逆風のなかの果実　～第六章～

第六章：雌伏　–　静かなる逆襲

時間との闘い

春の訪れを感じる3月、緑野農業高校の農場事務所には緊張感が漂っていた。
磐田は、この問題が時間との戦いであることを強く認識していた。
時間が経つにつれ、教育委員会からの指示が次々と舞い込むことは明らかだった。そして、その指示に従って教頭を窓口とした連絡体制が築かれ、現場の声が届かなくなるのは避けられないと感じていた。
 
4月が訪れ、学校が始まると、磐田や現場の職員は担任や部活動の顧問として通常の業務に追われることになる。また、4月には人事異動もあり、メンバーが変わってしまう。今、情報を共有できている仲間たちと、時間に余裕のある春休みが勝負だと磐田は決意を固めた。
 
しかし、急いで行動すれば、教育委員会に情報が漏れ、彼らの態度が硬化する危険もあった。磐田は冷静に考えた。「『生産物販売禁止反対』と声を上げるのではなく、現場からの善後策を求める形で情報を発信するのが得策だ」と。これなら校長の許可を得ずとも、自らの判断で行動できる。
 
3月24日、磐田は「チーム緑農」のメンバーと共に戦略を練っていた。
まずは時間との勝負だ。今後の日程を早急に決定し、周知する必要があった。
それは事態の重大さを広め、教育委員会に先んじて情報を共有するためでもあった。彼らに与えられた時間は3日間。27日には校内の全職員に周知し、28日には県内の農業高校で協議、残りの3日で教育委員会と交渉する。意志は高いものの、時間は限られていた。

立てられた戦略は、3つの大きな柱から構成されていた。

第一は、迅速な情報の拡散。教育委員会に気づかれないように、緑野農業以外の団体に情報を共有し、教育委員会の対応を複雑化させる狙いだった。
 
第二は、事実の積み上げと既成事実の確定。教育委員会が指示を出す前に、こちらから既成事実を作り出し、教育委員会の対応を後手に回らせることを目指した。
 
第三は、生産物販売禁止撤回への根拠の収集。教育委員会の指示は法的根拠に乏しいものであったが、彼らも教育行政に精通した集団である。もし彼らが法的根拠を探し出して主張する前に、こちらが高い精度の根拠を示せれば、勝機が見えてくるのではないかと磐田は考えた。
 
作戦1の迅速な情報の拡散は、現場の窮状をリアルに伝えられる後藤と、農業高校の全国組織である農業協会の役員を務める山岡が担当することになった。
 
作戦2は、緑野農業高校のイベントを取りまとめてきた前川と松山が担当し、作戦3の法的根拠の収集は高橋が受け持つこととなった。
 
まず山岡は、県内の農業関係高校の職員に連絡を取った。農産物が販売できなくなった場合の現場での不都合や、販売会ができなくなった際の生徒や地域への影響などについて、各校で話し合うよう依頼した。生徒の窮状を訴えるための資料を集めてもらうことが狙いだった。
 
後藤は、磐田や山岡のつてを頼り、農業高校の全国組織である農業協会に連絡した。
原乳出荷事故が起き、販売禁止の影響を最も受ける畜産科の主任である彼女が、学校の窮状を全国の農業高校に伝えるのに適任だった。
乳牛は、毎日搾乳しないと乳房炎になってしまう。つまり、毎日一定量の原乳を処理しなければならないが、販売が禁止された場合、搾乳された原乳をどう処理するかは喫緊の課題であった。
そこで、
「廃棄せざるを得なくなった原乳の処理方法、活用方法を教えてください。」
という内容のメールを全国の農業高校に一斉に配信した。もちろん、そのメールを読んだ各校の担当者は、
「なぜ、出荷や販売をしないのか？」
という疑問に行き着く。まさに、メールはその疑問を引き起こす狙いだった。そして、いくつかの県の学校が教育委員会に問い合わせを行った。こちらの思惑通りに事が動き始めた。

山岡はさらに、文部科学省の教科調査官とのコンタクトを探った。今回の件についての文部科学省の見解を知ることと、教育委員会が文部科学省にどのように報告するかわからない中で、こちらの状況を先に伝えることには意義があったからだ。

作戦2を担当する前川は、すぐに学校と取引している業者に連絡を入れ、4月1日以降の発注をキャンセルすることにした。
県の会計規程により、種や肥料、資材などを前年度の予算で購入することは禁止されている。そのため、前もって購入したい商品と在庫状況を3月に確認しておき、年度が替わる4月1日に一斉に見積もりを依頼することになっていた。
業者も毎年のことなので、ある程度の準備を進めているはずだった。そこに学校からキャンセルの連絡が来たのだから、業者も焦った。

しかし、キャンセルの理由を前川は、
「私の口からは言えません。」
と言い、口をつぐんだ。
現状が理解できない業者が、その理由を探ろうと各方面に連絡を取ったことで、緑野農業に異変が起きていることが業界内でささやかれるようになった。それが前川の狙いであり、その狙いは的中した。緑野農業から回答が得られない業者のいくつかがしびれを切らし、監督官庁である教育委員会にクレームの電話を入れたのだ。

さらに、松山がゴールデンウィークに大型ショッピングモールで開催予定だったイベント関係者に連絡を取り、緑野農業が参加できない旨を伝えた。
やはり
「理由は私の口からは言えません。」
と濁しながら。

すると担当者は
「関係各所に確認を取り、対応を考えます。決まり次第折り返し電話をします。」
と言って電話を切った。

イベントは県の農林水産部や観光課、市の観光課が参画するゴールデンウィーク中の一大イベントだった。
その一翼を担うはずだった緑野農業の突然のキャンセル。
当然、現場は混乱したが、ここで大きな収穫があった。
農林水産部や観光課、市役所には今回の農産物販売禁止に関する情報が共有されていないことが判明したのだ。
教育委員会が独自に進めている事案であることが明らかになり、これを逆手に取るチャンスが生まれた。
 
その頃、磐田は退職した元教育委員会の長、青木の元を訪れていた。磐田は今回の経緯を説明し、アドバイスを求めたが、青木から返ってきたのは冷ややかな言葉だった。
「知事は一度言った意見を変更しない。強引な反対活動は、むしろ知事の態度を硬化させる。冷静になって、できることから対応していくしかないだろう」と。

磐田は青木の言葉に重い気持ちを抱えながらも、決して諦めるわけにはいかなかった。チームに戻ると、彼は決意を新たにした。
「私たちにはまだ手がある。冷静に、かつ迅速に行動しよう。」
 
その間、高橋は学習指導要領や過去の教育委員会の記事を集め、農業高校での販売実習の意義や役割を示す資料をまとめていた。
彼は、緑野農業の販売実習を賞賛する記事や、知事や農林水産省のニュースリリースを集め、その枚数はA4で20枚を超えた。
この資料をわずか3日間でまとめ上げたのだ。
 
磐田は高橋の努力を見て、心強い気持ちになった。
「これを武器にしよう。私たちの正当性を示すために、法的根拠として活用できる。」
 
この激動の3日間で得たことは、教育委員会が文部科学省との調整を行わず、県庁内でも情報が共有されていないことだった。彼らが単独で進めている事案であり、それを嗅ぎつけた財務課が便乗して、農業高校の予算削減を狙っていることも明らかになった。

チーム緑農は、全国の農業高校や地域の関係者、そして県庁内の他部署の職員に緑野農業の窮状を伝えることができた。そして、法的根拠など農産物販売の裏付けとなる資料も完成した。これにより、彼らは戦う準備が整ったと言える。
 
さらに、もう一つの重要なことがわかった。それは、ワンマンである知事に対して周囲が忖度しているため、県庁内には自分たちを表立って支援してくれる人がいないということだった。
磐田をはじめとする6人は、これを受けて、自分たちだけで戦う覚悟を決めた。彼らは、仲間を信じ、真剣にこの問題に立ち向かう決意を固めたのだった。