アメリカの主要メディアが拡散した「この世の終わり説」が敗北…！「トランプ関税批判」がここに来て様変わりした本当のワケ

マネー現代に寄稿しました。

2025年1月にトランプ政権が発足して以来、米経済に関して多くの「この世の終わり」的な予測が語られました。

「トランプ関税で米インフレが制御不能になり消費者を直撃する」

「米経済の成長が鈍化する」

「不況下でインフレが悪化するスタグフレーションが起こる」

その中で、「高関税→インフレ高進→消費手控え→株価低迷」という予測も盛んに議論されました。

ところがトランプ政権発足から1年を経て、インフレは高止まりするも狂乱レベルではなく、労働市場が顕著に軟化するも米経済全体は強く成長し、高金利でも株価は上がり続けているのです。

つまり、専門家の予測の多くは外れたか、実現しても限定的であったことになります。

特に、関税が米経済を壊すとのエコノミストたちの「予言」が現実のものとならなかったことは大きいと言えるでしょう。

ここに来て、トランプ政権の経済政策を批判してきた有力エコノミストや主流メディアも主張を微調整せざるを得なくなっています。

なぜトランプ関税は米経済を破壊しなかったのでしょうか。その理由を読み解いていきます。

前編です。ご一読ください。

米メディアは「トランプ嫌い」を反省し、冷静さを取り戻したほうがいい…「トランプ関税＝不況」が上滑りする深刻なワケ

後編です。