RSI（相対力指数）とは？計算式・見方と70/30ラインの本当の使い方を徹底解説【2026年最新】― 51銘柄で実測した売られすぎシグナルの勝率と日本株19選

こんにちは、ウマキです。

証券会社のチャート画面を開くと、株価のすぐ下に、0から100の間を行ったり来たりする線が引かれています。70より上に行けば買われすぎ、30より下に行けば売られすぎと説明される、あれがRSI（相対力指数）です。

ただ、この説明どおりに売買した人の多くが、おそらく一度は同じ経験をしています。RSIが75まで上がったから利益確定したのに、そこから株価が倍になった。28まで落ちたから拾ったのに、そこからさらに3割下げた。教科書に書いてあるとおりに使ったはずなのに、損のほうだけが積み上がっていきます。

原因はRSIの設定値でも、読み方の下手さでもありません。RSIは値動きの性格が合っている銘柄に当てたときだけ機能する指標で、合っていない銘柄に当てると、正反対のサインを出し続けます。ここを知らずに全銘柄へ同じ物差しを当てるから、勝率が安定しないわけです。

そこでこの記事では、計算式と読み方を一通り整理したうえで、日本株51銘柄の3年分の日足データからRSIのシグナルを機械的に全部拾い出して、その後20営業日で実際にどう動いたのかを数えました。30割れの買いシグナルが334回、70超えからの売りシグナルが718回ありました。この1,052回の結果を先に見てもらってから、日本株19銘柄を4つのタイプに分け、1年チャートつきで並べていきます。

以下、目次です。

RSIの基本構造

値動きの勢いを0から100に置き換える指標

RSIはRelative Strength Indexの略で、日本語では相対力指数と訳されます。考案したのは米国のJ・ウェルズ・ワイルダー・ジュニアで、1978年の著書で発表されました。

やっていることは驚くほど単純で、直近の一定期間に「上がった日の値幅」と「下がった日の値幅」がどういう比率になっているかを、0から100のスケールに置き換えているだけです。期間中ずっと上げ続けていれば100に近づき、ずっと下げ続けていれば0に近づきます。

上げと下げが同じくらいなら50付近に落ち着きます。つまりRSIが50を超えているかどうかは、その期間に買い方と売り方のどちらが優勢だったかを一目で示していることになります。

この作りのおかげで、株価が151円のNTTと5万4,950円の東京エレクトロンを、まったく同じ物差しで比べられます。株価の絶対値ではなく変化の比率だけを見ているので、値がさ株も低位株も横に並べられるわけです。

計算式は値上がり幅と値下がり幅の比率

具体的な式は次のようになります。

• 期間中の値上がり幅の平均 ÷（値上がり幅の平均 ＋ 値下がり幅の平均）× 100 ＝ RSI

たとえば14日間のうち、上げた日の値幅の平均が30円、下げた日の値幅の平均が10円だったとします。30 ÷（30 ＋ 10）× 100 で、RSIは75になります。上げ幅が下げ幅の3倍あった、という状態を数字にしたものが75という値です。

逆に上げ幅の平均が10円、下げ幅の平均が30円なら、RSIは25まで沈みます。70や30という数字そのものに神秘的な意味はなく、上げ幅と下げ幅の比率がおよそ7対3、3対7になった状態を指しているだけだと理解しておくと、後で数字に振り回されずに済みます。

なお、ワイルダー本人が使ったのは単純な平均ではなく、直近の値を重く見る平滑平均でした。この違いが後で厄介な問題を生むので、ここは覚えておいてください。

なぜ14日が標準になったのか

RSIの期間設定は14日が標準として世界中で使われています。この14という数字も、統計的に最適化された結果ではありません。

ワイルダーが著書を書いた1970年代の米国市場は、1か月がおよそ28営業日でした。その半分の14日を、相場のひと呼吸として採用したというのが由来です。MACDの12・26・9と同じで、当時の商習慣から来た慣習的な数字にすぎません。

とはいえ、標準であるという事実そのものには意味があります。世界中の参加者が同じ14日設定の同じ画面を見ているので、サインが出たところで実際に注文が集まりやすくなるからです。指標が当たるというより、みんなが見ているから当たる側面が確実にあります。

証券会社によって数値が違う理由

ここは実務でいちばん困るところなので、実際の数字で見ていきます。

RSIの平均の取り方には2通りあります。ひとつがワイルダー本来の平滑平均を使う方式で、もうひとつが単純平均（SMA）を使う方式です。ツールによってどちらを採用しているかが違うため、同じ銘柄・同じ14日設定でも、証券会社ごとにRSIの数値がずれます。

2026年8月6日時点の東京エレクトロン（8035）で計算すると、ワイルダー方式が39.2、単純平均方式が28.6でした。片方では売られすぎ圏の手前で止まっているのに、もう片方では明確に30を割っています。同じ日の同じ銘柄で、売られすぎかどうかの判定が真逆になるわけです。

ダイキン工業（6367）でも同じことが起きていて、ワイルダー方式が28.5、単純平均方式が18.8でした。こちらは両方とも30割れですが、深さの印象がまるで違います。

対処法はシンプルで、自分が普段使っているツールのRSIをひとつに固定し、他人が言う数値と自分の画面の数値を混ぜないことです。RSIが30を割ったという話を聞いたときは、どの計算方式の30なのかを疑ってかかったほうが安全です。

RSIの4つの読み方

70と30のライン

もっとも有名な使い方が、70より上を買われすぎ、30より下を売られすぎと判断するものです。ワイルダー自身は70と30を提唱しましたが、実務では80と20を使う人も多く、絶対的な基準ではありません。

大事なのは、このラインが「行きすぎ」を示しているだけで、「反転する」とは一言も言っていない点です。買われすぎの状態は、そのまま何週間も続くことがあります。

後半で実データを見ますが、70を超えた銘柄がその後もっと上がるケースは、想像よりずっと多く発生しています。70はブレーキではなく、勢いが強いことの証明として読むほうが実態に合っています。

50ラインが示すもの

70と30ばかりが注目されますが、実は50のほうが実用的です。RSIが50より上にあれば、期間中の上げ幅が下げ幅を上回っている、つまり上昇基調にあることを示します。

この性質を使うと、強いトレンドの銘柄は押し目でも50付近で下げ止まり、弱いトレンドの銘柄は戻しても50付近で頭を抑えられるという読み方ができます。50を支持線・抵抗線として見る使い方です。

たとえば三井住友フィナンシャルグループ（8316）は、直近1年でRSIの最低値が38.5でした。1年を通じて一度も40を割らずに来ているという事実は、下値を買う勢力が絶えず控えていたことを意味します。

ダイバージェンス

RSIの機能でもっとも価値があるのがダイバージェンス（逆行現象）です。株価は高値を更新しているのに、RSIは前の山より低い山しか作れていない状態を指します。

これは値段が上がっているのに勢いだけが落ちている状態なので、買いの力が細ってきたサインとして読めます。天井圏で出やすく、実際にキオクシアや村田製作所の直近の天井でも観測できる形になっています。

ただしダイバージェンスは、発生してから実際に転換するまで数週間かかることも珍しくありません。売買の引き金にするのではなく、ポジションを軽くする、利益確定を前倒しするといった調整の材料として使うのが現実的な運用になります。

フェイラースイング

もうひとつ、ワイルダー本人がもっとも信頼していたのがフェイラースイングという形です。RSIが30を割ったあと一度戻し、再び下げたときに前の安値を割らずに反発する形を指します。

株価が安値を更新していても、RSIは前の谷より浅い谷で踏みとどまっている。この形が出たときは、売り圧力が明確に弱まっていると判断します。

逆に上値では、RSIが70を超えたあと一度下げ、再び上げても前の高値に届かずに反落する形が売りサインになります。70や30を割った瞬間ではなく、割ったあとの2回目の動きを見るという発想は、いまでも十分に通用します。

51銘柄・3年分で実測したRSIの成績

30割れの買いは334回、その後20営業日は平均プラス3.79%

ここからが本題です。日本株の主要51銘柄について、直近3年分の日足からワイルダー方式のRSI（14日）を計算し、シグナルが出た日をすべて拾い出しました。

まず買いのほうから見ていきます。RSIが30を下回った状態から30以上に戻った日を買いシグナルと定義すると、3年間で334回発生していました。その日に買って20営業日後に売った場合の成績は次のとおりです。

• 銘柄ごとの平均リターン ＝ プラス3.79%

• 銘柄ごとの平均勝率 ＝ 68.2%

• プラスで終わった銘柄 ＝ 51銘柄中46銘柄

3年間ほぼ右肩上がりだった日本株を対象にしているので、この数字は割り引いて見る必要があります。それでも、勝率7割弱・平均3.8%という結果は、30割れの逆張りに一定の意味があることを示しています。

70超えの売りは718回、その後も平均プラス2.14%

問題は売りのほうです。RSIが70を上回った状態から70以下に落ちた日を売りシグナルと定義すると、3年間で718回も発生していました。買いシグナルの2倍以上の頻度です。

そして、その日に売った（あるいは空売りした）場合の20営業日後の成績が、次の数字になります。

• 銘柄ごとの平均リターン ＝ プラス2.14%

• その後プラスで終わった銘柄 ＝ 51銘柄中33銘柄

売りサインが出たあとも、株価は平均して2%以上値上がりしていました。51銘柄のうち3分の2で、売った後のほうが高くなっています。RSI70で利益確定するという習慣が、どれだけ利益を取り逃がしているかがはっきり出た形です。

とくに極端だったのがキオクシアホールディングス（285A）で、70割れの売りサイン20回のあと、20営業日で平均プラス40.24%も上がっていました。村田製作所（6981）もプラス14.4%です。

1年で30割れが一度も来なかった銘柄が19社

もうひとつ、逆張り派に効く数字があります。直近1年間（244営業日）で、RSIが70を超えていた日と30を割っていた日を数えると、こうなりました。

• 70超えの延べ日数 ＝ 1,182日

• 30割れの延べ日数 ＝ 203日

買われすぎの日数が、売られすぎの日数の5.8倍あったわけです。さらに、51銘柄のうち19銘柄は、この1年で一度もRSIが30を割っていません。逆に70に一度も届かなかった銘柄は1社だけでした。

日経平均そのもので計算しても同じで、直近1年で70超えが33日あったのに対し、30割れは0日でした。1年間で最も売られた日ですら、RSIは34.6までしか下がっていません。

RSIが壊れる3つの場面

強いトレンドでは70に張り付いたまま動かない

RSIの最大の弱点が、強い上昇トレンドに当てたときの挙動です。上げ続けている銘柄は、値上がり幅の平均が値下がり幅の平均を圧倒し続けるため、RSIは70から80の帯に張り付いて下りてきません。

実測でもはっきり出ていて、キオクシアは直近1年244営業日のうち88日をRSI70超えで過ごしていました。村田製作所は59日、京セラは53日、オリックスは50日です。年間の3分の1以上を買われすぎ判定で過ごす銘柄に対して、70で売る運用をしたらどうなるかは想像がつきます。

つまりRSIが70に張り付くという現象は、売りサインではなく「この銘柄は強い」という証拠として読み替えるべきものです。ワイルダー自身も、強いトレンド中は逆張りに使うなと書き残しています。

決算ギャップには構造的に追いつけない

RSIは過去14日分の値幅を平均して作る指標なので、材料が出た瞬間の窓開けには原理的に対応できません。決算で一晩に15%動いたら、その1日分の値幅が14日平均に薄められて反映されます。

日本株は3か月に一度、必ず決算というイベントを通過します。決算をまたぐポジションでは、テクニカル指標が機能停止する時間帯があると割り切っておく必要があります。

第一三共（4568）は2026年7月31日に通期の最終利益予想を下方修正し、当日に急落しました。RSIの値がどうであれ、この種の下げは事前に読み取れません。

低ボラティリティ銘柄では30まで落ちてこない

もうひとつの盲点が、値動きの小さい銘柄です。NTT（9432）の年率ボラティリティは15.4%で、今回調べた51銘柄の中で最も低い水準でした。

値幅が小さいと上げ幅と下げ幅の比率も極端になりにくいため、RSIは45から55の狭い帯を延々と往復します。実際、NTTは直近1年でRSIの最低値が32.1、最高値が75.0で、30割れは一度もありませんでした。

こういう銘柄にRSIを当てても、待てど暮らせどサインが出ません。ディフェンシブ株や高配当株の多くがこのタイプに入るので、逆張り手法との相性は最初から悪いと考えたほうが早いです。

設定と組み合わせ方

期間を9・14・22で変える意味

RSIの期間は変更できます。短くすれば反応が速くなり、長くすれば鈍くなります。

9日に設定すると、14日では見えなかった小さな押し目でも30を割るようになり、シグナルの回数が増えます。短期売買には向きますが、そのぶんダマシも比例して増えます。

22日や25日に伸ばすと、よほど大きな下げでないと30を割らなくなり、シグナルの信頼度は上がる代わりに年に数回しか出なくなります。どちらが正解ということはなく、自分が何日ポジションを持つつもりなのかで決めるのが筋の通ったやり方です。

過去チャートで最も成績が良くなる期間を探す作業には注意が必要です。過去に最適だった設定が未来でも最適である保証はどこにもなく、むしろ合わせ込みすぎた設定ほど、その後の相場で崩れやすくなります。

日足と週足で役割を分ける

同じRSIでも、時間軸を変えると意味が変わります。日足のRSIは数日から数週間の波を捉え、週足のRSIは数か月単位の大きな位置を示します。

実務で使いやすいのは、週足で方向を確認し、日足で入る場所を探す二段構えです。週足のRSIが50より上にあるなら、日足で30割れが出てもトレンド内の押し目である可能性が高くなります。

逆に週足が40を割って沈んでいるのに、日足の30割れだけを見て買うと、下降トレンド途中の一時的な反発をつかまされます。時間軸をひとつしか見ないことが、逆張りが刺さる最大の原因になります。

移動平均線・MACDと重ねる

RSIは行きすぎを示しますが、方向は教えてくれません。そこを補うのがトレンド系の指標です。

もっとも簡単なのが、200日移動平均線との併用です。株価が200日線より上にあるときの30割れだけを買う、というルールにすると、下降トレンド銘柄を拾う事故が構造的に減ります。

MACDと組み合わせる場合は、役割を分けるのがコツになります。

• MACD ＝ 方向とトレンドの継続を見る

• RSI ＝ 行きすぎと勢いの衰えを見る

• 200日移動平均線 ＝ そもそも買っていい相場かを判定する

3つとも同じことを言っているときだけ動く、というふるい方をすると、シグナルの数は激減しますが精度は上がります。

出来高を必ず添える

RSIが30を割ったときに出来高が急増していれば、投げ売りが出尽くした可能性があります。逆に出来高が細ったまま静かに30を割っている場合は、単に買い手が消えているだけで、まだ下げ余地が残っていることが多くなります。

同じRSI30でも、出来高を添えるだけで意味の解像度がまるで変わります。チャートの下段に出来高を表示していない人は、まずそこから直したほうが早いです。

2026年8月の相場環境

日経平均6万6,300円と28年ぶりの協調介入

この記事を書いている足元の相場は、RSIを語るには絶好の教材になっています。2026年7月31日、日米両政府が円買いの協調介入に踏み切りました。円買いでの日米協調は1998年6月以来、実に28年ぶりです。

ドル円は7月下旬に164円目前という約40年ぶりの円安水準にありましたが、介入をきっかけに8月3日には一時155円台前半まで急伸しました。同じ日の日経平均は607円安の6万3,754円で引けています。

そこから2営業日で相場は様変わりします。8月5日は米国株の最高値更新と原油急落を受けて前日比2,342円高の6万6,300円まで戻し、上昇率は3.66%に達しました。8月6日は反落して6万4,966円で終えています。

わずか4営業日で、下げて、戻して、また下げるという値動きになりました。この局面でRSIは、日経平均ベースで48前後という「どちらでもない」水準に落ち着いています。急騰と急落が打ち消し合うと、RSIは中央に戻ってしまうという性質がよく分かる場面です。

政策金利1.0%という31年ぶりの水準

もうひとつの前提が金利です。日銀は2026年6月16日の金融政策決定会合で政策金利を0.75%から1.0%へ引き上げ、7月31日の会合では1.0%での据え置きを決めました。

1.0%という水準は1995年以来、31年ぶりの高さになります。金利上昇は銀行株の利ざやを押し上げる一方で、高PERのグロース株には逆風として働きます。

同じRSI30でも、金利上昇局面の30と金融緩和局面の30では、その後の展開がまったく違います。指標の数値だけを見て機械的に判断できない理由が、ここにもあります。

30割れの逆張りが効いた5銘柄

ここからは実際の銘柄を見ていきます。まずは、直近3年でRSI30割れの買いシグナルが素直に機能したタイプからです。いずれも値動きにレンジ的な性格があり、下げすぎると買い戻しが入る構造を持っています。

① 味の素（2802）

株価 5,257円（1Y +34.14%） / 時価総額 5兆1,282億円 / PER 41.7倍 / PBR 6.49倍 / 配当利回り 0.95%

味の素はうま味調味料の会社として知られていますが、いまの株価を動かしているのは半導体材料です。半導体パッケージ基板用の絶縁材料ABF（Ajinomoto Build-up Film）で世界シェアをほぼ独占しており、生成AI向けの先端パッケージが増えるほど需要が伸びる構造になっています。

2026年3月期は電子材料の伸びで事業利益が過去最高を更新し、市場では食品株ではなく半導体関連株として扱われる場面が増えました。株価は6月にTSMCの月次売上を受けて急反騰し、7月には6,000円台まで買われています。

RSIの観点では、この銘柄は非常に扱いやすいタイプに入ります。直近3年の30割れ買いシグナルは5回で、その後20営業日の平均リターンがプラス4.87%、勝率は80%でした。直近1年のRSI最低値は24.3で、しっかり売られすぎ圏まで落ちてくる素直さがあります。

一方で年率ボラティリティは43.3%と高く、半導体サイクルに振られる銘柄になっています。食品株の安定感を期待して入ると、値動きの荒さに驚くことになります。PER41.7倍という評価も、食品ではなく半導体材料として見られている証拠です。

② キヤノン（7751）

株価 4,527円（1Y +4.84%） / 時価総額 6兆326億円 / PER 11.2倍 / PBR 1.09倍 / 配当利回り 3.54%

キヤノンはカメラ・プリンターの印象が強い会社ですが、収益の柱は複合機などのオフィス機器と、半導体・有機EL向けの露光装置に移っています。ナノインプリントリソグラフィや後工程装置など、AI関連の先端パッケージ向け需要も取り込みつつあります。

2026年12月期は第1四半期に半導体メモリーの価格高騰が費用を押し上げ、営業利益が26%減という苦しい滑り出しになりました。ただ7月の中間決算では、想定以上の円安と米関税の還付金を織り込んで通期の連結業績予想を上方修正しています。

株価は1年で4.84%高と、指数の上昇率に大きく見劣りしています。ただしRSIの実測成績はきれいで、30割れの買いシグナル5回すべてがプラスで終わり、勝率100%・平均プラス5.04%でした。

理由は値動きの性格にあります。年率ボラティリティ23.5%と大人しく、4,000円台前半から4,800円台のレンジを何度も往復しているからです。下げたら拾い、上げたら待つという逆張りが、構造的にはまりやすい銘柄と言えます。配当利回り3.54%が下値を支えている点も、レンジ形成に効いています。

③ デンソー（6902）

株価 1,918円（1Y −7.94%） / 時価総額 5兆5,745億円 / PER 12.6倍 / PBR 0.94倍 / 配当利回り 3.86%

デンソーはトヨタグループの中核をなす自動車部品最大手で、パワートレイン・熱機器・電動化製品を軸にしています。売上規模では世界でも上位に位置しますが、株価は1年でマイナス7.94%と冴えません。

2026年3月期は売上収益・純利益とも過去最高を更新した一方、2027年3月期は純利益が13.9%減という減益見通しを示しました。直近の4〜6月期も純利益が14.4%減で、部材費の高騰と成長投資が利益を圧迫しています。

それでもRSIの成績は良好で、30割れの買いシグナル7回のうち6回がプラス、勝率85.7%・平均プラス4.62%でした。直近1年で70を超えたのはわずか3日、30を割ったのも2日だけで、極端な水準になりにくい銘柄です。

PBR0.94倍・配当利回り3.86%という水準が、下げたところで買いを呼び込む土台になっています。業績が伸び悩んでいる銘柄でも、バリュエーションの支えがあればRSIの逆張りは機能するという好例です。逆に言えば、この支えが外れる場面では成績も変わります。

④ ANAホールディングス（9202）

株価 3,157円（1Y +11.28%） / 時価総額 1兆5,279億円 / PER 14.5倍 / PBR 1.14倍 / 配当利回り 1.9%

ANAホールディングスは国内最大の航空会社グループで、国際線・国内線に加えてLCCのピーチ、貨物事業を抱えています。訪日需要の拡大が続いており、2027年3月期第1四半期の売上高は前年同期比22.6%増の6,727億円と、第1四半期として過去最高を更新しました。

ただし利益面は厳しく、同期の営業利益は43.5%減の207億円にとどまっています。燃油市況の上昇と円安がコストを押し上げており、通期見通しは期初予想を据え置きました。売上は絶好調なのに利益が伸びないという、いまの航空会社らしい構図になっています。

RSIの実測では、30割れの買いシグナル8回のうち7回がプラスで、勝率87.5%・平均プラス4.5%という高い数字が出ています。年率ボラティリティ25.1%と落ち着いており、2,600円から3,400円のレンジを行き来する値動きが逆張りと噛み合っています。

興味深いのは売り側の成績で、70超えからの売りシグナル7回のあと20営業日で平均マイナス4.73%と、この銘柄だけは売りサインも機能していました。上下どちらのサインも効くというのは、典型的なレンジ銘柄の特徴です。円高が進めば燃料費の面では追い風になる点も、値動きの読み筋に入れておきたいところです。

⑤ 三菱商事（8058）

株価 4,715円（1Y +52.34%） / 時価総額 17兆4,914億円 / PER 15.7倍 / PBR 1.79倍 / 配当利回り 2.65%

三菱商事は資源から食品、金融、社会インフラまで手がける総合商社の最大手です。2027年3月期第1四半期は最終利益が前年同期比47.0%増の2,985億円と大幅増益で、通期でも前期比37%増の1兆1,000億円という見通しを掲げています。

株価は1年で52.34%上昇し、5月には一時5,800円台まで買われました。エネルギー価格と金属市況に加え、株主還元の厚みが評価されている局面です。

RSIの数字は、この銘柄の二面性をよく表しています。30割れの買いシグナルは7回で勝率85.7%・平均プラス3.77%と優秀ですが、同時に70超えの売りシグナルが23回も出ており、その後20営業日は平均プラス5.41%と大きく上振れしていました。

つまり下げたところを買うのは有効だが、上がったところを売るのは完全に裏目という銘柄です。直近1年で70超えの日数は34日に対し、30割れは6日でした。上に張り付きやすい性格を持ちながら、押し目もきちんと作るタイプになっています。時価総額17兆円という規模を考えると、この値動きの素直さはむしろ例外的です。

70超えで売ると損をした5銘柄

次は正反対のタイプです。RSIが70を超えても下げるどころか、そこからさらに上げていった銘柄を並べます。買われすぎのサインが、実際には強さの証明でしかなかったケースです。

⑥ キオクシアホールディングス（285A）

株価 48,500円（1Y +1,978.87%） / 時価総額 26兆6,226億円 / PER ― / PBR 11.07倍 / 配当利回り ―

キオクシアは旧東芝メモリを源流とするNAND型フラッシュメモリの大手で、2024年12月に東証プライムへ上場しました。生成AI向けデータセンター需要が爆発し、直近1年の株価上昇率は1,978.87%、つまり約20倍という常識外れの動きになっています。

業績も桁が違っていて、2026年4〜6月期はデータセンター向け売上高が前年同期比5倍超の1兆1,747億円、純利益は46倍に膨らみました。7〜9月期は純利益が前年同期比31倍の1兆2,700億円という見通しが示されました。2027年3月期の通期予想は非開示のため、株探の予想PERと予想配当利回りはいずれも表示されません。

RSIの数字は、この銘柄がいかに逆張り向きでないかを物語っています。直近1年でRSIが70を超えていた日数は88日、つまり年間の36%を買われすぎ判定で過ごしました。30割れは1日もありません。年率ボラティリティは111.4%です。

そして70割れの売りシグナル20回のあと、20営業日で株価は平均プラス40.24%上がっていました。RSIが買われすぎだからと売った人が、20日後に平均4割高い株価を眺めることになったわけです。

ただし直近は様相が変わっています。6月22日の11万2,700円をピークに、7月30日には3万9,500円まで66%下落しました。子会社の訴訟評決による約370億円の賠償や、大株主だったベインキャピタルの保有株売却が伝えられています。RSIが天井を教えてくれなかった以上、この下げも指標では避けられませんでした。

⑦ 村田製作所（6981）

株価 7,068円（1Y +205.51%） / 時価総額 14兆433億円 / PER 38.5倍 / PBR 4.72倍 / 配当利回り 0.98%

村田製作所は積層セラミックコンデンサ（MLCC）で世界シェア首位の電子部品メーカーです。長らくスマートフォン向けの会社と見られてきましたが、AIサーバー1台あたりのMLCC使用量がスマホの10倍から20倍にのぼることが意識され、評価が一変しました。

2026年4月にはMLCCの価格を15〜35%引き上げたと報じられ、データセンター関連売上高は前年度の1,767億円から今期3,256億円へ、約84%増という会社計画になっています。株価は2月の3,085円から6月には1万2,250円まで約4倍に駆け上がりました。

RSIの実測では、直近1年で70超えが59日あった一方、30割れは0日でした。1年間の最高値は91.3という極端な数字になっています。70割れの売りシグナル19回のあと、20営業日で平均プラス14.4%上がっています。

その後、7月中旬の半導体株急落で7,632円まで38%下げ、足元は7,068円です。上げているときも下げているときもRSIは後追いにしかならず、この銘柄では判断材料になりませんでした。PER38.5倍という評価は、AI需要が続く前提で織り込まれた水準になっています。

⑧ 東京エレクトロン（8035）

株価 54,950円（1Y +154.99%） / 時価総額 25兆7,839億円 / PER ― / PBR 11.77倍 / 配当利回り ―

東京エレクトロンは半導体製造装置で世界4位、日本首位のメーカーです。エッチング装置や成膜装置に強く、メモリ・ロジックの投資サイクルをそのまま業績に反映します。

2027年3月期第1四半期は売上高7,323億円（前年同期比33.3%増）、営業利益2,114億円（同46.1%増）と過去最高を更新しました。ただし通期の連結業績予想と期末配当は開示せず、中間決算時にまとめて出す方針へ切り替えています。株探の予想PER・予想配当利回りが表示されないのはこのためです。

RSIの数字は複雑です。直近1年で70超えが42日ありながら、30割れも16日ありました。70割れの売りシグナル19回のあと20営業日は平均プラス8.71%で、売りサインの勝率が89.5%も「外れ」ていたことになります。

一方で30割れの買いシグナル9回は平均プラス11.54%と、全51銘柄で上位の成績でした。つまりこの銘柄では買いサインだけを拾い、売りサインは全部無視するのが正解だったわけです。冒頭で触れた計算方式による数値のズレが最も大きく出た銘柄でもあり、8月6日時点でワイルダー方式39.2、単純平均方式28.6と、10ポイント以上の開きがありました。

⑨ パナソニックホールディングス（6752）

株価 4,359円（1Y +188.39%） / 時価総額 10兆7,272億円 / PER 22.7倍 / PBR 1.89倍 / 配当利回り 1.24%

パナソニックホールディングスは家電の会社という印象が強いものの、株価を動かしているのはデータセンター向けの蓄電システムです。停電時にサーバーを守るバックアップ電源を投入し、AI関連銘柄として再評価されました。

傘下のパナソニックエナジーは2028年度に蓄電システム事業の売上高を8,000億円規模へ引き上げる計画を掲げています。2026年3月期は営業利益が前期比44.6%減という大幅減益だったにもかかわらず株価は上昇し、2027年3月期は営業利益5,500億円・132.6%増という見通しが示されました。足元の数字ではなく先の成長ストーリーが買われた典型例です。

RSIの実測では、直近1年で70超えが26日あったのに対し、30割れは0日でした。70割れの売りシグナル21回のあと20営業日は平均プラス4.37%で、勝率71.4%で上がっています。

年率ボラティリティは49.1%と、かつての重厚長大な電機株のイメージからは想像できない水準になりました。業績の谷とテーマ性の山がずれている銘柄は、テクニカル指標が最も効きにくいタイプに入ります。

⑩ 三井住友フィナンシャルグループ（8316）

株価 6,763円（1Y +79.25%） / 時価総額 25兆9,539億円 / PER 15.1倍 / PBR 1.6倍 / 配当利回り 2.66%

三井住友フィナンシャルグループは3メガバンクの一角で、金利上昇の恩恵をもっとも素直に受けるセクターに位置しています。2026年3月期の連結純利益は前期比34%増の1兆5,829億円で3期連続の最高益、2027年3月期は7.4%増の1兆7,000億円と4期連続の更新見通しです。

政策金利1.0%という31年ぶりの水準は、貸出金利ざやの拡大を通じて銀行の収益を押し上げます。日本のインフレと長期金利の上昇が続く限り、この追い風は構造的に効き続けるという見方が株価の背景にあります。

RSIの数字は、強いトレンド銘柄の典型でした。直近1年で70超えが27日あった一方、30割れは0日でした。RSIの最低値が38.5で、1年を通じて一度も40を割っていません。

70割れの売りシグナルは22回出ましたが、その後20営業日で平均プラス4.24%、勝率81.8%で上昇しています。逆に30割れの買いシグナルは3年で2回しか発生せず、待っていたらほぼ何もできませんでした。上値でRSIが70を超えても押し目待ちに徹し、50付近まで下げたら拾うという運用のほうが、この銘柄には合っています。

30割れが底にならなかった4銘柄

3つめのタイプが、いちばん怖いパターンです。RSIが30を割ったので拾ったのに、そこからさらに下げていった銘柄を並べます。

⑪ 第一三共（4568）

株価 2,631円（1Y −28.08%） / 時価総額 4兆9,003億円 / PER 19.1倍 / PBR 2.81倍 / 配当利回り 3.8%

第一三共は抗体薬物複合体（ADC）のエンハーツを中心に、がん領域でグローバル展開を進める製薬大手です。薬そのものの評価は高く、2027年3月期第1四半期の売上高は前年同期比21.1%増の5,747億円と市場予想を上回りました。

問題は利益です。7月31日にエンハーツ好調にもかかわらず通期の最終利益予想を90億円減額して2,510億円へ下方修正し、株価は当日に大きく下げました。円安による利益圧迫、パートナーとのプロフィットシェア費用の増加、税金費用の増加が重なった格好です。売上高予想は600億円増額しているのに、利益だけが削られています。

RSIの実測は残酷でした。直近3年で30割れの買いシグナルは8回出ましたが、その後20営業日の勝率はわずか12.5%、平均リターンはマイナス1.77%にとどまりました。8回中7回が下落しています。

理由は明快で、この銘柄が2年以上にわたる下降トレンドの中にあるからです。下降トレンドでは30割れが底ではなく、単なる通過点になります。直近1年のRSI最低値は21.5で、30を割ってもさらに下がる余地が残っていました。配当利回り3.8%は魅力的に見えますが、下値の根拠としては機能していません。

⑫ イオン（8267）

株価 1,341.5円（1Y −23.27%） / 時価総額 3兆7,341億円 / PER 50.9倍 / PBR 3.07倍 / 配当利回り 1.12%

イオンは総合スーパーを核に、ドラッグストア・金融・ディベロッパーまで抱える国内最大級の小売グループです。2026年2月期は営業収益・営業利益・経常利益がいずれも過去最高で、純利益は前期比167.5%増という好決算でした。

にもかかわらず株価は1年で23.27%下げています。予想PER50倍前後という割高感と、2027年2月期の最終利益がほぼ横ばいという予想への失望が主因です。業績が悪いのではなく、期待されていた成長速度に届かなかったという下げになっています。

RSIの成績は今回調べた51銘柄で最悪でした。30割れの買いシグナル9回のうちプラスで終わったのは2回だけで、勝率22.2%、平均リターンはマイナス6.72%という結果でした。売られすぎで買った人が、20営業日でさらに7%近く失っていた計算です。

直近1年で30割れの日数は22日と多く、RSIの最低値は21.6でした。シグナルは頻繁に出るのに、そのほとんどが機能しないという、逆張り派にとって最悪の組み合わせになっています。高いPERが下値の支えにならない銘柄では、RSIの30に意味を持たせすぎないほうが安全です。

⑬ オリエンタルランド（4661）

株価 2,922円（1Y −9.09%） / 時価総額 5兆2,546億円 / PER 42.1倍 / PBR 4.24倍 / 配当利回り 0.55%

オリエンタルランドは東京ディズニーリゾートを運営する会社です。2026年3月期は入園者数2,753万人で前期比ほぼ横ばい、売上高は過去最高の7,045億円を記録した一方、営業利益は1,684億円と2.1%の減益になりました。人件費が前期比112億円増えたことが効いています。

株価は2026年を2,900円台で始め、5月25日に2,103円の安値をつけたあと、7月には2,700円台まで戻しました。増収でも営業減益という構図と、50倍を超えていた評価倍率の切り下げが下落の背景にあります。客数が伸びないまま値上げに依存する構造への懸念も、株価の重しになっています。

RSIの数字が面白いのはここからです。直近1年で30割れの日数が23日と全銘柄でも上位に多く、シグナルは頻発しました。ところが30割れの買いシグナル17回の平均リターンはマイナス0.41%、勝率52.9%と、コイン投げとほとんど変わりません。

つまりサインの数が多いことと、サインが当たることはまったく別物だという実例になっています。長期の下降トレンドの中では、RSIが何度30を割ろうと、それは下げ止まりを意味しません。足元のRSIは57.9まで戻しており、5月の安値からは切り上げの形になっています。

⑭ 東京電力ホールディングス（9501）

株価 537.7円（1Y −14.65%） / 時価総額 8,626億円 / PER ― / PBR 0.36倍 / 配当利回り ―

東京電力ホールディングスは福島第一原発の廃炉と賠償を抱えたまま、15年にわたって無配が続く特殊な銘柄です。株価の材料は一貫して柏崎刈羽原発の再稼働で、2026年1月21日に6号機が再稼働し、4月16日から本格的な営業運転に入りました。

ところが株価は2025年11月の920円前後をピークに下げ続け、足元は537.7円です。期待で買って事実で売るという、材料出尽くしの典型的なパターンになりました。原子炉1基の稼働で年間1,000億円規模の収益改善が見込まれるとされながら、市場は先行きに確信を持てていません。予想が出せないためPERと配当利回りはいずれも表示されず、PBRは0.36倍という水準です。

RSIの実測では、30割れの買いシグナル9回の平均リターンがマイナス2.69%、勝率44.4%と機能していません。逆に70割れの売りシグナル14回のあとは平均プラス6.67%上がっており、買いサインも売りサインも当てにならないという結果でした。

年率ボラティリティ54.7%は今回の51銘柄でも上位の荒さです。政策と規制で値段が決まる銘柄では、需給の平均から作るRSIはほとんど無力になります。テクニカル指標を当てる対象として選ぶ理由が乏しい銘柄と言えます。

ここまでの4銘柄に共通するのは、下降トレンドの真っ最中にRSIの30を使ったという点です。方向を確認せずに水準だけで買うと、指標は逆張りではなく落下傘の役割になってしまいます。

RSIが眠ったままの5銘柄

最後のタイプが、そもそもサインが出ない、あるいは出ても意味がない銘柄です。値動きが小さいか、レンジの中央に居続けるため、RSIが70にも30にも届きません。

⑮ NTT（9432）

株価 151.1円（1Y −1.31%） / 時価総額 13兆6,731億円 / PER 12.5倍 / PBR 1.26倍 / 配当利回り 3.58%

NTTは国内通信最大手で、前期の営業収益14兆4,091億円・営業利益1兆7,062億円という規模を持ちます。成長の中心は海外データセンター事業で、EBITDAマージンは譲渡益を除いても39%という高収益ビジネスに育ちました。2026年7月にはNTTドコモ・フィナンシャルグループを設立し、決済・銀行・証券を一体化しています。

一方で株価は1年でマイナス1.31%と横ばい圏です。NTTデータグループの完全子会社化で借入が膨らみ、自己資本比率が20.8%まで低下したことが評価を抑えています。IOWNや光電融合という長期テーマを持ちながら、収益への貢献はまだこれからという位置づけになっています。

RSIの観点では、この銘柄はほぼ出番がありません。年率ボラティリティ15.4%は今回の51銘柄で最も低く、直近1年でRSIが動いたレンジは32.1から75.0でした。30割れはゼロ日、70超えも7日だけです。

30割れの買いシグナルは3年で7回出ていますが、平均リターンはプラス0.04%と実質ゼロでした。売りシグナルも5回で平均マイナス1.64%です。配当利回り3.58%を受け取りながら長く持つ銘柄であって、RSIで売買のタイミングを計る対象ではありません。

⑯ トヨタ自動車（7203）

株価 2,974円（1Y +9.30%） / 時価総額 43兆3,252億円 / PER 10.8倍 / PBR 0.94倍 / 配当利回り 3.37%

トヨタ自動車は言うまでもなく国内最大の企業で、時価総額は43兆円を超えます。2027年3月期第1四半期は営業収益13兆5,254億円（前年同期比10.4%増）に対し、営業利益は1兆634億円と8.8%の減益でした。営業利益率は9.5%から7.9%へ低下しています。

減益とはいえ、想定を超える円安が収益を大きく押し上げた側面もあります。ハイブリッド車の引き合いは世界的に強く、2026年には年間500万台を超える計画で生産能力の増強を進めています。7月31日の協調介入で円高方向に振れた場面では、輸出採算の悪化を織り込む売りも出ました。

RSIの数字は、規模の大きさそのままに動きが鈍いことを示しています。直近1年で70超えは6日、30割れは3日しかありません。1年のRSIレンジは25.8から74.3でした。

30割れの買いシグナル6回の平均リターンはプラス0.49%で勝率50%、70割れの売りシグナル11回も平均プラス0.34%で勝率45.5%と、どちらもコイン投げと変わりません。RSIで判断しようとすると、判断材料としてほとんど情報量を持たない銘柄です。PBR0.94倍という水準が下値を、為替と関税の不透明感が上値を抑えています。

⑰ 武田薬品工業（4502）

株価 5,365円（1Y +26.56%） / 時価総額 8兆5,870億円 / PER 51.6倍 / PBR 1.13倍 / 配当利回り 3.81%

武田薬品工業は国内製薬の最大手で、シャイアー買収以降はグローバル企業としての色が濃くなっています。2027年3月期第1四半期は売上収益1兆2,199億円（前年同期比10.2%増）、営業利益2,014億円（同9.1%増）と増収増益でした。

ただし最終利益は8.9%減の1,131億円で、金融費用の増加が重しになっています。通期の当期利益は1,660億円と13.4%の減益予想ですが、1株当たり204円の配当を維持する累進配当の方針は変えていません。配当利回り3.81%はこの方針に支えられています。

RSIの実測では、30割れの買いシグナル6回で平均プラス2.92%、勝率66.7%とまずまずの成績です。ただし年率ボラティリティ21.5%は今回の51銘柄でも下から2番目の低さで、シグナル自体がなかなか出ません。

直近1年では70超えが36日あった一方、30割れは5日でした。4,000円台から6,000円のレンジを長く往復しているため、70に届いても大きく崩れず、30を割っても大きく戻らないという値動きになっています。PER51.6倍は減益予想を織り込んだ数字で、割高というより一時的な歪みとして見るべき水準です。

⑱ ニトリホールディングス（9843）

株価 2,711円（1Y +9.71%） / 時価総額 1兆5,473億円 / PER 16.8倍 / PBR 1.55倍 / 配当利回り 1.18%

ニトリホールディングスは家具・インテリアのSPA最大手で、企画から製造・物流・販売までを自社で抱えるモデルを持ちます。商品の約9割を輸入しているため、1円の円安が経常利益を約20億円押し下げるという、典型的な円高メリット銘柄です。

今期は売上収益9,570億円（前期比4.9%増）、純利益910億円（同1.9%増）という計画で、想定為替レートは1ドル155円に置かれています。7月31日の協調介入で円が155円台まで戻した局面は、この銘柄にとっては素直な追い風でした。チャートの右端が跳ねているのはその反映です。

RSIの数字はかなり特殊です。30割れの買いシグナルが3年で18回と全銘柄で最多クラスなのに、平均リターンはプラス0.06%、勝率44.4%にとどまりました。シグナルの数だけが多くて中身がまったく伴っていないという、ダマシ量産型の典型になっています。

理由は、この銘柄の株価が業績よりも為替で動く点にあります。テクニカルで拾ったつもりが為替の方向を賭けていただけ、という構図になりやすいわけです。直近1年で70超えは4日、30割れも4日と、極端な水準にはめったに届きません。

⑲ 塩野義製薬（4507）

株価 2,790円（1Y +6.20%） / 時価総額 2兆4,785億円 / PER 11.3倍 / PBR 1.34倍 / 配当利回り 2.73%

塩野義製薬は感染症領域に強みを持つ中堅製薬で、新型コロナ治療薬のゾコーバやインフルエンザ薬のゾフルーザを抱えています。2026年3月期は売上収益4,997億円（前期比14.0%増）、営業利益1,667億円（同6.5%増）と4期連続で過去最高を更新しました。

今期はさらに強気で、売上収益7,000億円（前期比40.1%増）、営業利益2,200億円（同32.0%増）という計画です。海外ではセフィデロコルに加えてエダラボン事業を取得し、エンシトレルビルのグローバル展開も控えています。8月3日発表の第1四半期は売上収益1,633億円・営業利益669億円で、四半期として過去最高を更新しました。

これだけの数字が並んでいるのに株価は1年で6.20%高にとどまっており、PERは11.3倍という水準です。業績の伸びが株価に反映されていない状態が長く続いている格好になります。

RSIの成績も冴えません。30割れの買いシグナル7回の平均リターンはプラス0.98%、勝率42.9%でした。むしろ70割れの売りシグナル11回のあとが平均プラス4.05%と、売ると損をする側に寄っています。業績と株価が噛み合っていない銘柄では、テクニカル指標も判断材料になりにくいという一例です。

RSIを使うときの注意点

過去の勝率は未来を保証しない

この記事で出した数字は、あくまで直近3年の日本株を対象にした実測値です。この3年間は日経平均が大きく上昇した期間なので、買いシグナルの成績が良く出るのは当たり前という前提を忘れてはいけません。

下落相場を含む期間で同じ計算をすれば、30割れ買いの勝率68.2%はもっと低く出るはずです。数字を鵜呑みにせず、どういう相場環境で測った数字なのかを常に確認してください。

20営業日という区切りに特別な意味はない

シグナルの成績を測るために20営業日後という基準を使いましたが、この区切り自体に根拠はありません。約1か月という感覚に近いから選んだだけです。

5営業日で測れば別の数字が出ますし、60営業日で測ればまた変わります。保有期間を変えれば成績も変わるという当たり前の事実は、どんな検証にもついて回ります。

単独では判断材料にならない

RSIは行きすぎの度合いを示す指標であって、方向も理由も教えてくれません。第一三共やイオンの例が示すとおり、下降トレンドの中で30割れを買うと、そのまま損失が膨らみます。

最低限、次の3つは同時に確認したいところです。

• 週足のRSIまたは200日移動平均線で、そもそもの方向を確認する

• 出来高が伴っているかどうかを見る

• 決算発表日が近くないかを確認する

この3つを足すだけで、シグナルの数は減りますが質は明確に上がります。

相場環境が変われば数字も変わる

政策金利1.0%、ドル円155円前後、日米協調介入という現在の前提は、数か月で変わり得るものです。金利の方向が変われば銀行株の強さは失われますし、為替が動けばニトリやトヨタの値動きの性格そのものが変わります。

値動きの性格が変われば、RSIが効く銘柄と効かない銘柄の顔ぶれも入れ替わります。ここで挙げた4つの分類は固定されたものではなく、定期的に測り直すべきものだと考えてください。

まとめ

RSIについて、教科書的な読み方と実測値の両方を見てきました。要点を整理します。

まず計算の中身は、期間中の値上がり幅と値下がり幅の比率を0から100に置き換えているだけで、70や30という数字に神秘的な意味はありません。証券会社によって平均の取り方が違うため、同じ銘柄でも10ポイント近く数値がずれる点は、実務で最初に知っておくべき事実です。

次に実測です。日本株51銘柄・3年分で、30割れの買いシグナル334回は平均プラス3.79%・勝率68.2%と機能した一方、70超えからの売りシグナル718回はその後も平均プラス2.14%上昇していました。買われすぎで売るという習慣は、この期間においては明確に損でした。

そして銘柄選びです。逆張りが効いたのは味の素やキヤノンのように下値に理由がある銘柄で、効かなかったのはキオクシアや村田製作所のような強いトレンド銘柄、そして第一三共やイオンのような下降トレンド銘柄でした。NTTやトヨタのようにサインすら出ない銘柄もあります。

結局のところ、RSIの成績は指標の設定ではなく、どの銘柄に当てるかでほとんど決まります。手元の銘柄が4つのどのタイプに近いかを確認するところから始めれば、同じ指標でも見える景色がかなり変わるはずです。

本テーマに関するおすすめ書籍

最後に、テクニカル指標をもう一段深く使いこなすための書籍を2冊紹介します。どちらもRSI単体ではなく、複数の指標をどう組み合わせるかという視点で書かれた本です。

テクニカル分析 最強の組み合わせ術

投資教育サービスを手がける福永博之氏による1冊で、単一の指標では判断できない場面をどう補うかに焦点を当てています。RSIのようなオシレーター系と、移動平均線やMACDのようなトレンド系をどう組み合わせるかが、実際のチャート例つきで整理されています。

この記事で触れた「方向を確認してから水準を見る」という考え方を、さらに具体的な手順へ落とし込みたい人に向いています。指標を増やすほど迷いが増える、という段階でつまずいている人には特に効きます。

マーケットのテクニカル分析 ――トレード手法と売買指標の完全総合ガイド

ジョン・J・マーフィー氏による、テクニカル分析の古典として世界中で読まれている総合ガイドです。RSIを含むオシレーター系指標の位置づけ、ダイバージェンスの読み方、トレンドとの関係が体系的にまとめられています。

分量は多く、通読には時間がかかります。ただ個別の指標を断片的に覚えるのではなく、テクニカル分析という体系の中でRSIがどこに置かれているのかを理解したい人には、これ以上の教科書はなかなか見つかりません。手元に置いて必要な章だけ引く使い方でも十分に元が取れます。