サイバーパンデミックは起きるのか

　昨日のnote記事で、ジェイコブ・コクソンという若手AIエンジニアの華々しいメディア登場の裏に世界経済フォーラム（WEF）の影がチラつくと書いた。

参考リンク：世界経済フォーラム（The World Economic Forum）公式サイト（ソースは英語）

　今回はすでに WEF で何度も話題に上ってきたサイバーパンデミックは何なのか、そしてもしこのパンデミック開始の狼煙がジェイコブ・コクソンの登場だったとしたら、これからのメディア展開はどう変化していくのか、そして実際にサイバーパンデミックが発生したら我々の生活はどう変わる可能性があるのか、妄想語りを展開したいと思う。

まえがき

　今回の投稿は、WEFのサイバーパンデミックに関する警告という事実ベースの情報をネタにしているが、あくまでも私のエッセイであることにご注意いただきたい。

　私の予想は当たるかもしれないし、ことごとく外れるかもしれない。その程度の読み物なので時間のムダになりそうな方はいつでも離脱してほしい。

サイバーパンデミックの正体

　サイバーパンデミックという言葉を聞いて、あまりピンと来ないかもしれない。パンデミックというと、2019年に全世界を震撼させた新型コロナウイルスのような集団感染を連想する人も多いだろう。

　そんなことがサイバー（デジタルネットワーク）空間で発生するというシナリオだ。
　それは、もうすでに我々がニュースで見聞きしているような、PCウイルスやランサムウェアなどにより局所的に「ネットが重くなる」「一時的にSNSやネット銀行が使えなくなる」程度のイメージかもしれない。

　しかし、世界経済フォーラム（WEF）が公式クリップなどで提示しているシナリオは、そのような生易しいものではない。

　WEFが公開した動画『A cyber-attack with COVID-like characteristics?（コロナのような特徴を持つサイバー攻撃とは？）』の中で示された数字と予測は、決して無視できないものになっている。

驚異のウイルス伝播速度

　新型コロナウイルスのような感染力を持つデジタルウイルスが発生した場合、その感染力は生物学的ウイルスの約10倍に達すると指摘している。

　2003年に発生したスラマー（またはサファイア）ワームというデジタルウイルスは約8.5秒ごとに被害規模が倍増し、わずか10分間で7万5,000台、24時間で1,100万台以上のデバイスを感染・停止に追い込んだ。

　現在は2003年当時とは比較にならないほど、あらゆる機器がIoT（モノのインターネット）としてネットワークに接続されている。
　スマート家電から電力網の制御装置、医療機器、物流管理システムに至るまで、全てが一本の目に見えない糸で繋がっているのだ。
　この状態で同等以上のマルウェアが放たれた場合、被害の広がりは数分単位で地球を一周することになる。

デジタル・ロックダウン

　2020年、新型コロナウイルスの蔓延により世界中の様々な都市が封鎖を行った。これはロックダウンと呼ばれた。
　完全ではないが、日本でも不要不急の外出を控えるよう要請したり、夜8時以降の外出を控えるように要請したりという、緩やかなロックダウンが行われたことは記憶に新しいだろう。

　この我々が経験した外出自粛のデジタル版が求められるというのだ。

　感染の疑いがある数百万〜数億台のデバイスを、数日以内にインターネットから完全に切断すること。
　これ以外の方法には、爆発的なコンピュータ・ウイルスの拡散を食い止めることはできないという。

　感染を止めるためには社会全体の電源を強制的に引き抜くしかない。

　WEFの試算によると、インターネットがわずか1日停止するだけで、世界経済には500億ドル（約7.5兆円）以上の直接的損失が発生する。
　これが数日、あるいは数週間に及んだ場合、損失額は国家予算レベルに達し、世界的な金融・物流システムは即座に麻痺する。

アジェンダ公開とナラティブ形成

　さて、ここからが私の陰謀論全開の妄想ワールドだ。

　国際機関や巨大シンクタンクが、起こり得る将来の危機を映像やレポートで繰り返し警告するとき、そこには単なる広報活動以上の意味が含まれていることが多い。
　これをナラティブ（物語）と呼んだり、事前慣らしと呼んだりする。

　ナラティブという言葉はネット上でもだいぶ定着しつつあるので、私のnoteでもナラティブや物語という表現を多用している。

若い才能がメディアの表舞台にいきなり登場する

　昨日の記事で触れたジェイコブ・コクソンのような、新世代の旗手として突如メディアの中心に据えられる若手エンジニアや起業家の存在は、こうしたナラティブ形成において重要な役割を果たす。

　社会基盤を根底から変えるような新技術が登場する際、メディアの典型的なやり口が光と影を対にして提示することだ。

1. 光の提示
   「若き天才が開発したAIが、人類の複雑な課題を解決する」という、明るい未来を彷彿させる物語。

2. 影の予告
   「この強力な技術が犯罪組織の手に渡れば、過去最大のサイバーパンデミックを引き起こす」という警鐘。

　英雄と脅威をセットで用意することにより、世論に対して「現在のオープンで自由すぎるインターネット空間は危険だから、新たな統制や高度なセキュリティ基準が必要だ」という共通認識を植え付ける土壌が完成する。

　ジェイコブ・コクソンのような登場人物が、これからのサイバー空間の再編に向けた引き金になっているとしたら、今後のメディア展開は以下のようなステップをたどることが推測される。

• ステップ1（現状説明） <---すでに発生
  若手技術者や最新AI技術の革新性を称賛し、社会がいかにAIやデジタルインフラに依存し、恩恵を受けているかを強くアピール。

• ステップ2（事件の前振り） <---すでに発生
  象徴的なインフラ障害やサイバー攻撃（病院や送電網へのランサムウェアなど）が多発し、「現在のセキュリティ体制では防げない」という不安感を醸成。

• ステップ3（事件発生）
  世界的な感染力を持つ「サイバーパンデミック」が勃発。主要インフラが停止し、社会的混乱がピークに達する。

• ステップ4（収束と再構築、超デジタル監視社会の完成）
  「二度とこのような惨劇を起こさないため」と謳いつつ、個人のデジタルID義務化、分散型ネットから中央管理・認証型ネットへの移行、AI監視システムの導入が解決策として提示される。

映画『終わらない週末』が描いた恐怖と、現実の生活の変化

　実際にこのデジタル・ロックダウンが実行された場合、我々の日常にはどのような具体的変化が起こるのだろうか。
　妄想シミュレーションとして、発生からの時間経過とともに追ってみよう。

　このシミュレーションを視覚的に体験するのに最適なのが、2023年に公開された映画『終わらない週末（Leave the World Behind）』だ。

　謎のサイバー攻撃によってアメリカ全土のインフラがダウンし、休暇中の家族が孤立していく様を描いたパニック映画だ。
　実はこの映画が描くディストピアは、WEFの警告するサイバーパンデミックの展開と恐ろしいほどに符合している。
　劇中の描写と現実の脅威を対比しながら、時間経過とともに追ってみたい。

発生直後：情報断絶と決済システムの完全消失

　映画では突然Wi-Fiが切れ、テレビが砂嵐になり、スマホが圏外になることで、主人公家族は外界から完全に切り離される。
　何が起きているか全く分からないという完全な情報断絶状態の恐怖が描かれたが、現実のサイバーパンデミックの発生直後も全く同じことが起こるだろう。

　現実は映画よりもシビアだ。ネットの遮断は、娯楽の喪失だけでなく、キャッシュレス決済の崩壊を意味するからだ。
　クレジットカードはもちろん、銀行の勘定系システムやATM網もダウンするため、現金を引き出すことすらできない。

　手元に現金があったとしても、店舗のレジシステムが作動しないため、スーパーやコンビニは即座に閉店となり、経済活動は完全に停止する。

1週間後：物理物流と基幹インフラの停止

　映画の中で特に印象的だったのが、ナビゲーションシステムを失った巨大な石油タンカーが海岸に座礁するシーンや、自動運転の電気自動車が次々と玉突き衝突を起こして道路を完全に封鎖するシーンだ。

　これは決して映画的な誇張ではない。現代の複雑な国際物流や海上輸送ルート、そして国内のサプライチェーンは、すべてGPSと高度なネットワーク制御に依存している。

　これらがダウンすれば、トラックの行き先の指示を出せなくなる。都市部のスーパーマーケットやドラッグストアの棚からは、わずか2〜3日で食料品や日用品が完全に消え去るだろう。
　物流の目詰まりは、やがて発電所の燃料枯渇や医療現場の麻痺といった、ライフラインへの致命的な波及を招く。

1ヶ月後：社会構造の変容

　映画の登場人物たちは、沈黙した最新テクノロジーの前に為す術もなく、最終的には大量の物資が備蓄された古いアナログな地下シェルターへと逃げ込む。

　現実の社会でも、1ヶ月が経過してネットワークが仮に復旧し始めたとしても、元の社会体系にそのまま復帰することはないだろう。

　不特定多数が匿名で接続できる従来型のインターネットは危険すぎるとみなされ、強力な本人確認（デジタルIDや生体認証）を経なければアクセスできない許可制ネットワークへの移行が強行されるかもしれない。

　自由でオープンだったインターネット時代は終わりを告げ、管理と安全が最優先される新たなデジタル秩序が成立するというわけだ。

我々はどう備えるべきか

　こんな話をし始めると、まるでディストピアの様相を呈してくるだろう。個人ではどうすることもできない災厄のようにも思える。
　しかし、それでも我々は生きていかなければならない。悲観していても何も始まらないのだ。

　とにかく、次に何が来るか予想がつけば、個人レベルで取れる対策の方向性もおのずと見えてくる。

　これが私のnoteで発信を続けている、カネに振り回されない人生観の構築と、不安定な世界情勢の中でも長期目線で備蓄をしておくというサバイバルスキルだ。

1. 物理的備蓄の日常化

　サイバーパンデミックが発生した際、最も深刻なのはカネがあっても物が手に入らない期間が発生することだ。

• 食料品と水: 最低でも数ヶ月単位で自給自足できるレトルト食品、缶詰、乾麺、飲料水の確保。消費しながら買い足すローリングストックを家庭内で体系化しておくことが命綱となる。

• エネルギーの分散: 停電に備え、家庭用のポータブル電源やソーラーパネル、ガスコンロとカセットボンベなど、オフグリッドのエネルギー源を用意しておく。

• 衛生・医療用品: 簡易トイレや常備薬、衛生用品は、物流ストップ時に最も手に入りにくくなる物品の一つだ。

2. 現金と紙の情報の保持

　すべてをクラウドやスマホに依存する生活は、平時には極めて効率的だが、有事には一瞬で脆弱性へと変わる。サイバーパンデミックが発生したらデジタル生活はその時点で終了だ。

• 少額紙幣での現金保管
  これは災害大国日本では繰り返し言われ続けていることだが、ネット障害時にはお釣りが出せない店舗が増えるため、千円札や小銭での現金を手元に置いておくこと。

• 重要情報の紙媒体化
  家族の連絡先、応急手当の手順、重要書類の控え、地図などは、デジタル端末が動かなくても確認できるよう、印刷して保管しておく。

3. デジタルデトックスは危機管理になる

　日頃からスマホやSNS、動画配信サービスを離れて過ごすというデジタルデトックス習慣は、単なるメンタルのケアにとどまらない。

　ネットが遮断された際、多くの人が直面するのが、情報中毒によるパニックと心理的崩壊だ。起きている間スマホを手放せない人は要注意だ。

　普段からネットがなくても普通に過ごせるように、自分の答えをネットに頼らないという姿勢を身体に叩き込んでおくことは、有事における最大の武器になるのだ。

さいごに

　WEFが警告するサイバーパンデミックのシナリオが何らかの意図を持って語られているナラティブなのだとすれば、我々はもうお手上げなのだろうか。

私はそうは思わない。

　提示されたシナリオを自分なりに理解し、できるだけ自分は流されないようにするために物理的に備えることこそが、我々が今日からでもできる対策で、しかも多くの人が気づいて地道に備えればこのシナリオは崩壊せざるを得なくなるからだ。

　世界中のほとんどの人々がデジタル社会に猜疑心を丸出しにして抗い続けていたら、デジタル監視社会など到来しないのだ。それだと困るから、マスメディアは恐怖を煽り、人々を安心させる方向に誘導していく先がデジタル監視社会というわけだ。

　他の先進国に比べ日本のキャッシュレス化がなかなか進まないのは、日本に災害が多いことが原因で、デジタル通貨に対する不安が国民の意識の中に根強く残っているからだ。そのおかげで有事のときにも現金決済で凌ぐことができるというわけだ。

　便利さに流されて自分の生活基盤のすべてをクラウドの上に預けてしまうのではなく、足元にある現実の暮らし、物理的な備え、そして自分自身の判断力を信じることだ。

　メディアの仕込み俳優っぽい人物が提示する未来がどのようなものであれ、人生の主導権を他人に握らせない限り、我々はどのようなパンデミックが来ようとも、まやかしの指導者に惑わされずに生きていくことができるはずだ。

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