ワクチンと自閉症との関連はもはや避けられない

ワクチンと自閉症との関連はもはや避けられない

ローダ・ウィルソン
2025年4月22日

CDCの新しい報告書によれば、2年間で自閉症患者が16％増加し、ロバート・F・ケネディ・ジュニアがその関連性を調査している。

ジェフリー・タッカーが書いているように、ワクチン産業はその権力と影響力によって精査を免れてきた。しかし、世論の懐疑的な見方が強まり、調査が進められている今、ワクチンの害と自閉症との潜在的な関連についての話題は、もはや避けることはできない。

ワクチン、自閉症、ブラウンストーン

ジェフリー・A・タッカー著、ブラウンストーン研究所、2025年4月18日発行

記事のタイトルにこの3つの言葉を入れるのは、ほとんど危険な感じがする。 もっと簡単な方法は、この話題を出さないことだ。 それはブラウンストーン・インスティテュートにタグを付けられ、標的にされ、取り消されることを意味する。

それくらい、この話題にはタブーがある。 科学が単に証拠と因果推論の問題であるならば、科学は大胆不敵であるべきであり、教条主義であってはならない。 科学は、証拠が導くままに進むべきなのだ。

ブラウンストーン・インスティテュートが設立されたとき、複数の人々がこの機関がいずれ「反ワクチン派」に乗っ取られるのではないかと心配した。 私としては、この恐れは理解できなかった。 そのような人たちのことを聞いたこともなかったし、そのような人たちになることなど想像もできなかった。

この話題に対する私の考えは、誰よりもありきたりなものだった。 聞いたこともないものに、どうしてブラウンストーンが乗っ取られるのか？ この神秘的な闇の力とは何なのか？

確かに、私はコビッドの注射が公衆衛生に役立つとは一度も考えたことはなかったが、それはウイルス学101の本を読んだからである。人獣共通感染症のリザーバーを持ち、急速に広がり、急速に変異する呼吸器感染症は、ワクチンと呼ばれるどんな注射も常に凌駕する。 仮にそのようなものが奇跡的に誕生したとしても、それは10年単位の試験期間を要するだろう。

それは数世代前の常識であったが、曝露による自然免疫の機能も同様であった。

しかし、被ばくによる自然免疫の働きも同様であった。意識に変化をもたらしたのは、コビッドコントロールの歴史に関する研究であった。 監禁（および閉鎖、検閲、コンプライアンス・プロトコル）の背後にあるすべての考え方は、感染も伝播も阻止しないにもかかわらず、ワクチンとして販売された軍事的対抗措置である注射に備えるためのものだったのだ。

それがショックだと言うのなら、それは疫学的誤謬に根ざした誤った判断に過ぎないという私の長年の仮説に対して、最終的に積み上げられた証拠の山を追っていないことになる。 社会的隔離、強制的な覆面、恐怖のプロパガンダ、そして最終的には失業、職業上の不名誉、貧困という罰則によって強制された義務化である。

というのも、監禁の発明者だと自称する、現在ワクチン会社を経営する人物から、まさにこのようなことを聞かされたからだ。 彼は2020年4月、私に「ロックダウンの目的は注射を待つことだ」と言った。 私は彼を信じず、電話を切り、その電話のことは忘れた。 もちろん、彼は私に計画のすべてを話していたのだ。

世界中のほぼすべての政府に働きかけ、経済を破壊し、市民の権利を一挙に侵害し、何十億もの人々に実験的な製品を強要することができる業界の力を考えると驚かされる。 それは東インド会社がかつて持っていた以上の力であり、おそらく最も裕福な軍需メーカーをも凌ぐ力だろう。 それは究極の捕獲であり、腐った意図を持つものである。

これほど強力な業界は、慢性疾患に関するあらゆる調査において、危害を及ぼす可能性のある病原体のリストから自らを除外することもできる。 この目的のために莫大なリソースを割いているのだ。それが医薬品広告の要点であり、製品を売るためだけでなく、メディアを黙らせるためでもある。

それが今、深刻な悩みの種となっている。 私たちは真実を知ることができるのでしょうか？

ワクチンの話題を避けることは、公衆衛生と自由の相互作用に取り組むために設立された研究所にとって、決して実行可能な道ではなかった。 必然的に、この甚だしい年月の影響は、ワクチン、助成金を受け保護されている業界、その権力に世間のスポットライトを当て、ある程度の説明責任を促している。 そのような調査は、最終的にはワクチンの害を取り上げなければならない。

ここで、膨大なワクチンの害と自閉症スペクトラムの流行と同時に、医療体制に対する国民の懐疑の表明として、自閉症の話題も避けて通れない。 そして、ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、彼の並外れたチームとともに、その真相を迅速に解明することを誓った。

米国疾病予防管理センター（CDC）の新しい報告書は、自閉症の増加について深刻に憂慮すべき数字を挙げている。  「2022年の8歳児のASD（自閉症スペクトラム）有病率は1,000人あたり32.2人（31人に1人）であった」と書いた。 この2年間で16％の増加（1970年以来32,000％）が、診断の向上によるものであり、そうでなければ検査の偶発性によるものであると考える余地はほとんどない。

原因があり、それは外因性である可能性が高い。 可能性のある候補はたくさんあるが、ワクチンや、コビッド-19注射が追加された小児期のスケジュールに記載されている信じられないようなカクテルの何らかの特徴に関係しているのではないかという見方が、（レガシー・メディアでは決して報道されたり推測されたりしていないが）急増している。

RFKが以下で詳しく説明している。 いずれにせよ、決してそこに行ってはならないというどこにでもある警告にもかかわらず、これは明らかに調査対象である。 彼自身は、人前でVワードを口にすることはない。 注射は環境因子のカテゴリーに含まれる。

遺伝的な疾患とは程遠く、自閉症児が顕著な行動の変化を示す割合が高いことも研究で示されている： 「退行型発症パターンと一致する発達の軌跡の低下は、ASD児によく見られ、例外というよりむしろ規則かもしれない」。

英語では、つまり、親や養育者は、子どもが何かに触れることによって、正常な状態から急速に壊れていくことに気づくということだ： Children's Health Defenseには、数え切れないほどの逸話が記録されている。

それはVワードなのだろうか？ それも調査の対象である。

これらの注射の製造者は、注射を受けた人にどんな害があっても、信義則上の責任を負わないことを忘れてはならない。 このことが、これらの製品を市場においてユニークなものにしている。 この変更は1986年に起こったが、それ以前は7つの病気に対して2歳までに5回の注射が必要だった。 現在では、2歳までに27回、18歳までに50～73回以上、17の疾病に対応するようになった。 さらに注射を増やそうとする動きが絶えない。

何十年もの間、沈黙が続き、メディアや学会でのあらゆる憶測がほぼ禁止されていたのに、ダムが一気に決壊したようだ。 米国立衛生研究所（以下、NIH）は、学術界と民間非営利団体の研究者チームを組んでこの件を詳しく研究しており、早ければ9月にももっともらしい答えを出すだろう。

これは始まりに過ぎない。 これから何年もかけて、この問題を具体化し、原因を検証し、調整していくことになる。 ワクチンが原因物質である可能性は否定できない。 研究結果がどうであれ、レガシー・メディアにはそれを正確に報道しない金銭的動機があるため、自分でそれを読む必要がある。

ブラウンストンという機関は、確固とした判断を下す立場にない。 しかし、この関係を長い間探ってきた研究者を支援する幸運に恵まれている。 その一人がトビー・ロジャースである。 彼の論文『自閉症の政治経済学』は、92,000回以上ダウンロードされている。 彼の論文は、自閉症は社会秩序を破綻させる可能性があり、注射スケジュールが最も妥当な説明であるという、かなりショッキングなものであるが、製薬業界関係者の誰からも取り上げられたり、反論されたことはない。

出版社が少ないため、ブラウンストーン社は本書を入手しやすい形で出版することに乗り出した。 もしそれが間違っているなら、著者はそれを知りたがっている。 正しいのであれば、それも知る必要がある。 同じことが、この重要なテーマに関するすべての調査にも言える。 もし、このような危害を引き起こした産業界に、たとえ軽微なものであっても実際に責任があるにもかかわらず、法的責任を免れるのであれば、それは深刻な問題である。

私の最愛の甥は自閉症で、継続的なケアが必要だ。 私の兄であるロバート・リー・タッカー教授（芸術とビジネスの2つの博士号）は、息子の人生について感動的な年代記を書いており、一読に値する： 王冠のように： 自閉症の冒険』である。 保健福祉省（HHS）とNIHがこのトピックに最新の関心を寄せていることから、彼はこのトピックを研究するために自身の非営利団体を立ち上げることにした。

因果関係に加えて、タッカーの関心は、ケアと被害者のより良い生活の実現という差し迫った問題である。 RFKが記者会見で指摘したように、このような人々のための施設はなく、公的資源もほとんどない。 自閉症の子供や大人が仕事を得ることは、最低賃金によって彼らのサービスが市場から値崩れしてしまうため、ほぼ不可能である。 このことは、法定賃金の継続的な引き上げのために、大切な同僚たちが市場から搾り取られていた私自身の経験から知っている。

ロックダウン後のこの時期、信頼はほとんど失われており、世論は劇的に変化している。 政府調査官は、通常そうであるように、この時点では世論に遅れをとっている。 とはいえ、研究費と医学的優先順位をこのテーマに振り向ける権限を持つ立場の人々は、祝福に値する。 彼らは自分のキャリアと評判を賭けて大きなリスクを負っているのだから。

著者について

ジェフリー・タッカーはブラウンストーン・インスティテュートの創設者であり、著者であり、社長である。 エポック・タイムズ紙のシニア・エコノミクス・コラムニストでもあり、「Life After Lockdown」を含む10冊の著書がある。 経済、テクノロジー、社会哲学、文化をテーマに幅広く講演。

スペイン語訳：
La relación entre vacunas y autismo ya no puede eludirse

POR RHODA WILSON
22 DE ABRIL DE 2025

Las investigaciones sugieren que el aumento de los casos de autismo puede estar relacionado con las vacunas, con un nuevo informe de los CDC que muestra un aumento del 16% de los casos de autismo en dos años, y Robert F. Kennedy Jr. investigando la posible conexión.

Como escribe Jeffrey Tucker, el poder y la influencia de la industria de las vacunas le han permitido evitar el escrutinio, pero con el creciente escepticismo público y las investigaciones en curso, el tema de los daños de las vacunas y su posible relación con el autismo ya no puede evitarse.

Vacunas, autismo y Brownstone

Por Jeffrey A. Tucker según lo publicado por el Instituto Brownstone el 18 de abril de 2025

Parece casi peligroso poner esas tres palabras en el título de un artículo. Un camino más fácil es no plantear el tema. Significa conseguir que el Instituto Brownstone sea etiquetado, señalado y cancelado.

Así de tabú existe en torno a este tema, que es en sí mismo profundamente extraño. Si la ciencia es simplemente una cuestión de pruebas e inferencia causal, debería ser intrépida y no doctrinaria. Debe ir adonde le lleven las pruebas.

Cuando se fundó el Instituto Brownstone, a muchas personas les preocupaba que esta institución acabara siendo tomada por los "anti-vaxxers". Por mi parte, no podía entender este temor. Nunca había oído hablar de tales personas y no podía imaginarme convirtiéndome en algo así.

Mis opiniones sobre este tema eran tan convencionales como las de cualquiera. ¿Cómo podía Brownstone ser tomada por algo de lo que nunca había oído hablar? ¿Qué es ese misterioso poder de esa fuerza oscura de ahí fuera?

Sin duda, ni una sola vez creí que la inyección de cóvida fuera a reportar beneficios para la salud pública, pero eso es porque leí libros de Virología 101: una infección respiratoria de rápida propagación y rápida mutación con un reservorio zoonótico siempre burlará cualquier inyección concebible llamada vacuna. Si algo así llegara a existir milagrosamente, habría que esperar una década para probarlo.

Esa era la sabiduría convencional hace algunas generaciones, pero también lo era el funcionamiento de la inmunidad natural a través de la exposición.

Fue la investigación sobre la historia de los controles cóvidos lo que provocó un cambio hacia la concienciación. Poco a poco me fui dando cuenta, y casi todos los que estaban relacionados con Brownstone, de que lo que se escondía detrás de los cierres (y clausuras, censura y protocolos de cumplimiento) era, de hecho, preparar al público para las inyecciones, las contramedidas militares comercializadas como vacunas, aunque no detuvieran ni la infección ni la transmisión.

Si eso le choca, es que no ha estado siguiendo las montañas de pruebas que finalmente se acumularon en contra de mi suposición de larga data de que esto era sólo un juicio equivocado arraigado en la falacia epidemiológica. El objetivo aparente era la máxima aceptación por todos los medios posibles: aislamiento social, obligación de cubrirse la cara, propaganda del miedo y, finalmente, mandatos impuestos bajo pena de desempleo, desgracia profesional y pobreza.

De paso, realmente no tenía excusa para no saber esto, ya que esto es precisamente lo que me dijo el mismo hombre que afirma ser el inventor de los encierros, una persona que ahora dirige una empresa de vacunas. Concretamente me dijo en abril de 2020 que todo el propósito del encierro era esperar a la inyección. No le creí, colgué y me olvidé de la llamada. Por supuesto, me estaba contando todo el plan.

Es asombroso considerar el poder de una industria que podía imponerse a casi todos los gobiernos del mundo para destruir sus economías y violar los derechos de los ciudadanos a la vez y luego imponer un producto experimental a miles de millones. Es más poder del que jamás tuvo la Compañía de las Indias Orientales, sin duda, y probablemente más incluso que el del fabricante de municiones más acaudalado. Se trata de una captura de la máxima categoría, con una agenda tan podrida que no debería sorprender a nadie que el público haya perdido la confianza.

Una industria tan poderosa también puede mantenerse fuera de la lista de posibles agentes nocivos en cualquier investigación sobre enfermedades crónicas. Dedica ingentes recursos a este fin: ese es el objetivo de la publicidad farmacéutica, no sólo vender productos, sino mantener callados a los medios de comunicación.

Esta es una grave fuente de preocupación en estos momentos. ¿Podemos llegar a la verdad?

Evitar el tema de las vacunas, por tanto, nunca fue un camino viable para un instituto fundado para abordar la interacción de la salud pública y la libertad en general. Inevitablemente, las consecuencias de estos atroces años han puesto en el punto de mira de la opinión pública a las vacunas, a la industria subvencionada y protegida, a su poder y, por tanto, instan a rendir cuentas. En última instancia, esa investigación debe abordar los daños de las vacunas, que han sido elevados incluso a partir de los datos que tenemos, aunque sabemos con certeza que los daños están infradeclarados.

En este caso, el tema del autismo también es inevitable, aunque sólo sea como expresión del escepticismo público hacia la clase médica, simultáneamente con los enormes daños de las vacunas y una epidemia de trastornos del espectro autista. Y Robert F. Kennedy Jr., junto con su extraordinario equipo, ha jurado llegar al fondo del asunto rápidamente.Un nuevo informe de los Centros para el Control y la Prevención de Enfermedades de EE.UU. ("CDC") enumera algunas cifras seriamente alarmantes sobre el aumento del autismo.  "Entre los niños de 8 años en 2022, la prevalencia del TEA [Trastorno del Espectro Autista] era de 32,2 por cada 1.000 niños (uno de cada 31)", dice el informe. Deja poco margen para creer que este aumento del 16% en dos años (32.000% desde 1970) es un artefacto de mejores diagnósticos y de otra manera debido a las contingencias de las pruebas.

Hay una causa y es probable que sea exógena. Hay muchos candidatos posibles, pero hay una sensación creciente y floreciente -aunque nunca se ha informado o especulado sobre ella en los medios de comunicación heredados- de que está relacionada con las vacunas y con alguna característica del increíble cóctel incluido en el calendario infantil al que se ha añadido la inyección de covid-19.

RFK explica más abajo. En cualquier caso, es un candidato obvio para la investigación, a pesar de las omnipresentes advertencias de nunca ir allí. Por su parte, RFK no pronuncia la palabra con V en público. Las inyecciones se incluyen en la categoría de causas medioambientales.


Lejos de ser una afección genética, las investigaciones también han demostrado que un alto porcentaje de niños autistas presentan notables cambios de comportamiento: "Las trayectorias descendentes de desarrollo, consistentes con un patrón de inicio regresivo, son comunes en niños con TEA y pueden ser más la regla que la excepción".

En inglés, eso significa que los padres o cuidadores se dan cuenta cuando su hijo pasa rápidamente de la normalidad a la ruptura tras la exposición a... algo. Esto no es ningún secreto: Children's Health Defense registra innumerables anécdotas.

¿Podría ser la palabra con V? Eso es parte de lo que está sobre la mesa para la investigación.

Recuerde que los fabricantes de estas inyecciones no son responsables fiduciarios de ningún daño causado a quienes las reciben. Esto hace que estos productos sean únicos en el mercado. Este cambio se produjo en 1986, antes de lo cual el calendario exigía 5 inyecciones a los 2 años para 7 enfermedades. En la actualidad, se han aumentado a 27 inyecciones a los 2 años y a aproximadamente 50-73 inyecciones o más a los 18 años, para 17 enfermedades. Existe una presión constante para añadir cada vez más inyecciones.

Después de tantas décadas de silencio y de casi prohibir toda especulación en los medios de comunicación y la investigación en el mundo académico, parece que el dique se ha roto de golpe. Los Institutos Nacionales de la Salud ("NIH") están trabajando con equipos de investigadores del mundo académico y de organizaciones privadas sin ánimo de lucro para estudiar este asunto en detalle y presentarán algunas respuestas plausibles tan pronto como en septiembre.

Esto es sólo el principio. Habrá años por delante para profundizar en todo esto, examinar las causas y hacer ajustes. Las vacunas no están descartadas como agentes causales. Sean cuales sean los resultados de los estudios, tendrá que leerlos usted mismo porque los medios de comunicación tradicionales tienen todos los incentivos económicos para no informar con exactitud.

Brownstone, como institución, no está en condiciones de emitir juicios firmes. Pero hemos tenido la suerte de apoyar a investigadores que llevan tiempo estudiando esta relación. Entre ellos se encuentra Toby Rogers. Su tesis, "La economía política del autismo", ha sido descargada más de 92.000 veces. Aunque su tesis es bastante chocante -el autismo es potencialmente una quiebra del orden social y el calendario de inyecciones es la explicación más plausible-, nunca ha sido desmontada ni refutada de otro modo por nadie relacionado con la industria farmacéutica.

Debido a la escasez de editores dispuestos a ir allí, Brownstone está dando un paso adelante para hacer una versión de este libro disponible en una forma accesible. Si está equivocado, el autor quiere saberlo. Si está bien, también tenemos que saberlo. Lo mismo puede decirse de todas las investigaciones sobre este importante tema. Si la industria es realmente responsable, aunque sea en menor grado, de causar tales daños y, sin embargo, es inmune a cualquier responsabilidad legal, eso es un problema grave.

A título personal -y la mayoría de la gente tiene alguna historia que involucra a amigos y seres queridos-, mi querido sobrino es autista y requiere cuidados continuos. Mi hermano, el profesor Robert Lee Tucker (dos doctorados, artes y negocios), ha escrito una conmovedora crónica de la vida de su hijo que merece la pena leer: 'Como una corona: Aventuras en el autismo'. El último interés en este tema por parte del Departamento de Salud y Servicios Humanos ("HHS") y los NIH le ha inspirado para iniciar su propio estudio del tema sin ánimo de lucro.

Además de los agentes causales, el interés de Tucker se centra en la acuciante cuestión de la atención y la consecución de una vida mejor para las víctimas. Como señaló RFK en su conferencia de prensa, no hay hogares para estas personas y los recursos públicos son muy escasos. Es casi imposible que los niños y adultos autistas consigan trabajo debido al salario mínimo, que deja sus servicios fuera del mercado. Lo sé por experiencia propia, cuando compañeros de trabajo valiosos fueron expulsados del mercado debido a los constantes aumentos del salario mínimo legal.

La confianza prácticamente ha desaparecido en este periodo posterior al cierre, y la opinión pública ha cambiado radicalmente y seguirá haciéndolo. Los investigadores del gobierno van a la zaga de la opinión pública en este momento, como suele ocurrir. Dicho esto, hay que felicitar a las personas con autoridad para reorientar los fondos de investigación y las prioridades médicas hacia este tema. Están arriesgando enormemente sus carreras y su reputación.

Sobre el autor

Jeffrey Tucker es fundador, autor y presidente del Brownstone Institute. También es columnista de economía del Epoch Times, autor de 10 libros, entre ellos "Life After Lockdown", y de miles de artículos en la prensa académica y popular. Pronuncia numerosas conferencias sobre economía, tecnología, filosofía social y cultura.

原文：
The link between vaccines and autism can no longer be avoided

BY RHODA WILSON
ON APRIL 22, 2025

Research suggests that the rise in autism cases may be linked to vaccines, with a new CDC report showing a 16% rise in autism cases in two years, and Robert F. Kennedy Jr. investigating the potential connection.

As Jeffrey Tucker writes, the vaccine industry’s power and influence have allowed it to avoid scrutiny, but with growing public scepticism and investigations underway, the topic of vaccine harms and their potential link to autism can no longer be avoided.

Vaccines, Autism and Brownstone

By Jeffrey A. Tucker as published by Brownstone Institute on 18 April 2025

It feels almost dangerous putting those three words in the title of an article. An easier path is not to raise the topic. It means getting Brownstone Institute tagged, targeted and cancelled.

That’s how much taboo there is around this subject, which is itself deeply strange. If science is simply a matter of evidence and causal inference, it should be fearless and not doctrinaire. It should go where evidence leads.

At the founding of Brownstone Institute, multiple people worried that this institution would eventually be taken over by “anti-vaxxers.” For my part, I could not understand this fear. I had never heard of such people and could not imagine becoming such a thing.

My views on this topic were as conventional as anyone’s. How could Brownstone be taken over by something of which I had never heard? What is this mysterious power of this dark force out there?

To be sure, I never once believed the covid injection would result in public health benefits, but that is because I read books in Virology 101: a fast-spreading, fast-mutating respiratory infection with a zoonotic reservoir will always outwit any conceivable injection called a vaccine. If such a thing did miraculously come into existence, it would be a decade in the testing.

That was conventional wisdom a few generations ago, but so was the functioning of natural immunity via exposure.

It was research into the history of covid controls that brought a shift toward awareness. It gradually dawned on me, and pretty much everyone associated with Brownstone, that the whole thinking behind lockdowns (and closures, censorship and compliance protocols) was indeed to prepare the public for the injections, the military countermeasures marketed as vaccines, even though they stopped neither infection nor transmission.

If that shocks you, you haven’t been following the mountains of evidence that finally piled up against my long-running assumption that this was just mistaken judgment rooted in epidemiologic fallacy. The apparent goal was maximum uptake through any means possible: social isolation, forced face covering, fear propaganda and finally mandates enforced by penalty of unemployment, professional disgrace and poverty.

In passing, I truly had no excuse not to know this, since this is precisely what I was told by the very man who claims to be the inventor of lockdowns, a person who now runs a vaccine company. He specifically said to me in April 2020 that the whole purpose of the lockdown was to wait for the injection. I didn’t believe him, hung up, and forgot about the call. He was, of course, telling me the whole plan.

It’s astonishing to consider the power of an industry that could prevail on nearly all governments in the world to destroy their economies and violate citizens’ rights at once and then force an experimental product on billions. That’s more power than the East India Company ever had, certainly, and probably more than even the most well-heeled munitions manufacturer. That’s capture of the ultimate sort, with an agenda so rotten that it should hardly surprise anyone that the public has lost trust.

An industry this powerful can also keep itself off the list of possible agents of harm in any investigations concerning chronic disease. It devotes vast resources to this purpose: that’s the whole point of pharmaceutical advertising, not just to sell products but to keep the media quiet.

That is a serious source of worry right now. Can we get to the truth?

Avoiding the topic of vaccines, then, was never a viable path for an institute founded to address the interaction of public health and freedom generally. Inevitably, the fallout from these egregious years has shone a public spotlight on vaccines, the subsidised and protected industry, its power, and thus urge some measure of accountability. That inquiry eventually must address vaccine harms, which have been high even from the data we have, though we know for sure that the harms are underreported.

Here, the topic of autism is also unavoidable, if only as an expression of public scepticism of the medical establishment, simultaneous with vast vaccine harms and an epidemic of autism spectrum disorders. And Robert F. Kennedy, Jr., together with his extraordinary team, has sworn to get to the bottom of it quickly.

A new report from the US Centres for Disease Control and Prevention (“CDC”) lists some seriously alarming numbers on the rise of autism.  “Among children aged 8 years in 2022, ASD [Autism Spectrum Disorder] prevalence was 32.2 per 1,000 children (one in 31),” writes the report. It leaves little room to believe that this 16% rise in two years (32,000% since 1970) is an artifact of better diagnostics and otherwise due to testing contingencies.

There is a cause and it is likely exogenous. There are many possible candidates, but there is a growing and burgeoning sense – though never reported or speculated on in legacy media – that it is related to vaccines and some feature of the incredible cocktail listed in the childhood schedule to which the covid-19 injection has been added.

RFK explains more below. In any case, it is an obvious candidate for investigation, despite ubiquitous warnings never to go there. For his own part, RFK does not breathe the V-word in public. The injections are included in the category of environmental causes.


Far from being a genetic condition, research has also shown a high percentage of autistic children showing notable onset of behavioural changes: “Declining trajectories of development, consistent with a regressive onset pattern, are common in children with ASD and may be more the rule than the exception.”

In English, that means parents or caretakers are aware when their child moves quickly from normal to broken upon exposure to … something. This is hardly a secret: Children’s Health Defense records countless anecdotes.

Could it be the V-word? That is part of what is on the table for investigation.

Remember that the makers of these injections are not fiduciarily liable for any harm done to those who receive them. That makes these products unique in the marketplace. This change happened in 1986, before which time the schedule required 5 injections by age 2 for 7 diseases. Today, this is up to 27 injections by age 2 and approximately 50–73 injections or more by age 18, covering 17 diseases. There is a constant push to add ever more injections.

After so many decades of silence and a near ban on any and all speculation in media and research in academia, the dam seems to have broken all at once. The National Institutes of Health (“NIH”) is working on teams of researchers in academia and private non-profits to study this in detail and will come up with some plausible answers as soon as September.

This is just the beginning. There will be years ahead to flesh all this out and examine the causes and make adjustments. Vaccines are not off the table as causal agents. Whatever the results of the studies, you will need to read them yourself because the legacy media have every financial incentive not to report them accurately.

Brownstone as an institution is in no position to make any firm judgments. But we have been fortunate to support researchers who have long explored this relationship. Among them is Toby Rogers. His dissertation, ‘The Political Economy of Autism’, has been downloaded more than 92,000 times. Though his thesis is rather shocking – autism is potentially bankrupting of the social order and the injection schedule is the most plausible explanation – it has never been picked apart or otherwise refuted by anyone associated with the pharmaceutical industry.

Because of the dearth of publishers willing to go there, Brownstone is stepping up to make a version of this book available in an accessible form. If it is wrong, the author wants to know. If it is right, we need to know that too. That same can be said of all investigations into this important topic. If the industry is actually responsible, even to a minor degree, in causing such harm and yet is immune from any legal liability, that is a serious problem.

On a personal note on this – and most people have some story that involves friends and loved ones – my own beloved nephew is autistic and requires continued care. My brother, Professor Robert Lee Tucker (two PhDs, arts and business), has written a moving chronicle of his son’s life that bears reading: ‘Like a Crown: Adventures in Autism’. The latest interest in this topic from Health and Human Services (“HHS”) and NIH has inspired him to begin his own non-profit to study the topic.

In addition to causal agents, Tucker’s interest is in the pressing issue of care and making a better life for victims. As RFK pointed out in his press conference, there are no homes for these people and precious little in the way of public resources at all. It is nearly impossible for autistic kids and adults to get jobs due to the minimum wage that prices their services out of the market. I know this from personal experience in my own life when valued co-workers were squeezed out of the market due to constant increases in the legal pay floor.

Trust is all but gone in this post-lockdown period, and public opinion has shifted dramatically and will continue to do so. Government investigators are lagging behind the public mind at this point, as is usually the case. That said, the people in positions of authority to redirect research dollars and medical priorities to this topic deserve congratulations. They are taking huge risks with their careers and reputations.

About the Author

Jeffrey Tucker is the founder, author, and President of Brownstone Institute. He is also Senior Economics Columnist for Epoch Times, author of 10 books, including ‘Life After Lockdown’, and many thousands of articles in the scholarly and popular press. He speaks widely on topics of economics, technology, social philosophy and culture.