博士課程1年3月｜科学コミュニケーション２

先月に引き続き、副専攻の修論に向けて調べたことと考えていることをまとめます。自分の興味は、大学における科学コミュニケーション（SC）の主催側に関わる大学生（学部生・大学院生）の役割を理解すること、大学における学生のSC活動に必要なものは何か考えることにあります。

あくまで「気になっていること」なので、文献を少し見てみたくらいで、これからどう修論研究をしていくかは未定です。

「科学コミュニケーション」は、ある分野の専門家集団（科学者）が、異分野の専門家（他の科学者）や非専門家（市民）と行うコミュニケーションのことを指します。多様な活動を包含しており、先行研究ではそれらを「科学コミュニケーション（広義）の4本柱（林, 2005、都築, 2009）」に分類しています。

前回の記事では、自分なりの科学コミュニケーションの理解と歴史的背景をざっくりまとめ、学内にある学生主体の活動を列挙しました。前回調べた中で、学生団体に由来する科学コミュニケーションは、上記の分類に従うと「3. 科学コミュニケーション（狭義）」とわかりました。

大学内で学生が関わる科学コミュニケーションには、学生団体以外に広報活動もあります。上記の分類では主に「1. 広報・情報公開などのPR活動」、一部は「3. 科学コミュニケーション（狭義）」に当たります。この記事では、科学コミュニケーションに含まれる大学広報を扱っていきます。あくまで、学生が関わる活動を扱っていきたいと思っています。

学生が参加する広報活動

広報活動の主催は大学組織です。研究科、学部、専攻、研究室といった各単位で実施されています。方針を決める主催者は大学組織、実際に企画を立案して主導するのは教員や職員、登壇者やスタッフとして参加するのが教員や学生、参加者としてイベントの対象になるのが中高生や一般社会だろうと推察します。

オープンキャンパス、進学選択ガイダンス・相談会、大学院入試説明会といった説明会イベントには、スタッフや登壇者として学生が参加しています。参加学生の公募はほとんどなく、各主催者の先生が知っている学生を推薦、本人に依頼する流れで参加が決まっています。例えば、運営に携わっている先生の研究室に所属する学生、特筆する活動実績（研究・課外活動での受賞、留学経験など）がある学生、以前にも類似イベントに登壇経験がある学生、などが呼ばれている印象です。

工学部広報アシスタントTtime!（2004-）は公認の工学部広報学生団体（工学部広報アシスタント）として設立しました。学生主体となって企画した広報誌「Ttime!」を2004年から発行、高校生・予備校生・大学生および先生を対象に配布してきました。広報室による機材や経済面のサポートを受けつつ、学生が自主的に企画内容を発案してきました。しかし、2024年に広報誌のTtime!は解散、現在は工学部広報が主体として募集した学生TA（ティーチングアシスタント）集団としてのTtime!が継続しています。体制移行の背景には、それまでの運営体制では編集長である一部の学生への負担が集中してしまうことなどが問題として挙げられました。

工学部丁友会は工学部の在学生や卒業生、教職員が所属する組織であり、主体となって活動しているのは学部生です。工学と社会をつなげる科学イベント「TechnoEdge（テクノエッジ）（2014ごろ-）」を開催していました。コロナ禍で開催は一時休止、2024年には「小中学生集まれ！エンジニアフェスティバル in 東大」と名前を変えて開催されました。

高校生のためのサイエンスカフェ本郷（2007-2011）、工学体験ラボ（T-Lab）（2006-2008）、テクノサイエンスカフェ（2011-）といったイベントが、各研究科広報によって企画されてきました。サイエンスカフェや参加型イベント（講義+ワークショップ）として展開されています。登壇者やスタッフとして学生が関わってきました。

狂ATE the FUTURE（2021-2022）は、工学部公式YouTubeで公開された一連の動画です。学術戦略室、広報室、MIMIGURI（企業）、Ttime!（学生TA）が協力して、中学・高校生向けのアウトリーチ活動の一環として企画されました。東大工学部の若き研究者たちが衝動と未来を語る動画メディアサイトとして、活躍する工学部所属学生にインタビューを行い、「研究者の衝動には原体験がある」というコンセプトのもと、なぜ今の活動をするようになったのか深掘りしてく内容になっています。19本の動画が制作され、「東大工学部のリアル」「東大工学部のリアル2」（どちらも2022）といった対面とオンラインのハイブリッドイベントに発展しました。

メタバース工学部（2022-）は、在学生以外も含む一般に向けて工学や情報の教育プログラムを提供する組織です。① 社会人や学生の学び直しやリスキリングを支援する（リスキリング工学教育プログラム）、② 工学や情報の魅力を早期（中高生）に伝える（ジュニア工学教育プログラム）、③ 工学キャリアを目指す人材のダイバーシティを推進する（工学キャリア総合情報サイト）、という大きな3つの目的を掲げています。大学の在学生ではない層に向けて科学に関するプログラムを提供する点で科学コミュニケーション活動に含まれると考えます。
特に、「ジュニア工学教育プログラム」と「工学キャリア総合情報サイト」についてはテックアンバサダーと呼ばれる学生が募集され、活動に参加しています。具体的には、中高生本郷キャンパス訪問対応（研究室見学のアテンド、本郷キャンパス案内、座談会）、 中高へ出向いての中高生サポート（祭りイベント、講演会サポート、工学の調べ学習サポート）、 ジュニア講座イベント（イベント会場設営・撤収やイベント準備、受付・観客誘導・人員整理、進行サポート・質問対応）、メタバース工学部活動の情報発信（事務局からお願いするテーマに応じてスマホで撮影した写真の提供、学内イベントの取材）が挙げられています。学生の活動は単純労働に近く、学生が企画立案に携わるような自主的な活動は少ない印象です。

学生参加のメリット

学生の参加に、それぞれの立場が求めるものは次の項目になると考えられます。

科学コミュニケーション教育の実践（主催者視点）

専門家や科学コミュニケーターになるかどうか、将来の科学との関わり方に関わらず、科学と世界（生活や自分自身）の関わりに興味を持ち続けることは重要です。その基礎的な考え方を養う機会が科学コミュニケーション教育になるでしょう。学生が科学コミュニケーションを学ぶ機会を作るべき理由とされています。

プログラム内容には科学コミュニケーションの概論を座学で学び、実践によってスキルを身につけることが挙げられます。

特に実践は、サイエンスライティングおよびプレゼンテーションのスキル獲得、マスメディアにおけるインタビュアーおよびインタビュイーどちらの立場の経験、アウトリーチ活動や科学館等での運営・企画、といった3つの経験が挙げられます。

企画とスキル獲得については、現状の学生団体で実施されている活動に参加することで経験を積むことが可能です。マスメディア対応は、既存メディアとのやりとりや、オリジナルメディア立ち上げにはツールや機材の準備、制作スキルが必要となるため、大学の広報室などと連携することで学生でも踏み込むことができます。大学広報においても、学生の自主的な活動を支援することで、イベント企画、スキル獲得といったサイエンスコミュニケーション教育の実践に協力することもできます。

学生の参加動機（学生視点）

説明会や大学主催のイベントには、運営に携わっている先生の研究室に所属する学生、特筆する活動実績（研究・課外活動での受賞、留学経験など）がある学生、以前にも類似イベントに登壇経験がある学生、などが呼ばれています。依頼があったから、研究室の業務感覚で参加している学生が多い印象です。また、イベントスタッフといった単純労働は、アルバイトとしては金額が低くく、イベント内容に興味があって聴講したかったからといった理由が聞かれます。単発参加が目的となり、スタッフ登録をしても継続して参加する学生は少ない印象です。

学生主体の活動には、新しいコミュニティや友人を求めて参加する人が多数です。大学入学や学部進学、大学院から新しい大学に移ったなど、新たなコミュニティでの居心地の改善を求める場合が多く見られます。また、専攻や研究科を超えた新しい交流やネットワーク形成を求める場合もあります。新しい人に会いたい、新しいことをやってみたい知りたい、といった欲求を持って参加することも多いようです。

サイエンスコミュニケーション的観点から、自分が楽しいと感じる所属や分野の面白さを伝えたいといった場合も見られます。サイエンスコミュニケーションのスキルに挙げられるライティング、プレゼンテーション能力の向上も一部の参加者のモチベーションになるようですが、スキル獲得よりもコミュニティへの参加に意義を見出す場合が多いようです。

活動継続にあたっても、形成されたコミュニティへの帰属意識が大きな理由になると考えられます。これに加えて、活動の中で生じた課題を改善するモチベーションも生まれていくようです。先行研究においても、職員や学生との内部コミュニケーションを強化することで、組織のアイデンティティと帰属意識が醸成されると言われています。

非専門家層のニーズ（参加者視点）

一般の人から見て、専門家の話はわかりづらいという先入観があります。実際に、非専門家層の気持ちを推測するのは難しく、わかりやすく伝えるには専門性とは異なる能力が要求されます。その点で、学生は専門的な内容をわかりやすく説明してくれそうだと期待されているとともに、非専門家と専門家の中間に属しているため、非専門家の視点で発信しやすいと考えられます。そのため、学生が発信しているなら親しみやすい、学生がやっているなら見てみようかなと考える低関心層にアプローチできます。

学生は受験生・中高生にとっての身近な先輩であり、進路選択支援のロールモデルになります。実際の受験体験や学生生活について発信することで、その先にある科学分野へと関心をつなげることができます。
また、もともと科学に興味のない層でも、子供の教育や進学先として興味を持ち、専攻や研究科、ひいては科学分野への興味に広がる場合もあります。学生による発信が子供の教育・進学選択の一助として検討してもらえることで、無関心層や潜在的関心層へのアプローチにも効果があると言えます。

これらの効果は、大学生がもつ役割の多面性がコミュニケーション活動の意義を多義的にしているために生まれると考えられます。

広報担当の課題解決（運営視点）

大学広報でメインになるのは、取材など外部メディアへの対応、研究成果のプレスリリース作成・管理、高校生向けの進学情報発信などがあると思います。先行研究においては、大学広報で扱う科学コミュニケーション活動は以下の4つに整理されています。

1. 出版物、webページ、SNSでの発信を通した広報業務

2. メディア・患者・ 住民・企業を対象とするコミュニケーション業務

3. サイエンスカフェ、シンポジウム等のイベントの企画・運営

4. 学内の研究者、学生に対する科学コミュニケーション（科学コミュニケーター）教育

学生が大学広報に関わることによって、これまで紹介してきたように、科学コミュニケーション教育の実践機会の提供、学生のコミュニティ形成によるメンタルヘルス向上、大学への帰属意識醸成、無関心層や潜在的関心層へのアプローチにつながると考えられます。

また先行研究において、資金や人員などの資源不足、評価基準が確立されておらず個々人で目的にズレが生じること、多くが特任であり継続的な活動が難しいことが大学広報の課題とされています。発信するコンテンツを充実させるにも双方向のイベントを開催するにもコストがかかり、それをまかなう資金、人手、時間が不十分であると言われています。

そこで学生の活動を取り入れることで、資源不足をある程度解決してコンテンツ数を増やし、学生のアイデアや視点を取り入れることで発信内容の幅や質を高めることができます。専攻や研究科には多くの人や情報が溢れており、その環境の中にいる学生が関わることで、広報すべき情報が集まりやすく集約されることが期待できます。また、学生は数年で入れ替わるものの、広報室と協働することで引き継ぎの冗長性を高め、大学人事とある程度独立した企画の継続につなげることができると考えられます。

学生参加について考えるべきこと

大学広報に学生が関わる際の課題もあります。

学生の活動は個人の意思に依存しており、学生生活との両立やモチベーション維持の工夫も必要です。学生がある程度主体的な活動をすることがモチベーションやコミュニティへの帰属意識に重要であると考えられますが、そのためには大学広報側との役割分担を調整する必要があります。大学人事だけでなく学生も数年で入れ替わるため、継続の難しさもあります。評価基準が確立されていないことも、自分たちの活動がどう受け入れられているかのやりがいを感じづらくなってしまう原因になります。

また、科学コミュニケーション教育の観点では、日本の科学コミュニケーション全般でも述べられる「市民を科学技術の振興のために動員しているだけではないか（協働ではなく、貢献させようという意味合い）」を、ここでは市民→学生と言い換えることができてしまうのではないでしょうか。学生は、広報活動が科学コミュニケーションの一部であると意識しておらず、自分自身が科学コミュニケーターやロールモデルの役割を担っている観点を持たずに広報活動に参加し、科学コミュニケーション教育に関わるフィードバックを得るのが難しくなっているような気がします。

活動は、立ち上げ、継続、活動終了の3つのフェーズに分けることができます。

学生が大学広報に関わる体制をどう立ち上げるか、どう継続させていくか、どう評価して次の活動につなげていくかを考えたいと思います。

体制整備

立ち上げに関する他大学の事例報告があります。
広報アドバイザーとしてメディアに詳しい人材を採用することで、学生広報組織が立ち上げられました。メディア経験があるマーケティング人材や、メディアの研究者を取り入れることで、発起人を依頼することができます。

また、大学広報が運営するInstagramアカウントの開設に伴って学生広報アンバサダーを募集した事例も見られます。ここでは広報室、教員、学生の三者が協力し合う形で学生広報アンバサダーが発足しました。広報室はアンバサダー制度の策定やSNS運用ルールの整備、アカウントへのアップロードや保守管理を行い、教員は学生の主体的な活動・企画の支援と掲載記事の確認を、学生は広報戦略を話し合うミーティングへの参加と投稿するコンテンツ作成を担当したことがわかります。SNSアカウント運用に絞った活動であることから、フォロワー数や投稿数などの数値で成果が確認しやすく、学生の手応えやモチベーション向上につながっているようです。
この取り組みでは、広報活動のコンプライアンスの厳守や写真の撮り方、撮影した被写体への掲載承諾の取り方、ポスターやフライヤーの作り方に関する研修会が実施されています。広報室や広報の知見を共有し、学生の広報スキルを高める取り組みは、クオリティ確保や学生のやりがいにつながっているようです。

• 学生広報アンバサダー制度の立ち上げと運用ー大学広報における学生による情報発信の取り組みー

• 大学広報における学生による情報発信の成果と課題

また、男女共同参画の流れからはじまった制度もあります。
ここでは教員が、企業や機関からの依頼、アンバサダーからの提案を受け、交渉、調整、コンテンツ制作およびクオリティ担保、広報室にあたる母体への確認や報告を実施しているようです。

主体性と継続可能性のバランス

継続性に最も直結するのは、教員、広報室、学生の役割分担のバランスだと考えています。広報の方針を決める教員は、方針に沿った内容でコストを削減しつつ成果を上げるような広報活動をしてもらうことを期待しています。広報室から発信する内容であるため、クオリティやコンプライアンスの確保が必要となり、広報室がコンテンツを管理する必要があります。一方で、謝金が支払われるかどうかもある程度関係しますが、企画立案への関与などの裁量が認められることによって学生のモチベーションは向上します。また活動が続くと、参加学生個人の貢献度にばらつきが生じ、コミュニティとしての結束力を維持するには貢献度が高い学生のみが残るような体制を整える必要もあります。

学生の主体性を考えるにあたって、制作進行にあたる役割を誰が担うのかが問題になります。具体的には資金調達、機材や物品発注などの資材確保、コミュニケーションツールの設置、取材先とのやりとり、スケジュール調整、進捗確認などが含まれます。メンバー管理、コンテンツ管理、スケジュール管理、予算の管理に分類できます。主に誰かと誰かのやり取りを仲介する仕事です。

学生が制作進行までやろうとすると、学生メンバーと広報室と教員をつなぐ役割は荷が重く、やる気の高い学生の不満が増大する可能性があります。一方で、広報室の人手も不足しており、制作進行を巻き取るのも負担になってしまいます。ここをどう効率的にシステム化するかがポイントになりそうです。

活動の評価

より親しみやすい発信が求められるSNS運用や動画制作に、学生の活躍が期待される場合が多い印象です。しかし、インターネット上でのリアクションをモニタリングするにはコストがかかり、投稿数、インプレッション数、閲覧数、動画再生回数、といった投稿への純粋な数のみで評価されることになります。これらのフィードバックも管理権限がない学生には追跡できず、自分たちの投稿への手応えが感じられず、やりがいが削がれる恐れもあります。また、「今年度の投稿数は5本」といった目標が学生に伝わっていなかったり、達成できない場合のサポートが広報室でできないといった事例も起こり得ます。SNSには爆発的な伸びを期待される場合もあり、数の伸び悩みに対して過激な投稿に迷走したり、かえって学生の活動がマイナスの評価を受ける場合もあります。SNSの成果判断には長期間を要すると考えられます。

一般的に注目が集まりやすいとされる大学のイベント、例えばオープンキャンパス、学園祭、卒業式・入学式等に合わせて、イベント開催を実施するのが短期的な成果を得るには効果的と言えそうです。来場者などの数だけでなく、来場者アンケートや感想を聞くことで、直接リアクションを得ることができます。普段目に見えない発信先の人と実際にコミュニケーションをとることによって、学生自身のモチベーションにつながり、活動実績にもつながります。

参考文献

科学技術コミュニケーション拡大への 取り組みについて