表シーズンです。しかし本決算ではないし…とあまり警戒していなかったのですが、予定を見てみると四半期としては過去最大級の波がやってくる模様。

※決算発表は当日いきなりたくさん出てきてびっくり！ということはなく、証券取引所のHPで事前にある程度予定が発表されているので、社数が予測できます。

せっかくなので「13日の金曜日は大変」説は本当なのか？を検証してみましょう。

2015年以降の四半期ごとの最大集中日とその日の発表社数の推移がこちら⬇️になります。

まず前提として、上場企業の決算短信の提出期限は、決算期末から45日以内となっています。営業日ではなく、単純に日数でカウントするのがポイントです。年により増減はありますが、長い時系列でみると最大集中日の集中度は高まっています。特にコロナ禍を境に集中度が高まっているように見えます。

社数が最も多い日は、以前は37～41日目あたりだったのが、最近はジャスト45日目が増えています。これは2024年に四半期報告書が廃止されたことと関連があるのではないかと思われます。それまでは、

• 四半期の決算短信は45日目が訪れる直前の金曜日が一番多く、その後は減る

• 本決算の決算短信は45日ギリギリの企業が多い

といった感じで、四半期と本決算の一番多い日が少しずれていることが多かったのですが、四半期も45日目近くに集中するようになったことで、四半期と本決算の最大集中日が重なり、より極端な社数推移になりやすくなった印象です。

さて、13日の金曜日に話を戻します。

上のグラフを見ると、最大集中日は金曜日であることが非常に多い、ということがわかります。直近約10年のトップ5（黄色に着色している行）は全て金曜日です。大仕事を片付けてスッキリした気分で週末を迎えたいのは皆同じ。45日目がちょうど金曜日の場合、両方が重なるので山が大きくなるわけです。

※実は上のグラフ中、1年だけ5/15が金曜日の年があるのですが、この年はコロナ真っ只中の2020年でした。コロナ禍という特殊事情がなければ、もっと高い山になっていたのでは…と予想されます。

では45日目が金曜日の場合が一番集中するのか、というと、もっと集中するパターンがあります。それは45日目が土日に当たる場合です。

先に述べた通り、45日のカウントは営業日ベースではありませんが、かといって土曜日に決算発表する企業はないので、45日目が土日の場合、事実上の締切日は43 or 44日目になります。その日は当然金曜日になり、45日目が金曜日の場合よりさらに集中しやすくなります。もともと本決算の集中時期である5月が一番集中しやすい傾向にあるので（これはGWが原因）、5/13（金）が理論上最強です。実際、過去最大社数の2022年5月は13日の金曜日でした。

…ただ、改めてこのグラフを眺めていて気づいたのですが、第3四半期のピークである2月は、1月が31日まであるので45日目は2/15ではなく2/14なのですね。つまり43日目が金曜日になるのは2/12（金）のケース。

ということは、（今年の2月は過去最大級とか言われていますが）実は来年の方がさらに多いのでは⁉️…という嫌な予感がしたところで今回の話は終わりにしておきます💦

▼この記事の執筆者
堀江 晶子（デジタルキュレーション本部 DC第3部）
※この記事は2026.2.10の筆者のX（Twitter）に↓一部追記の上、転載したものです