思想言論の自由。ようやく始まったまともな時代へ。

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自由も生活も、

これをかちとろうとする者は、

日ごとに新しく闘いとらねばならない。

ゲーテ ｢ファウスト｣

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皆さん、こんにちは。

宙唄（Sorauta）

です。

いつもお立ち寄りありがとうございます。

また

初めての方、『ようこそ！』

いつも『徒然なるまま』に、完全オリジナルの独自の視点で「note」しております。

前回まではこちらの『note』しました。

ホストと性の搾取問題の根源的本質に、国家警察も本腰を入れた。

財務省ばかりがクルーズアップされているが、

そもそもこの国は至る所に抜け穴、隙間風、脱法の無法地帯のような国を、

道徳や倫理による理性と思考、同調監視によって制御されていることを、

まず私たちは知っておく必要がある。

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不自然を極めた国。

狂い咲きを競う様な世界線にはLGBTなどの価値観は刺さりやすい風土にあった。

本来は、善悪二元論な端と端に着目することではなく、

まともに生きる中庸、中道な中間層の幸福追求の先に、社会全体の最適解が実現するのは、冷静になれば誰でもわかること。

大谷翔平選手のドジャースとエンゼルスが物語っている。

一人では何もできないが、一人を中心にして全体を中庸的な状態に持っていった時に、それは現実化していく。

失われた30年は、

成る可くして、崩壊していった30年。

誰もそれを止めることはなかった。

皆、私利私欲で、30年間の時間と民族の血脈と尊厳を犠牲にして、見過ごして酒を飲んで、タバコを吸って、ゲームやスマホに耽って現実逃避してきた。

その一部に風営法に重なる産業が存在していた。

変化した、動き出したのだから未来の因果は変わった。

2025年はこれから更に色々変わっていくだろうし、

オールドメディアも、ニューメディアも、また陰謀論やカルトにとっても誰もが予期していない方向へ、

予想外のパラダイムシフトが起こる。

『自由の女神』が海を渡り巡ってきた国々は、ウクライナを巡り、揺れている。

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そもそもマスメディアとはその読んで字の如く『大衆媒体』

新聞、ラジオ、テレビ、インフルエンサーは

『大衆』を動かす為に存在してきた。

人は、流されやすい。

それは己の主体性より、共通言語や共通認識を探そうとする、あるいはそうさせられてきた。

スマホとインターネット、そしてAGIの登場は、

それら過去を瞬間的に社会から放擲する作用を引き起こしている。

『マスメディア』の登場は、国家社会の管理を容易にして巨大化する力を権力者たちに与えた。

国王や国家元首の言葉をただ、それ以外の者たちは聞く、そしてそれを共有して社会通念の中に溶け込んだ生活を送る。

『マインドコントロール』のそもそもの大元は『カルト』に指定されている存在だけではない。

より賢い者たちは更に用意周到な、ほぼ悟られない、気づかれない方法でその媚薬、猛毒を社会に流し込み続けてきた。

『ギャンブル』『学歴・資格主義』『国際金融資本』『自殺』『いじめ』『少子化』『経済停滞』『性風俗』『闇バイト』

ありとあらゆる社会に『悪意』『絶望』が満ちている。

そして本当の悪意は

『嘘』『欺瞞』『詐欺』

だ。これほど詐欺被害者に厳しい国が他に存在するだろうか？

あくまで、取り締まるという意味の例を挙げる。
それ自体をどうという意味ではなく選択肢として思考を柔軟にするために。

スウェーデン政府は売春を取り締まるために、男性側を取り締まることで、行為そのものの片割れである根源を断つことで売春を抑制した。

詐欺は騙す側と騙される側の問題にある。

被害者が擁護されず、詐欺側に甘い現行の体制が、世界中の反社会的勢力の格好のターゲットになる日本を形成している。

彼らは悪意を持って人を騙すことで金銭を巻き上げる。

一度はまったものは『依存症中毒』と同じなのだから、

日本では詐欺が困難と捉えたら、他に移るだけ。

何か反社会性力、カルト、マルチと政府行政が繋がりがあるのではないか？

と疑いたくなるほど、この国は世界一、詐欺師に甘い。

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『虚偽』『欺瞞』が蔓延した社会からは『汚職』『腐敗』が増殖していく。

その発生源が『政府行政』ならどうしようもない。

家の屋台骨、基礎が腐っている様なものだから。

最初から立て直すしかない。

そろそろ、もう気づいた人たちが増えたから

『財務省解体デモ』

に共鳴して動く様な人々が現れた。

一旦、まずは、全てに対して大掃除をする必要がある。

局所的な補修や保管では、

これから先、この国家は『民族滅亡』へ、目隠しされたまま特攻機に乗っている様な現実を止める術にはならない。

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ただ、放擲し続ける。

『絶望』『孤独』をただ見つめて、未来へ意識から放擲した人生を重ねる。

少なくとも、風営法は改正される。

関連する人々のこれからへ、因果に影響はある。

ウクライナ問題へ、イスラエルへ、

トランプ大統領はただ、既定路線の中にある和平の介添人としてのアメリカ合衆国大統領の立ち振る舞いから選択していくだろう。

そして、その先にある次なる巨大なターゲットは、武器ではない、実態経済における物流戦争という、主たる目的に向かう。

2025年はパラダイムシフトの年だった。

2026年以降、今この瞬間を、

そう振り返るに相応しい数々の事象が既に起こっている。

その真っ只中をただ、無心で放擲し続けること。

それぞれの内側に宿る、絶大なる力は響き合い共鳴し続けていく。