AM放送は維持コストが大きいため、FM放送への変更 (FM転換) が検討されています。 総務省｜放送政策の推進｜AM局の運用休止に係る特例措置 終わるようで終わらない「AMラジオ」の世界：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ） - ITmedia NEWS 小寺信良 (2024/02/13)
| AM放送 | FM放送 | |
|---|---|---|
| 国内の周波数 | 526.5～1606.5 kHz | 76.1～94.9 MHz |
| 波長 | 約200～600 m | 約3～4 m |
| 放送される音の範囲 | 100 Hz～7,500 Hz | 50 Hz～15,000 Hz |
| 回路構成 | 極めて単純。電源なしで受信可能な鉱石ラジオもある | デジタル受信機に比べて比較的単純 |
| 到達範囲 | 広い (海外にも電波が到達) | 中程度 (数10 km～100 km程度) |
| 電気雑音による混信 | 希望波の強弱に関わらず、雑音は音として出力される | 放送波が強い場合、雑音は出力音に出てこず影響は小さい |
通常の76.1～90.0MHzの範囲の上、90.0～94.9MHzの範囲の放送を指します。
AM放送の難聴対策として導入されましたが、現在ではAM局のFM転換への移行手段としても位置付けられています。 総務省｜令和7年版 情報通信白書｜AMラジオ放送に係る取組 総務省、FM波でAMラジオを中継するための規制緩和へ。災害/難聴取対策にFMを活用 - AV Watch (2014/03/13)
ワイドFM対応とは、90.0～94.9 99.0MHzの範囲を受信できることを意味します。2025/05/19からワイドFMの周波数帯は、76.0～95.0MHzから76.0～99.0MHzへと拡張されました。総務省｜放送政策の推進｜ワイドFM
当初は76.0～89.9MHzがFM用、90～108MHzがテレビの1～3チャンネルに割り当てられていました。そのためテレビ音声も受信できる製品は76.0～108MHzに対応しており、結果として従来のラジオはワイドFMの周波数帯にも対応していました。また北米のFM放送は87.5～108MHzのため、日米に対応する製品も108MHzまで対応していました。 FMとAMの違いとは？音質・仕組み・周波数からわかる、ラジオ放送の基本 - Always Listening by Audio-Technica（オーディオテクニカ） ラジオ - Sony Overseas Models
2001/07/25の電波法改正により地上アナログテレビ放送の終了が決定した時点で90～108MHz帯の用途が決定していなかったため、ワイドFMが制度化されるまでの空白期間に製造されたラジオがワイドFM非対応となっています。総務省｜東北総合通信局｜地上アナログ放送の終了
ワイドFMに非対応の受信機でも、周波数を一定量シフトさせることで受信できるようにできます。たとえば76.0～89.9MHzの範囲のとき、+10MHzとすれば86.0～99.9MHzに対応となります。一方で76.0～85.9MHzは受信できなくなるため、その範囲も必要ならばこの方法は適用できません。ワイドFM用周波数コンバーター – キクチラヂヲ堂
| 種類 | 正式名称 | 周波数帯 | 運用期間 | 必要端末 |
|---|---|---|---|---|
| ISDB‑Tsb | 地上デジタル音声放送 | 170～202.5MHz | 2003～2011年 | ISDB‑Tsbチューナー |
| V‑Low | V‑Low マルチメディア放送 (i‑dio) | 90～108MHz | 2016～2020年 | V‑Lowチューナー内蔵端末 |
| V‑High | V‑High マルチメディア放送 (NOTTV) | 207.5～222MHz | 2012～2016年 | NOTTV対応スマホ |
2003/10から東京と大阪で試験放送が開始されましたが、受信機が普及することもなく、2011/03に放送が終了しています。 デジタルラジオ試験放送が2011年3月で終了 - AV Watch 山崎健太郎 (2010/10/06) 地上デジタルラジオをご存じですか？ 塩山雅昭
DRP DIGITAL RADIO PROMOTION ASSOCIATION 社団法人デジタルラジオ推進協会
全国を7つのブロックに分け、各ブロックごとに地域密着の生活情報や安心安全情報等を放送するサービスです。i-dioの名称でサービスが提供されていました。総務省｜放送政策の推進｜V-Low帯域の主な用途
測定値の根拠としてJEITA規格と記載されているならば、CP-2905B「ポータブル・オーディオ機器の電池持続時間の測定方法」がそれに該当します。AV&IT機器部門 | JEITA 一般社団法人 電子情報技術産業協会
2. 測定条件
（1）周囲環境条件
a）温度は20 +15 -5℃とする。
b）相対湿度は（60±15）%とする（判定に疑義を生じないかぎり、30～75%でもよい）。
c）気圧は86～106kPaとする。
（2）複合機器においては、測定にあたってそのうち1つを再生させるものとする。
（3）音質コントロール、ノイズリダクション等の付加機能は使用しない。
（4）連続再生状態とする。
（5）測定に用いる試験用ソース
a）ラジオ受信機：標準信号発生器を用いる。（1kHz正弦波変調）
…中略
4. 測定方法
4.1 一般の測定方法
供試機器を規定再生状態（1）に調整したのち、試験用ソースを再生し、スピーカ端子から得られる出力（2）が実用最大出力（公称値）（3）の4%になるよう音量調整器を調整して再生を続け、再生中の電池の端子電圧が供試機器の指定の終止電圧に達するまでに要した時間を測定する。
また、イヤホン/ヘッドホン専用方式の機器の場合は、各製造業者が指定する規定出力負荷インピーダンスを接続したとき、イヤホン/ヘッドホン端子から得られる出力が0.2mW（4）になるように音量調整器を調整して再生を続けて行う。
注（1）基準周波数信号が基準録音レベルで録音されたソース（試験用メディア）を供試機器で再生し、その出力に規定出力負荷インピーダンスを接続して規定出力レベルが得られるよう音量調整器を調整した状態。
また、ラジオ受信機の場合は、2.（5）a）の信号を供試機器で受信し同様の調整を行った状態。
（2）「マルチアンプ機器のように複数のスピーカ用アンプを内蔵する機器の場合は、それぞれのアンプの実用最大出力の4%になるよう調整する。
（3）JEITA EIAJ CP-1102（オーディオ機器の出力表示）参照
（4）ステレオタイプのものは、0.1+0.1mW とする。
備考 時間の経過やテープの走行方向などで出力レベルに差が出る場合は、測定結果に影響の出ないようレベルを調整する。
CP-2905B
このようにスピーカー端子の出力を基準とするため、音量とは異なります。また実環境では必要な出力が異なることもあり、その場合はこの測定方法での持続時間とは一致しません。よって記載されている時間ではなく、同一規格で測定された機器の比較用に用いるべきです。
