「五日で終わる」から長期消耗戦へ ── 元MI6外交官が語る中東戦争の行方

北テヘランの質素な自宅で、86歳の最高指導者は家族に囲まれながら書斎の机に向かっていた。半身が不自由な老人が、自分の死を予期しながら最後まで仕事を続けていた。この人物を、米国とイスラエルは「排除すべきテロリスト」と呼んだ。日本の原油輸入の約9割が通過するホルムズ海峡は、いま幅わずか21キロメートルの砲撃射程圏と化している。にもかかわらず、この戦争の実態を日本のメディアはほとんど伝えていない。

元MI6の外交官と、ピューリッツァー賞受賞のジャーナリストが語る対談は、「五日で終わる」と情報機関がファンドマネージャーたちに耳打ちした戦争が、なぜ長期消耗戦へと転じたのか、その構造を赤裸々に描き出す。問題は遠い中東の話ではない。日本のエネルギー、経済、そして安全保障の足元が揺らいでいる。

対談者紹介

クリス・ヘッジズ（Chris Hedges）

元ニューヨーク・タイムズ中東特派員。イラン、イラク、バルカン等の紛争地で約20年間取材し、ピューリッツァー賞を受賞した。著書『戦争の甘い誘惑（War Is a Force That Gives Us Meaning）』（2002）等。現在はSubstack「The Chris Hedges Report」で独立メディア活動を行い、米国の軍産複合体と帝国主義への批判を続けている。

アリステア・クルック（Alastair Crooke）

元英国MI6（秘密情報部）所属外交官。EU中東特使安全保障顧問として長年活動し、2002年のハマス＝イスラエル停戦仲介に中心的役割を果たした。ベイルート拠点のシンクタンク「Conflicts Forum」創設者。著書『抵抗：イスラム主義革命の本質（Resistance: The Essence of the Islamist Revolution）』。ヘブライ語メディアを日常的にモニターし、イラン・ヒズボラとの直接的接触経験をもつ。西側の分析者の中で、「抵抗」運動の内在的論理を理解する稀有な立場にある人物である。

この対談の情報源としての特異性は、二つある。一つはクルック自身がイラン防衛当局と直接接触し、その分散型指揮系統について米国防長官に説明を試みた一次経験を持つこと。もう一つは、英語メディアにほとんど流れないヘブライ語メディアの報道を日常的に追跡していることだ。英語圏とヘブライ語圏の情報空間には、決定的な非対称性が存在する。

1. 「核問題は問題じゃない」── ネタニヤフが書き換えた開戦理由

この戦争の公式な開戦理由は、イランの核開発阻止だった。だが、その物語は最初から虚構である。

2025年12月28〜29日、ネタニヤフはフロリダのマール・ア・ラーゴでトランプと会談した。ヘブライ語メディアが詳細に報じたこの会談の中身は、英語メディアにはほとんど流れていない。クルックによれば、ネタニヤフはこう切り出した。「核問題は問題じゃない。イランが核兵器の一歩手前だとは言わない。問題はミサイル防衛体系だ。優先順位を変えろ」。

注目すべきは、「コーシャ認証」（ユダヤ教の適格認定）という言葉だ。ネタニヤフはトランプに対し、いかなる核合意もイスラエルの承認なしには米国内で政治的に成立しないと明言した。「認証を出さなければ、米国の右派は私に従う。あなたは失敗者と見なされる」。さらに踏み込んで、「やらなくてもイスラエルが先に攻撃する。参加しないわけにはいかない」と、事実上の恫喝を行った。

ルビオ国務長官が「イスラエルが決意したから参加せざるを得なかった」と認めた発言は、この構図を裏付ける。攻撃日程までこの会談で概ね決定されていたとクルックは指摘する。

ここに浮かび上がるのは、ジョン・ミアシャイマー（John Mearsheimer）とスティーヴン・ウォルト（Stephen Walt）が『イスラエル・ロビーとアメリカの外交政策（The Israel Lobby and U.S. Foreign Policy）』（2007）で分析した構造の、最も露骨な現実化だ。「同盟」が主従関係に転化し、同盟国が本国の外交政策に事実上の拒否権を行使する。日米同盟における「巻き込まれ」の構造を考えるとき、この先例は他人事ではない。

「トランプ自身の戦略的判断だ」という反論もありうる。だが、開戦理由が核開発からミサイル体系へ、さらに体制転換へと二転三転した事実は、この戦争に一貫した米国側の戦略目標が存在しなかったことを物語る。目的なき戦争。それは2003年のイラク侵攻と同じパターンである。

2. 2012年型ミサイルから極超音速ホッラムシャフル4へ ── 迎撃能力を枯渇させる段階的戦略

イランのミサイル戦略は、力任せの飽和攻撃ではない。三段階の消耗作戦として設計されている。

第一段階で投入されたのは、2012〜13年製の旧型ミサイルと簡易ドローンだ。10年以上前の技術で、単体では大きな脅威にならない。しかし目的は破壊ではなく「消耗」にある。米国、イスラエル、湾岸諸国の迎撃ミサイル在庫を使い尽くさせることだ。クルックによれば、湾岸諸国のドローン迎撃能力はすでに「ほぼゼロ」に近い。イランのドローンがドーハやドバイの上空を自由に飛行している状態だという。

第二段階で登場するのが、ホッラムシャフル4（Khorramshahr-4）だ。マッハ14で飛翔する極超音速ミサイルで、80の誘導可能な子弾頭を搭載する。各子弾頭の弾頭重量は約20キログラム。80発がほぼ同時に半径15〜16キロメートルの範囲に着弾する。クルックの表現を借りれば「80門の砲兵に同時に砲撃されるようなもの」だ。イスラエルはマッハ4以上のミサイルを迎撃する能力を持たないとされ、迎撃映像からは1発のミサイルに対し8〜12発もの迎撃ミサイルを発射している様子が確認される。

そして第三段階として、イランはまだ未公開の新型ミサイルを温存しているという。

ここに「技術的非対称性の逆転」がある。1基10億ドル（約1500億円）を超えるレーダー施設を、数十万ドル（数千万円）の旧型ドローンで無力化する。冷戦以来の「西側＝技術的優位」というパラダイムが、経済的合理性という最も単純な原理によって崩壊しつつある。日本のミサイル防衛計画──イージス・システムに代表される高額な迎撃体系──が同じ構造的脆弱性を抱えていることは、直視すべき問題だ。

3. 10億ドルのレーダーが次々と沈黙する ── ペルシャ湾ISR体系の崩壊

旧型ドローンとミサイルの「本当の標的」は、基地でも港湾でもなかった。米軍の「眼」そのものだ。

ISR（Intelligence, Surveillance, Reconnaissance＝情報・監視・偵察）とは、レーダー、AWACS（早期警戒管制機）、衛星データを統合して「デジタル戦闘マップ」を構築するシステムである。パイロットは敵機を目視する必要がない。画面上のデータだけで攻撃できる。ウクライナ紛争でNATOがウクライナに供与した最大の優位性が、まさにこのISRだった。

イランはこのISR体系の物理的基盤──湾岸に配置された高性能レーダー4〜5基──を体系的に破壊した。1基あたり10億ドル（約1500億円）を超えるこれらのレーダーは、500マイル（約800キロメートル）先まで探知可能な、米軍の戦域認識の根幹だった。クルックによれば、現在レーダー能力が残っているのはイスラエル国内のみで、湾岸全域の「眼」は失われた。

逆説的だが、高度に統合されたシステムであるがゆえに、物理的基盤が破壊されると一挙に崩壊する。イヴァン・イリイチ（Ivan Illich）が「制度的逆生産性」と呼んだ現象の軍事版だ。道具が高度化し、統合が進むほど、その道具なしでは何もできなくなる。最強のISRを持つ軍隊が、ISRを失った瞬間に「盲目」になるという逆説である。

一方でクルックは、「ある国がイランに同等のISR能力を提供した」と示唆している。具体名は避けているが、文脈から中国またはロシアを指すと考えられる。つまり、ISRの優位性そのものが「逆転」しつつある。

日本の防衛体制がいかに米軍のISR体系に依存しているかを考えると、この問題は直接的な意味を持つ。その「眼」が物理的に失われたとき、何が起きるのか。

4. 57地区の地下サイロ ── テヘランが陥落しても戦争は続く

米国とイスラエルは、弾道ミサイルの発射施設と指揮系統を破壊すればイランの攻撃能力は消滅すると想定していた。その想定は根本から外れている。

イランは西欧全体に匹敵する面積の国土を57の地区に分割し、長距離ミサイルを地下サイロに分散配備している。移動式発射台ではなく、地中深くに固定された発射施設から直接発射される。そして各地区は、中央の指揮系統が壊滅した場合にも、事前に策定された計画に基づいて自律的に戦闘を継続する。いわゆる「デッドハンド」型の体制である。

クルックはこの体制を直接知る立場にある。かつて米国防長官にこの分散型指揮系統を説明しようと試みた経験を語っている。また、海峡周辺の崖には短距離対艦ミサイルが深く埋め込まれており、これも自律的に運用可能だという。この構想は2006年のレバノン戦争でヒズボラが試験運用した分散型抵抗の完成形であり、クルック自身が当時レバノンで目撃したものだ。

ジェームズ・C・スコット（James C. Scott）は『ゾミア（The Art of Not Being Governed）』（2009）で、国家の把握から逃れる空間を論じた。中央集権的支配が及ばない場所で、人々は独自の組織原理で生き延びる。イランの57地区体制は、この「ゾミア」的抵抗原理の現代軍事版とも読める。中枢を叩けば体制は崩壊するという近代的権力観そのものが、ここで無効化されている。

中央集権か分散型か。この対立軸は軍事に限らない。情報、経済、社会組織のあらゆる領域で、同じ問いが繰り返されている。

5. 砲撃の射程内に艦隊を送る ── トランプのツシマ海峡

トランプはホルムズ海峡に米海軍を派遣し、タンカーを護衛すると宣言した。ヘッジズはこれを聞いて、1905年の日本海海戦を想起したという。帝政ロシアが「劣等人種」と見なした日本に対し、バルチック艦隊を送り込み、全滅した。帝国的傲慢が軍事的現実を無視した結果だ。

海峡の幅はわずか21キロメートル。これは沿岸砲兵の射程圏内であり、対艦ミサイルの至近距離である。イランは高速艇に短距離対艦ミサイルを装備し、約25隻の小型潜水艦は潜航状態から対艦ミサイルを発射できる。この海域に大型艦隊を送り込むことは、軍事的には自殺行為に等しい。

さらにクルックは、ほとんど報じられていない重大な事件に言及する。イランの非武装艦がインド海軍の招待を受けて親善訪問に向かう途中、スリランカ沖で米潜水艦の魚雷攻撃を受け沈没した。100名以上の船員が死亡し、遺体がスリランカ海岸に漂着し続けているという。この事件がイランの報復意志をどれほど強化したかは想像に難くない。

ホルムズ海峡は世界の原油輸送の約2割が通過する。日本にとってはさらに深刻で、原油輸入の約9割が中東経由だ。この海峡の実効支配が米国からイランに移りつつあることの意味は、エネルギー安全保障の文脈で計り知れない。

マイケル・ハドソン（Michael Hudson）が『超帝国主義（Super Imperialism）』で論じた通り、ドル覇権の「物理的担保」は海上通商路の軍事的支配にある。その基盤が物理的に崩壊しつつある。

エルブリッジ・コルビー（Elbridge Colby）が国家安全保障戦略（NSS）で描いた「海上チョークポイントの支配による中国封じ込め」構想は、ホルムズ海峡という最も重要な結節点で破綻し始めている。

※ NSS：National Security Strategy。米大統領が定期的に公表する国家安全保障戦略文書。コルビーは対中封じ込めを中心軸に据えた最新版の主要起草者とされる。

6. 「解放戦争」が聖戦に変わるとき ── 宗教的動員の連鎖反応

米国は最高指導者ハメネイ師を暗殺し、「テロリスト排除」と発表した。だが、この作戦が何を解き放ったのかを、ワシントンは理解していなかった。

ハメネイ師はシーア派世界における最大級の宗教的導師の一人だった。シーア派にはマルジャア（最高権威の宗教指導者）を信者が自ら選んで従う伝統があり、ハメネイ師はイラン国内にとどまらず、イラク、バーレーン、レバノン、パキスタンに広がる巨大な信徒圏を持っていた。その暗殺は、「解放戦争」の次元を一変させた。

イラクでは人口の60%以上を占めるシーア派の民兵組織がエルビルの米軍防空システムとレーダー施設を攻撃し、バグダッドの米大使館が包囲された。バーレーンは人口の70〜80%がシーア派でありながらスンニ派王族が統治する国家で、クルックによれば「いま最も体制転覆に近い国」だ。大規模な抗議デモが発生し、サウジアラビアから支援部隊が橋を渡って急派されたが、その橋自体がまだ存在するか不明だという。パキスタンでも米領事館が包囲された。

複数のシーア派高位宗教指導者がグローバル・ジハード（聖戦）のファトワ（宗教令）を発出した。これは「指示」ではなく宗教的義務の宣言であり、個々の信徒が自発的に行動する分散型の動員メカニズムである。

トランプ政権が想定していたのは、「ベネズエラ・モデル」だった。指導者を排除すれば民衆蜂起が起き、親米政権ができる。月曜のマーケットが開く前に勝利宣言。だが現実は正反対に動いた。ラマダン中のテヘランは毎晩の断食明けの後、数百万人が街頭に溢れ、体制への支持を表明した。「斬首作戦」が通用するのは、中央集権的権力構造を持つ相手に限られる。頭を取れば体は倒れるという発想は、分散型の宗教的動員には無効である。

7. 合理的利益計算では説明できないもの ── 終末論的動機と核保有国

「なぜネタニヤフはこの戦争を望んだのか」という問いに対し、地政学的利害や安全保障上の計算で説明しようとする試みは、核心を捉え損ねる。クルックはこう警告する。「世俗的合理主義のレンズでは、イスラエルを理解できない」。

イスラエル国内で進行しているのは、クルックの言葉を借りれば「ユダヤ王国とイスラエル国家の戦争」だ。一方に宗教的国粋主義者たちがいる。イタマル・ベン・グヴィル（Itamar Ben Gvir）国家安全保障相とスモトリッチ財務相が率いるこの勢力は、武装した事実上の軍隊を持つ入植者運動と一体化している。彼らはガザの再占領、ヨルダン川西岸の併合、大イスラエルの実現を「メシア（救世主）到来の前提条件」と信じている。ハルマゲドン（最終戦争）は恐れるものではなく、歓迎すべき預言の成就だ。

他方に旧来のアシュケナジー系（ヨーロッパ系ユダヤ人）エリートがいる。軍の指揮系統、司法府、最高裁判所を担ってきたこの層は、ネタニヤフによってこの期間中にほぼ無力化された。クルックは「極度の憎悪が双方に存在する」と語る。

不気味なのは、米国側にも同様の終末論的要素が介在していることだ。ヘグセス国防長官の側から各部隊の指揮官に出された一般命令には、「これは神の戦争であり、トランプは神の道具である」「聖書に記されていた」といった文言が含まれていたとクルックは述べる。ヘッジズによれば、軍の将校から抗議の声が上がっている。

オウム真理教がハルマゲドン願望から地下鉄サリン事件に至った構造を、日本の読者は記憶しているだろう。終末論的動機と国家権力が結合したとき、しかもその国家が事実上の核保有国であるとき、ゲーム理論が前提とする「合理的行為者モデル」は機能しない。「抑止」の概念そのものが無効化される領域に、われわれはすでに足を踏み入れている。

8. 「安全な投資先」の死 ── 湾岸経済モデルの終焉と通貨秩序の再編

湾岸諸国は過去20年間、「安全なビジネス・投資のハブ」としてのブランドを構築してきた。ドバイのAI投資拠点、カタールの観光、バーレーンの金融センター。その前提が崩壊しつつある。

クルックの直接的な観察によれば、アジア系投資家がドバイ、UAE等から資金を引き揚げ始めている。行き先は米ドルではない。円か、あるいは上海金市場（Shanghai Gold Exchange）だ。中国は米国債の代替として、現物金担保のワラント制度を構築した。紙の上の金（ペーパーゴールド）ではなく、実際の金地金を裏付けとする証券である。香港の子会社市場を通じて中国の資本統制を迂回する仕組みも整備されている。

エネルギー市場への打撃はすでに始まっている。カタールからの液化天然ガス（LNG）はホルムズ海峡経由であり、通過は停止した。プーチンはこの機に乗じて欧州へのガス供給停止を示唆し、欧州の地下備蓄は過去最低水準にある。

情報機関は戦前、ファンドマネージャーたちに「五日で終わる。市場を維持しろ」とブリーフィングしていたとクルックは明かす。その「五日」はとうに過ぎた。マーケットの「地政学リスクへの楽観」は、これまで何度も裏切られてきたが、今回の規模は桁が違う。

ドル基軸体制を支えてきた二本柱──ペトロダラー体制（石油取引のドル建て）と海上通商路の軍事的支配──が同時に揺らいでいる。湾岸の米軍基地に投じられた数兆ドルの軍事投資は、回復の見通しが立たない。サウジアラビアは「迎撃ミサイルがすべてイスラエルに回され、自国には送られない」と不満を表明しているという。「同盟」の信頼性が根底から問われている。日本が保有する膨大な米国債の意味も、この文脈で再考を迫られる。

分散型の抵抗が問いかけるもの

イランの57地区自律型指揮系統は、単なる軍事戦術ではない。「中枢を破壊すれば体制は崩壊する」という近代的権力観そのものへの反証である。

この戦争が突きつけているのは、いくつかの問いだ。

なぜ世界最強の情報機関と最先進のISRを持つ国家が「盲目」になったのか。それは技術の失敗ではなく、認知の失敗だ。クルックが「認知の大災害」と呼ぶもの──相手を理解せず、理解する必要も感じず、人間以下として扱う。イラン人がどう考え、何を聖なるものとし、どのような覚悟で戦争に臨んでいるか。その内在的論理への関心が、ゼロだったのだ。

なぜ「五日で終わる」はずの戦争が長期消耗戦になったのか。それはイランが強かったからだけではない。米国が「何のための戦争か」を自ら定義できなかったからだ。目的なき戦争は、終わらせることもできない。

そして、なぜ終末論的動機が核保有国の政策に介入しているのか。この問いに対する合理的な回答は、おそらく存在しない。だからこそ、それは最も危険な問いである。

分散型抵抗の原理は、軍事だけの話ではない。中央集権的システムへの依存がかえって脆弱性を生むとき、情報、経済、生活のあらゆる領域で「横に」構築すべきものがある。ヴァーツラフ・ベンダ（Václav Benda）が全体主義体制下のチェコスロヴァキアで提唱した「並行社会」──既存システムとの関係を完全に断つのではなく、その横に自律的なネットワークを少しずつ構築していく実践──が、いまこの文脈で新たな切迫性を持つ。

ホルムズ海峡一本に9割のエネルギーを依存する構造、米軍のISRに防衛の「眼」を委ねる構造、ドル建て資産に外貨準備を集中させる構造。これらはすべて、中央集権的な単一システムへの依存という同じ脆弱性を共有している。

代替のエネルギー経路、独立した情報源、分散型の経済的備え。いきなり完成形を目指す必要はない。できるところから、横に、小さく始めること。ベンダが言った通り、並行社会は設計図ではなく、無数の小さな実践の集積である。

この戦争が問いかけるのは、地政学的分析の対象としてではない。われわれ自身の生存の組織原理──何に依存し、何を自律的に保持するか──への問いである。