EPSとは？1株当たり純利益の計算式・目安とPER・BPSの違い、自社株買いとの関係を徹底解説【2026年最新】― 予想EPSが伸びる日本株19選

こんにちは、ウマキです。

2026年8月3日時点の日経平均株価は63,754円、そのときの予想EPS（1株当たり純利益）は3,711円でした。2024年の年初、日経平均が4万円に乗る直前の予想EPSは2,300円台です。つまりこの2年半で、日経平均を構成する企業の稼ぐ力は6割ほど増えた計算になります。

株価が上がった理由を説明するとき、金利だとか為替だとか外国人投資家の買いだとか、いろいろな話が出てきます。ただ、いちばん身も蓋もない答えは、企業が稼ぐ1株当たりの利益そのものが増えたという一点に尽きます。株価はEPSとPERの掛け算でできているので、EPSが増えれば、同じPERのままでも株価は自動的に上がります。

とはいえEPSという指標、いざ自分で使おうとすると意外と扱いにくいところがあります。会社が予想を出さない銘柄があったり、自社株買いで分母が減って利益が増えていないのにEPSだけ伸びたり、会計基準の変更で前期と比べられなくなったりします。株探の業績欄を上から下に眺めているだけでは気づけない落とし穴が、あちこちに埋まっています。

この記事では、EPSの計算式と読み方をいちど整理したうえで、実際の日本株19銘柄でEPSがどう動いているかを1社ずつ見ていきます。数字はすべて2026年8月4日終値ベース、指標は株探の会社予想、株価と1年変動率はGoogle Financeの表示値でそろえました。

以下、目次です。

EPS（1株当たり純利益）の基本

EPSが表しているもの

EPSはEarnings Per Shareの略で、日本語では1株当たり当期純利益と呼びます。企業が1年間で稼いだ最終利益を、発行済株式数で割った数字です。会社全体の利益額ではなく、自分が持っている1株にいくら分の利益が乗っているかを示します。

なぜ利益額そのものではなく1株当たりに直すのかというと、企業ごとに株式数がまったく違うからです。トヨタ自動車の2027年3月期の会社予想は純利益3兆2,500億円、オービックは820億円で、金額だけ並べても40倍の差にしか見えません。ところが1株当たりに直すとトヨタが274.5円、オービックが190.5円と、意外に近い水準に並びます。

株価は1株の値段なので、比較するなら利益も1株当たりに直す必要があります。EPSは、規模の違う会社を同じ土俵に乗せるための単位換算だと考えるとしっくりきます。

計算式と実際の数字

計算式そのものは単純です。

• EPS＝当期純利益 ÷ 期中平均の発行済株式数

厳密には、企業会計基準では「普通株主に帰属する当期純利益」を「普通株式の期中平均株式数」で割ると定められています。優先株の配当がある場合は分子から差し引き、期の途中で株式数が変わった場合は日数で加重平均します。期末の株式数ではなく期中平均を使うところがポイントで、自社株買いを期の後半に集中させても、その期のEPSにはフルには効かない仕組みです。

実例で確認します。三菱UFJフィナンシャル・グループの2026年3月期は、最終利益が2兆4,272億円でEPSが213.2円でした。2兆4,272億円÷213.2円＝約113億9,000万株が、この期の平均株式数ということになります。

2027年3月期は最終利益2兆7,000億円の会社予想に対してEPSが239.9円なので、平均株式数は約112億5,000万株まで減る計算です。自社株買いの分だけ分母が細っているのが数字で追えます。

目安は水準ではなく伸び方

PERなら15倍が目安、PBRなら1倍が節目、といった具合に、指標には相場観としての基準値があります。ところがEPSには絶対的な目安がありません。予想EPSが12.1円のNTTと、前期実績EPSが1,249.8円のディスコを並べて、どちらが優れているという議論には意味がないからです。1株の大きさをどう刻むかは、その会社が過去に何度株式分割をしたかで決まるだけの話です。

ではEPSを何に使うのかというと、答えは伸び方です。同じ会社の時系列で、去年より今年、今年より来年とEPSが増えているかどうかを見ます。

• EPSが増えている ＝ 1株の裏側にある利益が厚くなっている

• EPSが横ばい ＝ 会社は成長していても、株数が増えて薄まっている可能性がある

• EPSが減っている ＝ 業績悪化か、増資などで1株の価値が薄まっている

テンバガーの正体も、突き詰めればここです。株価が10倍になった銘柄を分解すると、EPSが5倍になってPERが2倍に評価し直された、というような組み合わせでできています。PERの拡大だけで10倍になった銘柄は、たいてい途中で元に戻ります。

PER・BPS・ROEとのつながり

EPSは単体で使うより、周辺の指標と組み合わせたほうが威力が出ます。関係を整理しておきます。

• PER（株価収益率）＝株価 ÷ EPS。EPSの何年分の値段で株が買われているかを表します

• BPS（1株当たり純資産）。EPSが1年で稼いだフローなら、BPSは積み上がったストックです

• ROE（自己資本利益率）＝EPS ÷ BPS。1株の元手に対して1株の利益がどれだけ乗ったかを見ます

この記事に載せた指標ブロックでも関係が確認できます。三菱UFJの株価3,470円を予想EPS 239.9円で割ると14.5倍で、株探の予想PERと一致します。PERは独立した指標ではなく、株価とEPSから機械的に出てくる割り算の答えでしかありません。

だからこそ、PERが低いか高いかを議論する前に、分母のEPSがどういう性質の数字なのかを確認する必要があります。次の章で、その確認ポイントを4つに絞って整理します。

EPSを読むときに外せない4つの注意点

① 期の途中で激変する会社予想EPS

証券会社のアプリに出ている予想PERは、ほとんどが会社予想のEPSをもとに計算されています。そして会社予想は、期の途中で平気で3割も4割も動きます。

2026年のフジクラがわかりやすい例でした。5月14日の本決算で会社が示した2027年3月期の予想は、純利益1,560億円で前期比1%減です。市場予想の1,955億円に届かず株価はストップ安になりました。

ところが6月18日、会社は同じ期の純利益予想を2,290億円、前期比46%増へ引き上げます。営業利益の予想も2,110億円から3,100億円へ、1か月で1,000億円積み増しました。

EPSに直すと、当初の94円前後から138.3円への修正です。株価が動かなかったと仮定しても、予想PERは修正だけで3割下がる計算になります。会社予想EPSは決まった値ではなく、四半期ごとに更新されていく途中経過だと思っておいたほうが安全です。

② 利益を増やさずEPSを押し上げる自社株買い

自社株買いをすると、会社が買い取った株は議決権も配当権もない自己株式になり、EPSの計算では分母から外れます。利益が1円も増えていなくても、株数が5%減ればEPSは約5.3%増えます。

2025年度に日本企業が設定した自社株買いの取得枠は22兆3,250億円で、前年度比18%増、5年連続の増加で過去最大を更新しました。東証が資本コストと株価を意識した経営を要請してから、この流れが定着しています。プライム市場では2025年11月末時点で93%の企業が対応方針を開示し、うち67%が内容を更新済みです。

つまり今の日本株のEPS成長には、事業が伸びた分と株数が減った分が混ざっています。どちらの寄与が大きいかは、純利益の伸び率とEPSの伸び率を並べれば見当がつきます。純利益＋10%に対してEPS＋15%なら、差の5%分は株数減の効果です。

③ 会計基準の変更によるEPSの断絶

日本基準からIFRS（国際会計基準）へ移行する企業が増えています。移行した期のEPSは、前期までの数字と単純に比較できません。

東京海上ホールディングスがまさにこれで、2026年3月期からIFRSを任意適用しました。株探の業績欄を上から読むと、2025年3月期のEPSが542.2円、2026年3月期が279.4円と半減したように見えます。ところが後者はIFRSベースの数字で、IFRS同士で比べた前期比は17.9%の増益です。基準が違う数字が同じ列に縦に並んでいるだけで、業績が半減した事実はありません。

保険会社は保険負債の評価方法が基準によって大きく変わるため、影響がとくに大きく出ます。銘柄ページで前期比が「－」と表示されていたら、会計基準の変更を疑うのが正解です。

④ 潜在株式と一過性の利益

もうひとつ、分子と分母それぞれに落とし穴があります。

分母側の落とし穴が潜在株式です。転換社債や新株予約権が行使されると株数が増えるため、それを織り込んだ潜在株式調整後EPSが別に開示されます。増資やMSワラントを繰り返している会社では、基本EPSと調整後EPSに3割以上の差がつくこともあります。

分子側の落とし穴が一過性の利益です。政策保有株の売却益、固定資産の売却益、負ののれん発生益といった項目は、その期しか出ません。純利益が跳ねてEPSが急増し、予想PERが急に低く見える銘柄に出会ったら、利益の中身が本業なのかどうかを必ず確認してください。

EPSが長期で伸び続ける主力株6銘柄

ここからは実際の銘柄です。まずは、過去4年のEPSがきれいに右肩上がりで、今期の会社予想でもさらに伸びる想定になっている大型株から見ていきます。株価と1年変動率は2026年8月4日終値ベース、PER・PBR・配当利回りは株探の会社予想、予想EPSは今期の会社予想値です。

① 三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）

株価 3,470円（1Y +68.5%） / 時価総額 41兆1,810億円 / 予想EPS 239.9円 / PER 14.5倍 / PBR 1.72倍 / 配当利回り 2.77%

国内最大の金融グループで、2026年8月時点の時価総額は41兆円を超え、トヨタに次ぐ国内2位につけています。銀行・信託・証券に加え、東南アジアの商業銀行やモルガン・スタンレーへの出資まで抱える構造で、国内金利と海外金利の両方から収益を拾える形になっています。

EPSの推移がこの記事のなかでもっとも教科書的です。2023年3月期の90.7円から124.7円、160.0円、213.2円と伸び、2027年3月期の会社予想は239.9円まで来ました。4年で2.6倍です。

伸びの中身は日銀の利上げによる国内預貸金利ざやの改善が大きく、そこに継続的な自社株買いが乗っています。2025年5月に2,500億円、11月に2,500億円、2026年5月に1,000億円と、半年ごとに枠を設定し続けているのが特徴です。

直近の2026年4-6月期は経常利益が前年同期比57.8%増の1兆1,179億円、最終利益は48.2%増の8,094億円まで伸びました。四半期のEPSは71.8円で、通期予想239.9円に対する進捗率は約30%です。年間配当も前期の86円から96円へ引き上げる計画で、利益・配当・株数のすべてが株主に有利な方向へ動いている状態が続いています。株価は1年で68%上がりましたが、EPSも同時に伸びているため、PERは14.5倍と極端な過熱にはなっていません。

② 日立製作所（6501）

株価 5,412円（1Y +31.2%） / 時価総額 24兆5,465億円 / 予想EPS 201.3円 / PER 26.9倍 / PBR 3.68倍 / 配当利回り ―

かつての総合電機から、送配電・鉄道・産業DXを軸にした社会インフラ企業へ姿を変えた会社です。上場子会社を次々と整理し、収益性の低い事業から撤退してきた結果が、いまのEPSに表れています。

2023年3月期のEPSは136.9円で、翌期は126.9円と一度落ち込みました。そこから133.9円、176.8円と回復し、2027年3月期の会社予想は201.3円です。

注目すべきは2026年7月29日の上方修正で、通期の当期利益を4月時点の予想から500億円積み増して9,000億円、前期比12.2%増としました。売上収益も6,000億円上乗せして11兆7,000億円、調整後EBITAは1兆5,200億円と15.9%の伸びを見込みます。牽引役はデータセンター向けを含む送配電機器と鉄道で、円安も追い風になりました。

一方で、四半期単位では最終利益と本業の利益がずれる点も見えます。2026年4-6月期は売上収益が20%増、調整後営業利益は39.5%増と伸びたのに、最終利益は前年同期比1.4%減でした。EPSだけを追うと本業の勢いを取りこぼすことがある、という良い例です。

なお配当利回りが表示されないのは、2027年3月期の年間配当額をまだ開示していないためで、無配や減配を意味するものではありません。中間配当28円は計画済みです。

③ ソニーグループ（6758）

株価 3,539円（1Y +1.0%） / 時価総額 21兆1,113億円 / 予想EPS 206.1円 / PER 17.2倍 / PBR 2.48倍 / 配当利回り 0.99%

ゲーム、音楽、映画、イメージセンサー、そして金融を抱えてきた複合企業です。2025年10月1日、その金融部分に大きな変化がありました。ソニーフィナンシャルグループを分離してプライム市場へ再上場させ、保有株の8割超を親会社株主へ現物配当する、日本で初めてのパーシャル・スピンオフを実施しています。ソニー本体は約2割を持ち続ける形になりました。

この構造変化がEPSにも表れます。2025年3月期のEPS 188.7円に対して2026年3月期は172.5円と一度落ちました。会社の稼ぐ力が衰えたのではなく、連結から金融事業が外れた影響が入っている期です。そして2027年3月期の会社予想は206.1円と、過去最高を更新する想定に戻っています。

足元の勢いは強く、2026年4-6月期の最終利益は3,421億円で前年同期比32.1%増、四半期EPSは58.1円と34.8%伸びました。ゲーム事業のネットワークサービスと、スマートフォン向けイメージセンサーが利益を押し上げています。株価は1年でほぼ横ばいですが、これは金融分離で株主に別会社の株が渡っているためで、権利落ち分を考えると見た目ほど停滞していません。EPSが伸びているのに株価が動いていない銘柄は、PERが静かに下がっている状態だと言えます。

④ 三菱重工業（7011）

株価 4,091円（1Y +9.1%） / 時価総額 13兆8,016億円 / 予想EPS 113.1円 / PER 36.2倍 / PBR 4.34倍 / 配当利回り 0.71%

火力発電のガスタービン、防衛装備、原子力、航空エンジンを持つ重工大手です。エネルギー安全保障と防衛費の増額という2つの追い風を、同時に受けている数少ない銘柄になります。

EPSの伸び方はこの19銘柄でも上位です。2023年3月期の38.8円から66.1円、73.0円、98.9円と積み上がり、2027年3月期の会社予想は113.1円です。4年で2.9倍になりました。2027年3月期は当期利益3,800億円で14%増益、4期連続の最高益更新を見込んでいます。

2026年4-6月期はさらに強く、売上収益1兆1,942億円で15.5%増、営業利益1,596億円で65.1%増、最終利益は1,347億円と前年同期のほぼ2倍になりました。データセンター向け電源需要でガスタービンの引き合いが続き、防衛部門も想定を上回るペースで進んでいます。ただし受注高の通期見通しは6兆8,000億円と11%減で、前期の反動が出る想定です。PERは36.2倍と重工株としてはかなり高い評価で、今後もEPSが2桁で伸び続けることが株価に織り込まれている点は意識しておきたいところです。

⑤ リクルートホールディングス（6098）

株価 12,415円（1Y +42.4%） / 時価総額 18兆2,811億円 / 予想EPS 450.4円 / PER 27.6倍 / PBR 10.85倍 / 配当利回り 0.21%

求人検索サイトのIndeedを中核に、人材派遣と国内メディア事業を持つ会社です。利益の大半を海外のHRテクノロジー部門が稼ぐ構造で、実質的には米国雇用市場の影響を強く受けます。

EPSは2023年3月期の168.6円から226.0円、271.4円、349.8円と伸び、2027年3月期の会社予想は450.4円です。4年で2.7倍、しかも毎期二桁成長を切らしていません。2026年3月期は営業利益が28.5%増の6,305億円で、求人1件あたりの単価改善とAIによるマッチング精度向上が効いています。

株主還元も積極的です。2026年3月31日には3,500億円、発行済株式の4.58%にあたる6,400万株を上限とする自社株買いを決議しました。取得期間は4月1日から11月30日までで、これが同年度4度目の自社株買い発表になります。

余剰現預金を圧縮して資本効率を高める方針が明確で、EPSの伸びには利益成長と株数減の両方が寄与しています。配当利回りは0.21%と低いものの、この会社の還元は配当ではなく自社株買いが主役だと考えたほうが実態に合います。

⑥ 東京海上ホールディングス（8766）

株価 7,709円（1Y +26.7%） / 時価総額 14兆9,092億円 / 予想EPS 436.9円 / PER 17.6倍 / PBR 1.84倍 / 配当利回り 3.18%

国内損保の最大手で、収益の半分近くを北米を中心とした海外保険事業が稼ぐ構造になっています。自然災害の発生状況と金融市場、そして政策保有株の売却進捗によって利益が動きます。

この銘柄は、先ほど挙げた会計基準の注意点がそのまま当てはまります。2026年3月期から連結財務諸表にIFRSを任意適用したため、株探の業績欄では2025年3月期のEPS 542.2円に対して2026年3月期が279.4円と、半減したように見えます。実際にはIFRSベースの当期利益は5,312億円で前期比17.9%の増益、税引前利益も25.9%増の7,507億円でした。基準の違う数字が縦に並んでいるだけです。

2027年3月期の会社予想は当期利益8,300億円で56.2%増、EPSは436.9円まで戻る想定になっています。年間配当も前期の218円から245円へ引き上げる計画で、政策保有株の売却代金を還元原資に充てる方針が続いています。1年で26%上がった株価に対してPERは17.6倍、配当利回りは3.18%と、大型株としてはバランスの取れた水準です。基準変更の期はEPSの前期比が使えなくなるので、こういう銘柄こそ会社の説明資料で実質ベースの増減を確認する価値があります。

自社株買いでEPSを押し上げている5銘柄

ここからは、利益の伸び以上に株数の減少がEPSに効いている銘柄群です。自社株買いは株主にとって有利な施策ですが、EPSの伸びを事業成長と勘違いしないための練習台にもなります。

⑦ トヨタ自動車（7203）

株価 2,918.5円（1Y +8.9%） / 時価総額 42兆5,955億円 / 予想EPS 274.5円 / PER 10.6倍 / PBR 0.93倍 / 配当利回り 3.43%

国内最大の時価総額を持つ自動車メーカーです。EPSの動きは、この19銘柄のなかで唯一はっきりとした減少トレンドを描いています。

2024年3月期の365.9円をピークに、359.6円、295.3円と下がり、2027年3月期の会社予想は274.5円です。減益の理由は3つ重なっています。

• 米国の関税負担

• 認証問題に伴う生産調整

• 円高方向への揺り戻し

ところが2026年4-6月期は最終利益1兆4,770億円で前年同期比75.6%増、四半期EPSは120.7円と87%も伸びています。前年同期が関税の影響で落ち込んでいた反動で、通期予想274.5円に対する進捗率は4割を超えました。

株数の側では、2026年8月4日に上限1兆円・5億株、発行済株式の4.22%にあたる自社株買いを発表しています。取得期間は8月5日から2027年8月4日までで、あわせて2億株の自己株式消却も決めました。

2025年6月には豊田自動織機の保有分を含む3兆2,086億円・11億9,233万株の枠を設定しており、2026年の日本企業のなかで自社株買い額は3兆6,568億円と断トツの1位です。利益が減っていてもEPSの下げ幅が抑えられているのは、この株数減が効いているからです。PBRは0.93倍と1倍を割ったままで、還元が続く理由もそこにあります。

⑧ 三菱商事（8058）

株価 4,738円（1Y +57.8%） / 時価総額 17兆5,805億円 / 予想EPS 300.3円 / PER 15.8倍 / PBR 1.80倍 / 配当利回り 2.64%

資源と非資源をあわせ持つ総合商社で、バークシャー・ハサウェイが保有する日本の5大商社の一角です。EPSは2023年3月期の269.8円から230.1円、237.0円、210.9円と資源価格の下落局面で削られ、2027年3月期の会社予想で300.3円へ大きく戻す見通しになっています。

自社株買いの規模はEPSの教材として最適です。2025年4月3日に1兆円を上限とする枠を設定し、2026年3月24日までに取得を完了しました。実際の取得額は9,999億9,955万2,401円、取得株数は3億1,839万7,611株で、2026年4月30日に全株を消却しています。消却前の発行済株式総数に対する比率は約7.9%です。

ここで面白いのは、発表時に会社が示した上限株数が6億8,900万株、比率にして約17%だった点です。金額の枠が先に決まっているため、株価が上がるほど買える株数は減ります。結果として、想定の半分以下の株数で1兆円を使い切りました。自社株買いのニュースを株数のインパクトで受け止めると、実際の希薄化解消効果を過大に見積もることになります。

2026年4-6月期は最終利益2,985億円で47%増、四半期EPSは81.5円と58%伸びました。2028年3月期にROE12%という目標を掲げており、分母の資本を圧縮する動きは当面続きそうです。

⑨ 伊藤忠商事（8001）

株価 1,980円（1Y +28.5%） / 時価総額 15兆6,904億円 / 予想EPS 135.9円 / PER 14.6倍 / PBR 2.04倍 / 配当利回り 2.22%

非資源に強みを持つ総合商社で、繊維・食料・住生活・情報金融といった生活消費関連の比重が高い構成です。資源価格に左右されにくいぶん、EPSの推移も他の商社より滑らかになります。

2023年3月期の109.2円から110.6円、123.1円、128.0円と着実に積み上げ、2027年3月期の会社予想は135.9円です。派手さはありませんが、4期連続で最高益を更新するペースを維持しています。2026年4-6月期の最終利益は2,937億円で3.5%増、四半期EPSは42.0円と小幅ながら伸びました。

還元姿勢は年々強まっています。2026年8月3日、1億9,000万株・3,000億円を上限とする自己株式取得枠を設定し、取得期間は8月4日から2027年1月29日までとしました。あわせて自己株式公開買付けも発表しています。

会社は今期の総還元性向を64%と見込んでおり、過去最高だった前期の52%をさらに上回る計画です。利益の3分の2近くを配当と自社株買いで返すという宣言なので、EPSの押し上げ効果は今後も続きます。株価が1年で28%上がってもPERが14.6倍にとどまっているのは、EPSが同じペースで伸びているからです。

⑩ 川崎汽船（9107）

株価 2,863円（1Y +33.6%） / 時価総額 1兆8,300億円 / 予想EPS 225.4円 / PER 12.7倍 / PBR 0.99倍 / 配当利回り 4.19%

コンテナ船事業をONE（オーシャン・ネットワーク・エクスプレス）に出資する形で持ち、自動車船とドライバルクを自社で運航する海運大手です。EPSの動きは、この記事でもっとも荒っぽい部類に入ります。

2023年3月期のEPSは857.0円でした。コロナ後の海上運賃高騰でONEの持分利益が跳ねた期です。翌2024年3月期は141.4円まで落ち、2025年3月期に460.1円へ戻り、2026年3月期は210.4円、2027年3月期の会社予想は225.4円です。4年間で6分の1になったり3倍になったりを繰り返しています。

市況産業のEPSは、そのまま将来に延長できません。2023年3月期のEPS 857円に当時の株価を当てはめればPERは3倍台になりますが、その水準が続かないことは市場も分かっていたので株価はついていきませんでした。2026年4-6月期は売上高2,868億円で17.1%増、経常利益240億円で10.9%増と伸びた一方、最終利益は234億円と21.9%の減益です。還元は手厚く、2026年5月29日には1,300億円・4,442万株を上限とする自社株買いを決議しました。時価総額1兆8,300億円に対して7%規模で、配当利回り4.19%と合わせると株主還元の厚みは相当なものです。ただし原資が市況に依存する以上、来期以降も同じ規模が続く保証はありません。

⑪ NTT（9432）

株価 150.4円（1Y -2.5%） / 時価総額 13兆6,188億円 / 予想EPS 12.1円 / PER 12.5倍 / PBR 1.26倍 / 配当利回り 3.59%

国内通信最大手で、2023年の25分割以降は150円前後で買える大型株として個人投資家の保有が非常に多い銘柄です。この記事にあえて入れたのは、自社株買いをしてもEPSが伸びない例として見てほしいからです。

EPSは2023年3月期の13.9円から15.1円へ伸びたあと、12.0円、12.6円と落ち、2027年3月期の会社予想は12.1円です。4年前を下回っています。同社は2026年5月8日に2,000億円を上限、14億株・発行済株式の1.72%にあたる自社株買いを決議し、取得期間を2027年3月31日までとしました。それでも予想EPSが前期の12.6円から12.1円へ下がるのは、株数の減少ペースを上回って利益そのものが減っているためです。

利益が伸びない背景には、次の3つがあります。

• 国内通信料金の値下げ圧力

• データセンターとIOWNへの先行投資負担

• 買収したNTTデータグループの償却負担

一方で配当は16期連続の増配計画を維持し、今期は5.4円を予定しています。配当利回り3.59%は魅力的ですが、EPS 12.1円に対して配当5.4円は配当性向45%弱で、利益が伸びないまま増配を続ければいずれ天井が来ます。高配当株を持つときこそ、配当利回りではなくEPSの推移を見る習慣が効いてきます。

EPS成長率が高い中堅・成長株4銘柄

時価総額1兆円前後から3兆円クラスで、EPSの伸び率が大型株を上回っている銘柄です。株価が下がっているのにEPSは伸びている、という組み合わせもここに混ざっています。

⑫ オービック（4684）

株価 4,373円（1Y -20.1%） / 時価総額 2兆1,515億円 / 予想EPS 190.5円 / PER 23.0倍 / PBR 3.82倍 / 配当利回り 2.15%

中堅・大企業向けの基幹業務システムを、自社の直接営業と自社エンジニアだけで開発・導入する独立系のソフトウェア会社です。下請けを使わず、パッケージを軸に横展開する方式を貫いた結果、営業利益率が驚くほど高くなりました。

EPSは2023年3月期の113.0円から130.9円、146.9円、171.6円と伸び、2027年3月期の会社予想は190.5円です。同期の経常利益は9.3%増の1,145億円を見込み、15期連続で最高益を更新する計算になります。2026年4-6月期は売上高366億9,800万円で13.2%増、営業利益は248億6,000万円で15.7%増、四半期の売上営業利益率は前年同期の66.2%から67.7%へさらに上がりました。売上の3分の2が営業利益として残る会社は、上場企業全体を見渡してもほとんどありません。

それでも株価は1年で20%下がっています。2026年初にかけて高PER銘柄が一斉に売られた局面で、業績とは無関係に評価が縮んだ形です。EPSが伸びて株価が下がれば、PERは自動的に下がります。実際、2025年前半に30倍を超えていた予想PERはいま23.0倍です。

業績が変わらないのにPERだけ下がった銘柄は、EPSの伸びがそのまま将来のリターンになる可能性があるという意味で、EPSを見る価値がもっとも高い局面と言えます。

⑬ フジクラ（5803）

株価 4,628円（1Y +160.1%） / 時価総額 8兆2,155億円 / 予想EPS 138.3円 / PER 33.5倍 / PBR 13.67倍 / 配当利回り 0.82%

電線御三家の一角から、AIデータセンターをつなぐ光ファイバケーブルと光コンポーネントの供給元へと立ち位置を変えた会社です。EPSの伸び率はこの19銘柄でトップになります。

2023年3月期の24.7円から30.8円、55.1円、94.9円と伸び、2027年3月期の会社予想は138.3円です。4年で5.6倍になりました。

ただし、その予想が確定するまでの経緯が荒れています。5月14日の本決算で会社が示した当初予想は、純利益1,560億円・前期比1%減でした。市場予想の1,955億円に届かず株価はストップ安となり、5月14日の上場来高値7,933円から1か月足らずで4,156円まで、47.6%下落しています。

流れが変わったのは6月18日です。ハイパースケーラーからの光コンポーネント受注増と売価上昇を理由に、通期の純利益予想を1,560億円から2,290億円、前期比46%増へ引き上げました。営業利益も2,110億円から3,100億円へ、売上高も1兆2,430億円から1兆4,620億円へ修正しています。株価はストップ高になりました。

同じ期のEPS予想が、1か月で94円前後から138.3円へ変わったわけです。日米で最大3,000億円の光ファイバ増産投資も進めており、成長期待は健在ですが、PBR13.67倍という評価は少しの計画変更で大きく揺れます。

⑭ MonotaRO（3064）

株価 1,969.5円（1Y -23.3%） / 時価総額 9,772億円 / 予想EPS 73.6円 / PER 26.8倍 / PBR 8.02倍 / 配当利回り 1.88%

工場や工事現場で使う間接資材を、通販サイトで中小事業者に売る会社です。取扱商品は2,000万点規模に達し、事業者向けのアマゾンのような位置づけになっています。12月決算なので、他の銘柄と期がずれる点に注意してください。

EPSは2022年12月期の37.6円から43.9円、53.0円、65.3円と伸び、2026年12月期の会社予想は73.6円です。4年で約2倍、毎期二桁の成長を維持しています。2026年1-3月期は売上高が約956億円で20.8%増、営業利益は約132億円で22.6%増と、成長率はむしろ加速しました。

その一方で株価は1年で23%下がっています。理由は業績ではなく評価水準の調整です。この銘柄は長らくPER40倍以上で買われてきましたが、いまは26.8倍まで下がりました。

EPSが2割伸びても、PERが3割縮めば株価は下がります。成長株の株価は、EPSの伸びとPERの縮みの綱引きで決まるという現実が、そのまま出た1年でした。逆に言えば、EPS成長が続く限り、PERの縮小が止まった時点で株価は伸びに追いつきます。国内の間接資材市場はまだ半分以上がアナログな取引で残っており、伸びしろは事業側にあります。

⑮ パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（7532）

株価 889.1円（1Y -14.6%） / 時価総額 2兆8,249億円 / 予想EPS 35.8円 / PER 25.1倍 / PBR 3.92倍 / 配当利回り 0.96%

ドン・キホーテとユニー、そして海外のDON DON DONKIを運営する流通グループです。6月決算なので、2026年6月期がちょうど締まったところになります。

EPSは2022年6月期の20.5円から22.2円、29.7円、30.3円と積み上がり、2026年6月期の会社予想は35.8円です。通期予想は売上高2兆4,350億円で8.4%増、営業利益1,740億円で7.2%増、最終利益1,070億円で18.2%増となっており、16年連続の最高益を見込みます。第3四半期までの累計でも売上高1兆8,265億円で8.2%増、最終利益は23.8%増と計画を上回るペースで進みました。

伸びを支えているのは訪日客とアジアの店舗です。円安局面で免税売上が積み上がり、シンガポールや香港のDON DON DONKIも出店を続けています。

それでも株価が1年で15%下がっているのは、為替が円高方向へ振れると免税需要が細るという読みが先回りしているためです。EPSは伸びているのに株価が下がる銘柄では、市場は今期ではなく来期以降のEPSを見ていると考えたほうが理解しやすくなります。PER25.1倍は小売株としては高めで、成長の継続が前提になっている水準です。

予想EPSが存在しない・EPSが当てにならない4銘柄

最後は、証券会社のアプリで予想PERの欄が空欄になっている銘柄群です。数字が出ないのはシステムの不具合ではなく、会社が予想を開示していないか、利益の性質が特殊であるためです。指標の意味を理解するうえで、ここがいちばん勉強になります。

⑯ 東京エレクトロン（8035）

株価 56,700円（1Y +153.2%） / 時価総額 26兆5,375億円 / 予想EPS ―（通期予想を非開示） / PER ― / PBR 12.11倍 / 配当利回り ―

半導体製造装置の世界大手の一角で、コータ・デベロッパでは世界シェア9割を握る日本の看板銘柄です。株価は1年で153%上がり、時価総額は26兆円を超えました。

過去のEPSは2023年3月期が1,007.8円、翌期が783.8円、そこから1,182.4円、1,254.6円と回復しています。ところが2027年3月期の予想EPSは空欄です。理由は、同社が2027年3月期から通期業績予想の開示をやめ、上期分のみの開示へ方針を変えたことにあります。通期予想は第2四半期決算の発表時に出す方針で、それまでは会社としての年間の着地見通しが存在しません。

開示されている上期予想は、7月30日に売上高1兆6,200億円、営業利益4,580億円へ上方修正されました。2026年4-6月期の実績も強く、最終利益1,643億円で39.5%増、四半期EPSは361.4円と40.5%伸びています。

数字そのものは絶好調ですが、通期の予想EPSがない以上、予想PERは計算できません。この状態でPERを語りたければ、実績EPSを使うか、アナリスト予想の平均値を使うしかありません。予想PERが空欄の銘柄は、指標が壊れているのではなく、そもそも会社が答えを出していないのだと理解しておくと混乱せずに済みます。

⑰ ディスコ（6146）

株価 60,890円（1Y +45.6%） / 時価総額 6兆6,056億円 / 予想EPS ―（通期予想を非開示） / PER ― / PBR 11.37倍 / 配当利回り ―

半導体ウエハを切る・削る・磨く装置で世界シェアの大半を握る精密機器メーカーです。HBM（広帯域メモリ）の積層工程が増えたことで、装置需要が構造的に伸びています。

この会社は以前から通期の業績予想を出さない方針を取っており、四半期ごとの出荷額と、直近では上期分の見通しだけを開示しています。2026年7月23日には、それまで非開示だった4-9月期の経常利益を前年同期比31.9%増の1,048億円と示しました。通期の会社予想が存在しないため、株探でも予想EPS・予想PER・予想配当利回りがすべて空欄になります。

実績ベースのEPSは2023年3月期の765.5円から777.3円、1,143.3円、1,249.8円と伸びてきました。2026年4-6月期は最終利益342億円で44.0%増、四半期EPSは315.5円と43.9%の伸びです。

仮にこの四半期ペースが1年続けば年間EPSは1,260円前後になり、株価60,890円に対するPERは48倍程度の計算になります。予想が出ない会社では、投資家が自分で四半期を積み上げて概算するしかありません。PBR11.37倍という評価も、その概算を前提に成り立っています。

⑱ ソフトバンクグループ（9984）

株価 5,228円（1Y +75.9%） / 時価総額 29兆8,615億円 / 予想EPS ―（前期実績は873.5円） / PER ― / PBR 1.69倍 / 配当利回り 0.21%

ビジョン・ファンドとアーム、そしてOpenAIへの出資を中核とする投資会社です。EPSという指標がもっとも役に立たない銘柄として、この記事に入れました。

過去4年のEPSを並べると異様さがわかります。2023年3月期がマイナス163.1円、2024年3月期がマイナス42.8円、2025年3月期が195.2円、そして2026年3月期が873.5円です。2026年3月期の最終利益は5兆22億円で、日本企業として過去最高を記録しました。前の期の約4.3倍です。

中身は投資損益7兆2,865億円で、うちOpenAI関連が6兆7,304億円を占めます。

ここで注意したいのが、株価5,228円を前期実績EPS 873.5円で割ると約6.0倍になる点です。これを見て割安だと判断するのは危険です。利益の大半が未実現の評価益であり、保有株の時価が下がれば同じ規模で評価損に転じます。実際、2023年・2024年3月期はその評価損で2期連続の最終赤字でした。

同社は通期の業績予想も開示していません。投資会社の価値はEPSではなく、保有資産の時価から負債を引いた実質純資産価値で測るのが基本です。PBR1.69倍という数字のほうが、まだ議論の土台になります。

⑲ KDDI（9433）

株価 2,873.5円（1Y +15.0%） / 時価総額 11兆5,154億円 / 予想EPS ―（調整後ベースで開示） / PER ― / PBR 2.09倍 / 配当利回り 2.92%

通信国内2位で、金融・エネルギー・DXを束ねたサービス基盤を持つ会社です。この銘柄の予想EPSが空欄になるのは、業績予想を出していないからではありません。開示している利益指標の種類が違うからです。

同社はIFRSを採用しており、2027年3月期の予想からIFRS第18号への対応として、経営者定義業績指標（MPM）を先行して導入しました。開示されているのは売上高6兆4,100億円で5.6%増、調整後営業利益1兆2,100億円、そして調整後当期利益7,310億円といった数字で、日本基準の純利益に対応する予想値が表に載りません。その結果、株探などのデータベースでは予想1株益と予想PERが取得できなくなります。

実績のEPSは2023年3月期の155.5円から141.8円、161.9円、183.6円と伸びています。時価総額11兆5,154億円を調整後当期利益7,310億円で割ると約15.8倍で、これが実質的な予想PERにあたります。

年間配当は84円を計画し、増配基調を維持しています。指標が空欄だからといって業績が悪いわけではなく、単に会社が示す利益の定義が変わったというだけの話です。指標欄の空欄は不具合ではなく開示方針の表れなので、空欄を見たら決算短信を開けば、たいていの謎は解けます。

EPSを実際の銘柄選びに使う4つの手順

19銘柄を並べてみると、EPSという指標の使いどころがはっきりしてきます。ここでは実践的な手順を4つに整理します。

手順1｜5年分のEPSの並べ方

まずやることは単純で、証券会社のアプリか株探の業績ページで、過去4期分の実績EPSと今期の会社予想EPSを縦に見るだけです。それだけで銘柄の性格がわかります。

• 単調増加型 ＝ 三菱UFJ、リクルート、オービック、MonotaRO。事業と株数の両方が味方している

• 回復型 ＝ 日立、ソニー、三菱商事。一度落ちて水準を切り上げている

• 減少型 ＝ トヨタ、NTT。理由が一時要因か構造要因かの見極めが要る

• 乱高下型 ＝ 川崎汽船、ソフトバンクグループ。平均値に意味がない

このうち投資判断でいちばん時間をかけるべきは回復型と減少型です。単調増加型は誰の目にも明らかなぶん株価にも織り込まれており、乱高下型はそもそもEPSで測る対象ではありません。

手順2｜純利益の伸びとEPSの伸びの引き算

同じ期の純利益成長率とEPS成長率を並べて、差を取ります。差がそのまま株数減少の寄与です。

三菱UFJの2027年3月期予想は純利益が11.2%増、EPSが12.5%増なので、差の1.3%分が自社株買いの効果になります。三菱商事の2026年4-6月期は純利益47.0%増に対してEPSが58.0%増で、差は11%です。1兆円の自社株買いで7.9%の株式を消却した効果が、四半期のEPSにはっきり出ています。

差が大きい銘柄ほど、EPSの伸びは事業ではなく財務施策で作られていることになります。それが悪いわけではありませんが、自社株買いは現金がある限りしか続きません。事業成長がゼロで還元だけが続く会社は、いずれ息切れします。

手順3｜予想の修正履歴のチェック

会社予想は動きます。株探の銘柄ページには修正履歴のタブがあり、期中に予想がどう変わったかを追えます。

フジクラのように、5月の当初予想と6月の修正後で純利益が1,560億円から2,290億円へ変わる例もあります。逆に、期初に強気の予想を出して期の後半に静かに下方修正する会社もあります。上方修正を繰り返す会社と、下方修正を繰り返す会社では、同じPERでも意味がまったく違います。修正の方向は経営の癖として、かなり持続します。

手順4｜株価のEPSとPERへの因数分解

最後に、株価の変化を2つに分解します。株価はEPSとPERの掛け算なので、1年で株価が何倍になったかは、EPSが何倍になったかとPERが何倍になったかの積で説明できます。

フジクラは1年で株価が2.6倍になりましたが、同期間にEPS予想も大きく切り上がっており、上昇の相当部分は利益成長で説明がつきます。一方でオービックとMonotaROは、EPSが伸びているのに株価が2割下がりました。PERの縮小がEPSの伸びを食った形です。この分解ができるようになると、株価が上がった理由を人気やテーマではなく数字で説明できるようになります。

EPSを使うときに気をつけたいリスク

指標としてのEPSは強力ですが、万能ではありません。実際に使ううえで意識しておきたい点をまとめます。

⚠️ 会社予想は当たらないことがあります。上場企業の期初予想は保守的に置かれる傾向があり、逆に成長期待の高い企業ほど強気に置かれます。予想EPSで計算したPERは、あくまで会社の見立てを前提にした暫定値です。

⚠️ 市況産業のEPSは将来に延長できません。海運、資源、市況型の化学や鉄鋼では、ピーク期のEPSで計算したPERが極端に低く出ます。低PERが割安のサインではなく、利益がピークだというサインになっている場合があります。

⚠️ 会計基準の変更でEPSは断絶します。IFRS移行や決算期変更があった期は、前期比が成立しません。株探の前期比欄が「－」になっていたら、まず基準変更を疑ってください。

⚠️ 潜在株式の希薄化はEPSに遅れて効きます。転換社債やワラントを抱える会社では、基本EPSではなく潜在株式調整後EPSを見ないと1株の価値を見誤ります。

⚠️ EPSが伸びていても、PERが高すぎれば株価は下がります。三菱重工のPER36.2倍、フジクラの33.5倍、PBR13.67倍といった水準は、成長の継続が前提になっています。前提が崩れたときの下げ幅は、EPSの変化率よりずっと大きくなります。

⚠️ 為替の影響を業績の実力と混同しないでください。2026年の日本企業のEPSには、円安による海外利益の円換算増が相当量含まれています。日米協調介入をきっかけに為替が反転すれば、この分は逆回転します。

2026年8月時点の日本株は、日経平均が63,754円、予想EPSが3,711円、予想PERが17.18倍という位置にいます。PERの水準だけ見れば過熱とまでは言えず、株価上昇の大部分は企業の稼ぐ力そのものが増えたことで説明できる状態です。逆に言えば、EPSの伸びが止まった瞬間に、この相場の説明材料はなくなります。企業の1株利益がどこまで伸びるのかを追いかけることが、そのまま相場を見ることになります。

まとめ

EPS（1株当たり純利益）は、企業が稼いだ最終利益を1株に割り当てた数字です。会社の規模を株数でそろえるための単位換算であり、水準そのものに意味はありません。見るべきは同じ会社の時系列で、EPSが伸びているかどうかになります。

この記事で見た19銘柄を振り返ると、EPSの動き方はいくつかの型に分かれました。三菱UFJやリクルート、三菱重工のように4年で2.5倍以上に伸びた銘柄がある一方で、NTTのように自社株買いを続けても4年前の水準を下回る銘柄もあります。オービックやMonotaROのように、EPSが伸びているのに株価が2割下がった銘柄も出ました。

そして東京エレクトロン、ディスコ、ソフトバンクグループ、KDDIのように、そもそも予想EPSが表示されない銘柄もあります。開示方針の変更だったり、利益の定義が違ったり、利益の中身が未実現の評価益だったりと、理由はそれぞれです。指標が空欄なのは異常ではなく、その会社の事情を知るきっかけになります。

株価はEPSとPERの掛け算です。どちらが動いて株価が変わったのかを毎回分解する習慣がつくと、ニュースの見え方が変わります。上方修正のニュースはEPSが動いた話であり、金利や需給の話はPERが動く話です。この2つを混ぜずに読めるようになることが、指標を学ぶいちばんの実利だと思っています。

本テーマに関するおすすめ書籍

最後に、EPSと決算書の読み方をもう一段深めるための書籍を2冊紹介します。どちらも数字の意味を投資判断に落とし込むところまで書かれた本です。

株で資産3.6億円を築いたサラリーマン投資家が教える 決算書「3分速読」からの“10倍株”の探し方

会社員投資家として資産3.6億円を築いた、はっしゃん氏による1冊です。決算短信の要点を3分で読み取る手順と、そこから10倍株の候補を絞り込む考え方がまとめられています。

この記事で扱ったEPSの伸び方そのものが、著者の銘柄選定の中心にあります。売上と利益の増加率、そして1株利益の推移から成長の持続性を判断するアプローチは、決算のたびに使える実務的な武器になります。理論の本ではなく手を動かす本なので、読んだその日から試せる内容です。

株を買うなら最低限知っておきたい ファンダメンタル投資の教科書 改訂版

公認会計士で個人投資家でもある足立武志氏による、ファンダメンタル分析の定番書です。決算書の構造から、EPS・PER・PBR・ROEといった指標がどう連動するのかまでを順を追って説明しています。

この記事で触れた会計基準の違いや、一過性の利益が指標をゆがめる仕組みについても、会計士の視点から丁寧に解説されています。指標を暗記するのではなく、なぜその数字になるのかを理解したい方に向いた本です。改訂版では会社四季報の読み方も更新されており、銘柄選びの入口としても使えます。