書記が哲学やるだけ#57 他行為可能性原理（PAP）とフランクファート型事例

今回から形而上学の話題を扱っていく。

問題

(1)他行為可能性原理（PAP: Principle of Alternative Possibilities）について、具体例を挙げながら説明せよ。

(2) フランクファートによる他行為可能性原理（PAP）への批判である「フランクファート型事例」について、具体例を挙げながら説明せよ。

(3) フランクファート型事例に対する代表的な批判の一つである「自由のまたたき（flicker of freedom）」について、具体例を挙げながら説明せよ。

(4) フランクファート型事例に対する「ジレンマ防御（Dilemma Defense）」について説明せよ。

解説

(1) 他行為可能性原理（PAP: Principle of Alternative Possibilities）について、具体例を挙げながら説明せよ。

他行為可能性原理（PAP: Principle of Alternative Possibilities）とは、道徳的責任と自由意志をめぐる議論で用いられる原理であり、一般に、

と定式化される。つまり、「実際にしたこと以外のこともできた」という他行為可能性（alternative possibilities）が、道徳的責任の必要条件であるという考え方である。

例えば、Aが道端で倒れている人を発見したにもかかわらず、助けずに立ち去ったとする。Aには「助ける」ことも「助けない」ことも可能であり、そのうえで助けないことを選択したのであれば、「助けることもできたのに、そうしなかった」としてAを非難することには根拠がある。この場合、「助けることもできた → しかし助けなかった → したがって、その行為について責任を問いうる」という形でPAPを理解することができる。

反対に、Aが何者かによって物理的に拘束され、倒れている人を助けることがまったく不可能だったとすれば、「助けなかった」という事実だけを理由としてAを非難することは難しい。

このようにPAPは、「他にどうすることもできなかったのであれば、その行為について責任を負わせることはできない」という日常的な責任判断を原理化したものといえる。

このPAPを明示的に取り上げ、その妥当性を批判した代表的な論文が、Harry G. Frankfurt, “Alternate Possibilities and Moral Responsibility” (1969) である。

(2) フランクファートによる他行為可能性原理（PAP）への批判である「フランクファート型事例」について、具体例を挙げながら説明せよ。

ハリー・フランクファートは、いわゆるフランクファート型事例（Frankfurt-style case）を用いて、他行為可能性が存在しなくても、本人が自らの理由によって行為したのであれば、その行為について道徳的責任を負いうると論じた（Frankfurt, 1969）。

例えば、ジョーンズが選挙で候補者Aと候補者Bのどちらに投票するかを考えているとする。一方、ブラックという人物は、ジョーンズに必ずAへ投票させたいと考えており、ジョーンズの意思決定を監視している。そして、もしジョーンズがBに投票しようとすれば、ブラックは装置を作動させてジョーンズの意思決定に介入し、強制的にAへ投票させることができるものとする。

この場合、ジョーンズには実質的に「Bに投票する」という選択肢がない。Bを選ぼうとすればブラックが介入するため、最終的には必ずAに投票することになる。したがって、ジョーンズはAに投票する以外の行為をすることができなかったといえる。

ところが実際には、ブラックが介入する必要はなかった。ジョーンズはブラックや装置の存在を知らないまま、自分自身の考えや理由に基づいてAに投票することを決めたからである。

つまり、① ジョーンズにはBに投票するという他行為可能性がない。しかし、② 実際にAへ投票した原因はブラックの介入ではなく、ジョーンズ自身の意思決定である。

例えば、ジョーンズが利己的な理由や差別的な理由からAへの投票を自ら決定したのであれば、私たちはなお、「ジョーンズは自分自身の理由からAを選んだのだから、その選択について責任を負う」と判断できるように思われる。ブラックは介入する準備をしていただけであり、実際の行為を生じさせる因果過程には関与していないからである。

したがって、この事例は、「他行為可能性がない＋本人自身の理由から行為している→それでも道徳的責任を負いうる」という可能性を示している。

ここからフランクファートは、「他の行為をすることができなければ道徳的責任を負わない」というPAPは成り立たないと主張した。

フランクファート型事例の重要な点は、道徳的責任にとって決定的なのは、単に「他のこともできたか」ではなく、「実際の行為がどのような仕方で本人から生じたのか」ではないかという問題を提起したことである。この議論は、その後、自由意志を他行為可能性ではなく、行為者が行為の源泉（source）であることから捉える議論へとつながっていく。

(3) フランクファート型事例に対する批判の一つである「自由のまたたき（flickers of freedom）」について、具体例を挙げながら説明せよ。

フランクファート型事例は、他行為可能性が存在しなくても道徳的責任を負いうることを示すことによってPAPを否定しようとする。

しかし、これに対して、フランクファート型事例は本当にすべての他行為可能性を排除できているのかという問題が提起されている。この問題は、後の議論において「自由のまたたき（flickers of freedom）」という観点から論じられてきた（Fischer, 1994）。

先ほどのジョーンズとブラックの事例を考える。

ブラックは、ジョーンズがBに投票しようとした場合にだけ介入する。そのためには、ジョーンズがBを選択しようとしていることを示す何らかの兆候を、ブラックが検知する必要があると考えられる。

例えば、① ジョーンズが自らAに投票しようと決意し、ブラックが介入しない場合と、② ジョーンズがBに投票しようとする兆候を示し、それをブラックが検知して介入する場合を考える。

どちらの場合にも、最終的な結果は「Aに投票する」である。したがって、ジョーンズには「最終的にBに投票する」という可能性は存在しない。

しかし、そこに至る意思決定の過程は異なっている。ジョーンズには、「自らAを選択する」という可能性だけでなく、「Bを選択しようとし、その結果ブラックの介入を受ける」という可能性も残されている。

したがって、最終的な行為についての代替可能性は排除されているとしても、意思決定の過程には、実際とは異なる経路をたどるわずかな可能性が残されているようにみえる。このような微弱な代替可能性が、「自由のまたたき」と呼ばれる。

この批判によれば、フランクファート型事例が排除できているのは、「Bに投票することができた」という強い意味での他行為可能性であって、「Bを選択しようとすることができた」あるいは、「実際とは異なる意思決定過程に入ることができた」という、より弱い意味での他行為可能性まで完全に排除できているとは限らない。

もしジョーンズに道徳的責任を帰属できる理由が、このような残された代替可能性にあるのであれば、フランクファート型事例は、「他行為可能性がまったく存在しないにもかかわらず責任が成立する」という反例にはなっておらず、PAPを完全には反証できていないことになる。

もっとも、単に何らかの代替可能性が存在すればよいというわけではない。その可能性が、道徳的責任を基礎づけるほど十分に重要な、すなわち「頑健な（robust）代替可能性」であるのかという問題が残る。

したがって、「自由のまたたき」をめぐる批判の核心は、フランクファート型事例は最終的な行為についての代替可能性を排除していても、責任に関係するすべての代替可能性を本当に排除できているのかという点にある。

この論点については、John Martin Fischer, The Metaphysics of Free Will (1994) における “flickers of freedom” の議論、および Michael Della Rocca, “Frankfurt, Fischer and Flickers” (1998) などが代表的な文献である。

(4) フランクファート型事例に対する「ジレンマ防御（Dilemma Defense）」について説明せよ。

「自由のまたたき」と関連して、フランクファート型事例に対するより体系的な批判として、ジレンマ防御（Dilemma Defense）がある。この議論では、とくに、ブラックが介入するための事前の兆候と、ジョーンズの最終的な意思決定との関係が問題となる（Widerker, 1995; Ginet, 1996）。

ブラックが確実に介入するためには、ジョーンズがBを選択することを事前に示す何らかの兆候が必要であるとする。ここで、その兆候とジョーンズの意思決定との関係について、二つの場合を考えることができる。

第一に、事前の兆候がジョーンズのその後の意思決定を決定している場合である。例えば、ある兆候が現れれば、ジョーンズがBを選択することが因果的に決定されているとする。この場合、ブラックはその兆候を検知することによって、ジョーンズがBを選択することを確実に予測し、事前に介入することができる。

しかし、この場合には、ブラックが介入する以前から、ジョーンズの意思決定が先行状態によって因果的に決定されていることになる。すると、「他行為可能性がなくても道徳的責任が成立する」ことを示すために、最初からジョーンズの意思決定について決定論を導入していることになる。

しかし、リバタリアンはまさに、決定論的に決定された意思決定について道徳的責任を認められるのかを問題にしている。そのため、このような事例を用いてPAPを否定しようとすれば、論争となっている前提をあらかじめ仮定しているのではないかという疑問が生じる。

第二に、事前の兆候がジョーンズの意思決定を決定していない場合である。例えば、Bを選択する兆候が現れたとしても、その後ジョーンズが必ずBを選択するわけではないとする。この場合には、決定論を前提とする問題を回避できる。しかし今度は、兆候が現れた後にもジョーンズがAを選ぶかBを選ぶかについて非決定論的な分岐が残る。

すると、ブラックは事前の兆候だけから、「ジョーンズは必ずBを選択する」と確実に予測することができない。また、その分岐においてジョーンズ自身がAかBを選択できるのであれば、フランクファート型事例には再び他行為可能性が残ることになる。

したがって、フランクファート型事例には次のようなジレンマが生じる。

・事前兆候と意思決定の関係が決定論的である場合→ ブラックは確実に介入できる。→ しかし、決定論という論争的な前提をあらかじめ導入することになる。

・事前兆候と意思決定の関係が非決定論的である場合→ 決定論の前提は回避できる。→ しかし、意思決定に代替可能性が残り、ブラックは確実に介入できない。

したがって、決定論的に構成すれば論点先取の問題が生じ、非決定論的に構成すれば代替可能性が残るというのがジレンマ防御の基本的な構造である。

この批判が示そうとするのは、フランクファート型事例によってPAPを反証するためには、① 行為者には道徳的責任があると同時に、② 責任に関係する代替可能性が完全に排除されているという二つの条件を、論争的な前提に依存せずに満たす必要があるということである。

ジレンマ防御によれば、そのような事例を構成することは必ずしも容易ではない。

この議論の代表的な文献として、David Widerker, “Libertarianism and Frankfurt's Attack on the Principle of Alternative Possibilities” (1995) および Carl Ginet, “In Defense of the Principle of Alternative Possibilities: Why I Don't Find Frankfurt's Argument Convincing” (1996) がある。

参考文献

Frankfurt, H. G. (1969). “Alternate Possibilities and Moral Responsibility.” The Journal of Philosophy, 66(23), 829–839.

Fischer, J. M. (1994). The Metaphysics of Free Will: An Essay on Control. Oxford: Blackwell.

Widerker, D. (1995). “Libertarianism and Frankfurt's Attack on the Principle of Alternative Possibilities.” The Philosophical Review, 104(2), 247–261.

Ginet, C. (1996). “In Defense of the Principle of Alternative Possibilities: Why I Don't Find Frankfurt's Argument Convincing.” Philosophical Perspectives, 10, 403–417.

Della Rocca, M. (1998). “Frankfurt, Fischer and Flickers.” Noûs, 32(1), 99–105.

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