日本メディアがCIAに操られていると言われる理由
テレビドラマや映画で登場するCIA
どうやら日本でも活動されているようです。
そんなCIAと日本の関係についてまとめましたので、
早速見ていきましょう！
▷CIA（アメリカ中央情報局）とは
対外諜報活動を行うアメリカ合衆国の情報機関の代表格が「CIA」です。
ＣＩＡは、外国反米政権を倒すためのテロ組織を支援することや、外国の親米政党に対する秘密援助も行います。政府が公的に手を下せない “ 裏稼業 ” に関わっている組織です。
そのため、「クーデターメーカー」とよばれることもあり、反米国家のイランなどからは、「テロ組織」に指定されています。
政治家、軍人、NPO活動家、宗教団体、留学生、芸能人、外国人など様々な身分・職業に偽装させたエージェントを世界各国に配置しているといわれます。
末端のエージェント・職員は、自分の活動の目的の全容を開示されておらず、虚偽の説明を受けているようです。
CIAは、アメリカの覇権の維持拡大を最終目的として、外国の政府と同国内の反政府勢力の双方に介入し、政策決定をコントロールする巧みな手法を用います。
簡単に説明すると、まずアメリカの支配対象国内に、あえて左翼・右翼・学生運動・宗教団体などの反米集団を育成します。
そして、軍事介入ないし戦争のきっかけを作り出し、その後に支配体制を構築するという長期的な計画を世界各国で実行しています。
これは、日本においても例外ではありません。
▷ＮＨＫ解説員の柴田秀利氏は、ＣＩＡと正力松太郎の間で暗躍していた
日本のジャーナリスト、実業家の柴田秀利氏。
CIA情報提供者でもあり、日米にまたがる広い人脈を駆使して、日本へのテレビ導入と日本テレビ設立、原子力利用、ゴルフブームに重要な役割を果たしました。
＜日本政府中枢との関係＞
日本占領期から、児玉誉士夫、笹川良一（右翼）、岸信介（首相）、緒方竹虎（自由党総裁）、辰巳栄一（元陸軍中将）、田中清玄（左翼）、などをエージェントとして、設立期の自民党にも活動資金を提供しました。
ゆえに自民党には基本的に親CIA、またはエージェントが多いといわれます。（角間隆著『ドキュメント日商岩井』、川端治著『自民党 その表と裹』より ）
日本の指定暴力団ともコネクションを持ち、左翼学生運動の資金提供にも関与しています。（森川哲郎著『日本疑獄史』より ）また、国内の大手宗教団体への関与も指摘されています。
大手マスメディアでは、ほとんど出てくることがないCIA。
ゆえに、その存在を知らない一般市民も多数いることでしょう。その事実は、受け入れがたいことかもしれません。しかし、早稲田大学教授・有馬哲夫氏は以下のように述べています。
「政府やスポンサーや圧力団体がメディアにいろいろ働きかけるのは、どこの国でも当たり前のことだ。一国の外交部門や情報機関ともなれば、少しでも自国に有利な世論を作り出すよう対象国のメディアを操作しようと全力を尽くすのは当然だ。この事実に衝撃を受ける日本人が今日いるとすれば、それは平和ボケというものだ」
－有馬哲夫著『原発・正力・ＣＩＡ』より
▷過去には新聞で報道もされていた
毎日新聞（２００９年７月）に掲載の記事－ＣＩＡが、元朝日新聞主筆・自由党総裁であった緒方竹虎を首相にして、日本を自由に操る工作活動をしていた事実を報道しています。
▷メディアを利用した洗脳
政治家は新聞という公的要素が強い媒体をうまく利用して、国民を思い通りに操ることばかりを考えてきました。
新聞社は、政府とがっちり手を組んで、企業として繁栄してきました。戦中・戦後には、日々の食べものに苦労する国民に倹約を訴える一方で、新聞社は巨額の富を得ていました。
その大手新聞各社が、戦後のアメリカ統治下のもとでテレビ放送事業を創設しました。
テレビ局は、新聞社の体質をそのまま受け継ぎ、権力者の御用機関として機能する一方で、さらなる利益を追求し、現在に至っています。
このように歴史を検証してみるとわかるように、大手マスメディア各社も他の企業と同じような一企業にすぎません。
だから、「客観・中立・公正」な報道など、期待すべくもありません。「いくら、政府やスポンサーに頭が上がらないにしても、ニュースは事実を伝えているだろう」という人もいるかもしれません。
しかし、よく考えてみてください。
世論を操る側からすると、ニュースこそが一番利用したいものなのです。
戦後から続く、アメリカの影響下にある日本のマスメディア。
敗戦後76年も経ち、アメリカによるマスメディアに対する影響を肌で感じる人は、少ないでしょう。
戦後当時のアメリカ政府・心理戦局文書には、こうあります。
「ニュース素材の提供は、いかにも作為的に行われていると日本人に気づかれないように細心の注意を払ってなされなければならない」
私たちが、すぐにそれとわかるような情報操作は、情報操作とはいえません。
まさに想像もつかないほど自然に、巧妙になされていることでしょう。
なぜなら、80年前、私たち日本人が、バケツリレーや竹槍訓練をしているときに、彼らはすでに核分裂の実験をしていたのですから。
その差が、今も寸分変わらないはずだと想像するのは難しいかもしれません。その想像力のなさが、巧みな情報操作に気づくことを難しくしているのでしょう。
ちなみに、海外からのニュースは、すべて「ロイター通信」と「ＡＰ通信」という通信社から、国内大手マスメディア各社を通して、私たちの耳に届けられます。
ロイター通信と日本のマスメディアの関係は、明治期から始まって、今に続いています。しかし、「ロイター通信」と「ＡＰ通信」という企業は、それぞれロスチャイルド家とロックフェラー家という一部の巨大財閥が所有する企業です。
その情報が、彼らに都合のよい世論誘導に使われていないとは到底考えられません。
詳細はこちらをどうぞ
ロスチャイルド家・ロックフェラー家と軍需産業
▷メディアが生み出す罪〜そこそこの自由〜
近年、テレビや新聞で、 “ ＢＰＯ ” という言葉がよく持ち出されるようになりました。ＢＰＯは、「放送倫理・番組向上機構」という団体ですが、NHKと民放連、民放連加盟会員各社によって出資、組織されている任意団体です。
視聴者の基本的人権を擁護するために設立されており、やらせ番組や人権侵害など、放送倫理に違反していないか調査し、勧告・見解しています。
視聴者である市民は、ＢＰＯのような団体があることで、テレビ業界に自浄作用があるようなクリーンな印象を持ちますし、日本のテレビ番組の質を確保してくれる存在に感じます。しかし、そもそも何を基準に、勧告・見解を示しているのか、非常に曖昧で、逆にＢＰＯに指摘されなかった番組は、視聴者にとって何も問題がないように映ります。
また逆に、視聴者に伝えなくてはいけないような重要な情報をマスメディアが意図的に伝えなかったときには、何のお咎めをするわけでもありません。
私たちは、北朝鮮の国営ニュース放送を目にするとき、「自由のない国とは、こういうものか」と、その誇張された偏向報道ぶりに違和感を感じます。しかし、私たちが得ている言論の自由とは、どれほどの自由でしょうか。
平均的な日本人の多くは、日本は言論の自由がある国だと思っています。しかし、マスメディアの世界には、決して口にしてはならない、いわゆる “ タブー ” が存在します。
ニュース番組の出演者は本心をどこまで話すことが許されているでしょうか。あるコメンテーターは、朝の情報番組のコメントにまで、用意された台本があることを公言しています。
番組を見ている私たち市民も、心のどこかで「テレビには本音と建前がある」と暗黙の了解をしているのではないでしょうか。
日本国憲法第21条にて、「言論の自由」は保障されていますが、もしかすると、私たちは「言論の自由」を得ていると錯覚しているだけかもしれません。それは本物の「言論の自由」ではなく、閉鎖的な国と比べたときにある「そこそこの自由」に過ぎないのです。
▷ テレビ・新聞は、私たちを幸せにしているか？
テレビ・新聞では、若くして偉大な成功をなしとげるアスリートが持ち上げられ、バラエティ番組ではセレブタレントや流行りのモデルが物欲をかきたて、グローバルに活躍している人が、「あなたももっとがんばりなさい」と声高にいいます。マスメディアでフィーチャーされる人をみて、その努力に勇気づけられることもあるでしょう。
しかし一方で、この不景気のさなか、必死で働いても生活が苦しい人々に対して、焦りや格差の実感をかき立てているのも、また事実ではないでしょうか。他人と自分を比較することを助長し、競争社会の歯車にすべての人を巻き込もうと、駆り立てている側面もあると感じざるを得ません。
そもそも私たちを生き苦しくするような情報や価値観ならいらないのです。もはや情報を得るだけならば、新聞・テレビである必要はないのですから。本来、さまざまな個性があることは自然で、テレビが押し付けてくる価値観がどんなものであれ、翻弄される必要は全くないのです。
ひとりひとりの人間が個性を持っていて違うように、人それぞれに幸せの形も違います。
テレビや新聞をみていて、自分が幸せでないのなら、見ない方がよいのです。
アメリカ第３代大統領のトーマス・ジェファーソンの言葉にこうあります。
「何も読まない者は、新聞しか読まない者より賢い。なぜなら、嘘を信じる者より真実に近いからだ。」
▷まとめ
いかがでしょう？
いまも日本のメディアは米国CIAの監視下にあります。
過去には私たちにとって有益な情報以外にも。
権力者にとって都合の良い情報操作が行われていた事実があります。
現に今テレビや新聞などのメディア、ソーシャルメディアで情報の二極化が起きています。
アメリカでは新型コロナウイルスワクチンを接種した人と接種するつもりのない人でワクチンの信頼性に対し、はっきりと差が出ています。
この記事も日本メディアに出たと思ったらすぐに情報規制で消されてしまいました。
さぁどちらが真実なのでしょうか。。？
自身の目でしっかり見極めていく必要がありますね。
信じるか信じないかは、あなた次第です。
▷参考
