ホルムズ海峡の緊張で全面安！半導体大幅下落｜2026/3/13｜独自視点で市況まとめ深掘り

昨晩の米国株式市場を振り返りながら独自視点で掘り下げます。

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サマリー

• 【N Y ダウ】-1.56% 

• 【S & P 500】-1.52% 

• 【NASDAQ総合】-1.78% 

• 【FANG+指数】-1.15% 

• 【半導体指数SOX】-3.43% 

• 【上昇セクター】エネルギー、公益事業

•  【下落セクター】資本財、情報技術

【概要】

• イランによるホルムズ海峡封鎖の警告を受けブレント原油が100ドルを突破し、米国株式市場はインフレ再燃への警戒感から主要指数が揃って下落しました。

• トランプ大統領はパウエルFRB議長に利下げを要求していますが、市場ではインフレ期待が約4年ぶりの高水準となり、早期利下げ観測は後退しています。 

• 原油高を背景にエネルギーセクターが上昇した一方、地政学リスクや金利高への懸念から半導体関連や資本財セクターが相場の重荷となりました。

【解説】

地政学リスク直撃！原油100ドル超えでインフレ懸念が再燃

3月12日の米国株式市場は、中東情勢の緊迫化を背景とした原油価格の高騰が直撃し、主要株価指数が軒並み下落する全面安の展開となりました。具体的には、NYダウが-1.56%、S&P 500が-1.52%、NASDAQ総合が-1.78%と、いずれも1.5%を超える大幅な下落を記録しました。

また、大型ハイテク株を中心に構成されるFANG+指数も-1.15%と沈んでいます。下落の最大の要因は、イランによるホルムズ海峡封鎖の警告を受けたブレント原油価格の急伸です。2022年8月以来となる100ドル台を突破したことで、市場にはインフレ再燃への警戒感が一気に広がりました。

インフレ期待を示す重要指標が約4年ぶりの高水準を記録しており、トランプ大統領がパウエルFRB議長に対して利下げを要求しているものの、市場における早期利下げ観測は急速に後退しています。

エネルギー独歩高！インフレ懸念でハイテク・資本財は売り優勢

セクター別の動向に目を向けると、原油価格高騰の恩恵を直接受けるエネルギーセクターが市場全体の下落に逆行して上昇しました。

個別銘柄では、シェブロン【CVX】がパイパー・サンドラーによる目標株価242ドルへの引き上げやメキシコ湾でのリース権獲得などの好材料を背景に+2.70%の大幅高となりました。

また、オクシデンタル・ペトロリアム【OXY】もウェルズ・ファーゴとパイパー・サンドラーの両社からの投資判断引き上げを受け、+5.09%と急伸しています。

これによりエネルギーセクター全体が牽引されました。一方で、インフレ懸念に伴う金利上昇や地政学リスクの直撃を受けたセクターは売りが優勢となり、資本財セクターが下落リストのトップとなり、次いで情報技術セクターが大きく売られる展開となりました。

大型テックも総崩れ！税務問題や個別材料も重荷に

市場を牽引してきた大型テック銘柄も、全体相場の波に飲まれ総崩れとなりました。アップル【AAPL】が-1.94%、マイクロソフト【MSFT】が-0.73%、アルファベット【GOOGL】が-1.67%と軒並み下落しています。

個別材料が重しとなった銘柄も目立ちます。アマゾン・ドット・コム【AMZN】は、イタリアの検察当局が同社の欧州部門および幹部4名に対して12億ユーロの脱税疑惑で刑事裁判を求めているとの報道が嫌気され、-1.47%となりました。

メタ・プラットフォームズ【META】は、エヌビディア製のAIチップを数百億ドル規模で購入する契約を公表したものの、相場全体の地合いの悪さから-2.55%と軟調に推移しました。

ネットフリックス【NFLX】もベン・アフレック氏設立のAI映画技術スタートアップ「InterPositive」を最大6億ドルで買収するとの報道がありましたが、-0.60%の下落となっています。

SOX指数3.43パーセント急落！インテルは訴訟問題で大幅安

半導体関連銘柄は情報技術セクターの下落を主導し、半導体指数SOXは-3.43%と主要指数の中で最もきつい下げとなりました。

中でもインテル【INTC】の急落が目立ち、-5.69%を記録しています。同社は、トランプ政権からの政治的圧力を受けて米商務省に9.9%（約110億ドル相当）の株式を譲渡したことについて、取締役会の善管注意義務違反を問う株主代表訴訟が提起されたことが報道され、強い売り圧力を受けました。

また、エヌビディア【NVDA】はパランティアなど複数企業とのAI提携を発表しましたが、相場全体の売りに押され-1.53%の下落。

その他の主力半導体株も、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ【AMD】が-3.46%、台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング【TSM】が-4.98%、マイクロン・テクノロジー【MU】が-3.19%、ASMLホールディング【ASML】が-2.53%、クアルコム【QCOM】が-2.21%と、全面安の様相を呈しています。

決算好感のペットコ爆上げ！パランティアは複数提携で逆行高

全体が暗いムードの中で、好決算や強力な提携を発表した個別銘柄には資金が向かいました。ペット用品大手のペットコ・ヘルス・アンド・ウェルネス【WOOF】は、第4四半期のEPSが0.08ドルと予想を上回り、通期での黒字化と2026年の成長見通しを示したことで、ジェフリーズが目標株価を5ドルに引き上げたことも手伝い、+34.58%という驚異的な急騰を演じました。

また、パランティア・テクノロジーズ【PLTR】も、セントラス・エナジーとのAI導入パートナーシップや、エヌビディアと共同開発したAIオペレーティングシステムの発表などが好感され、+1.25%の逆行高となりました。

一方で、センチネルワン【S】は第4四半期の決算こそ予想を上回りましたが、第1四半期のEPSガイダンスが市場予想の0.05ドルを下回る0.01ドルから0.02ドルにとどまったことが嫌気され、-2.75%の下落。

テンパス・AI【TEM】も-5.94%と大きく値を下げています。ホーム・デポ【HD】は2.33ドルの四半期配当の権利落ち日を迎えたことで-2.75%の下落となりました。

今後の相場

今後の市場の関心は、近く発表が予定されている重要なインフレ指標に集まっています。ニュース報道にある通り、重要なインフレ指標を前に株価指数先物は横ばいとなっており、投資家は原油価格の動向とイラン有事の展開を注視しながら結果を待つ構えです。

原油が100ドルを超える水準で定着した場合、輸送コストの増加などを通じて幅広い企業の業績を圧迫する懸念があり、次回の決算発表に向けてインフレ圧力への各社の対応力が問われる展開が予想されます。

全体のまとめ

3月12日の米国株式市場は、ホルムズ海峡の緊張激化と原油100ドル突破という強力な地政学・インフレリスクに直面し、エネルギー関連を除いてほぼ全面安という厳しい結果となりました。特にハイテク・半導体銘柄の下落幅が大きく、SOX指数は-3.43%と急落しています。今後の相場は、直近のインフレ指標の数値と中東情勢のニュースヘッドラインに極めて敏感に反応するボラティリティの高い状態が続くと見られます。引き続き、マクロ経済動向と個別銘柄の材料を冷静に見極めるリスク管理が求められます。

オルカからのメッセージ

【本日の注目銘柄】パランティア・テクノロジーズ【PLTR】

• 中東情勢の緊迫化と原油高による全体相場の下落の中で、パランティア・テクノロジーズが1.25パーセントの逆行高を記録

• エヌビディアと共同開発した最新のAIオペレーティングシステムや、セントラス・エナジーとの大規模なAI導入プロジェクトを公表

• LG CNSやオンダス・ホールディングスなど多岐にわたる産業での戦略的提携拡大が投資家の強い買い材料として機能

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