「情報を鵜呑みにしない」ことの難しさ

中学校や高校では、「探究」や「情報」の授業で「情報を鵜呑みにしない」ことの大切さを学んでいると思います。けれども、実生活の中でそれを実践するのはとても難しいでしょう。例えば、講師という立場の人が語ったことに対して、疑問を持つことは難しいかもしれません。

大学で行われたプログラムでの発言

あるジャーナリストに関する記事を読んでいて、大学で人材養成プログラムの講師として行った講義について書かれた部分が目に留まりました。HPVワクチン薬害訴訟の原告を支援している人物について、「HPVワクチンに対するスタンスなどには明らかに問題があり、騒動を複雑化させている」と語った部分です。先入観なく読んでいただくために、敢えて元記事はリンクしません。

これを聞いて、受講生はどう思ったのでしょうか。

「HPVワクチンに対するスタンスなどには明らかに問題があり、騒動を複雑化させている」というのは講師の「考え」であり、「事実」であるかは講師の話だけでは判断できないと思います。

さらに、その人物が主要メンバーとなっている「薬害オンブズパースン会議」は、「圧力団体との指摘を受けている」とも書かれていました。

デジタル大辞泉によると、圧力団体とは「政治上の目的を実現するために、外部から政府や議会・政党などに働きかける集団」とのことです。

私は「薬害オンブズパースン会議」に対して、「圧力団体との指摘を受けている」という説明をしていることにも違和感を覚えました。

「薬害オンブズパースン会議」とはどのような団体かは、下記のサイトで知ることができます。

簡潔にまとめられていますが、これだけでは見えてこないこともあります。

スモン訴訟から見えてきたこと

私はHPVワクチン薬害訴訟を傍聴するようになり、少しずつですが過去の薬害訴訟についても調べています。

以前の記事でも紹介した書籍『薬害とはなにか』の中に、薬害スモンについて書かれた章があります。

スモン訴訟とは、キノホルム剤（整腸剤）を服用した人が、全身のしびれ、痛み、視力障害等の被害（スモン　Subacute Myelo-Optico-Neuropathyの頭文字）が生じたとして、1971年５月以降、キノホルム剤を製造・販売した製薬会社（武田、チバガイギー、田辺）とこれを許可・承認した国を相手方として提起した損害賠償請求訴訟です。

北陸スモン訴訟を支えた医師・莇昭三氏に関するページに、『優秀処方とその解説』という書物について書かれていました。

『優秀処方とその解説』は、当時の医学生や医師にとって「座右の手引き書」であり、医薬品投与の基準になっていたそうです。けれどもそこには、エマホルム（キノホルム剤の製品名）の副作用についてはほとんど記載されておらず、同書を信じていた医師たちはそこに書かれた使用量を守って処方していました。莇氏は自分の患者から被害者が出て初めて、信頼できる専門書として日々参照してきた書物の内容が、まったく信用できない記述であったことを知ったのです。

＜参考＞莇昭三氏に関する記事

このような背景もあり、製薬会社の宣伝に左右されない公正な立場で、薬の効果や副作用を厳正に評価する雑誌「正しい治療と薬の情報」が1986年に創刊されました。編集長は、別府宏圀医師です。

その後「正しい治療と薬の情報」は2014年に廃刊し、2015年から「薬のチェックは命のチェック」と統合して「薬のチェック」となりました。

私は、別府宏圀医師についてもっと知りたかったので、下記の著書を読みました。

同書には、「薬害オンブズパースン会議」についても書かれていました。「薬害オンブズパースン会議」の結成準備をしていた弁護士グループから、「正しい治療と薬の情報」の編集長を務めていた別府氏に協力依頼があったのです。現在、別府氏は「薬害オンブズパースン会議」の副代表となっています。

「正しい治療と薬の情報」を創刊してから10年ほど経った当時、別府氏は大きな壁を感じていました。

以下、書籍からの引用です。

この後、具体的な活動についても書かれているので、気になる方はぜひ同書を読んでみてください。

特に、医師を目指す中高生、大学生にぜひ読んでほしい1冊です。

以下、「はじめに」より一部引用。

「薬害オンブズパースン会議」は圧力団体なのか？

冒頭の話に戻りますが、HPVワクチン薬害訴訟の原告を支援している人物について「圧力団体との指摘を受ける薬害オンブズパースン会議のメンバー」だという説明は、適切といえるでしょうか。

私から見れば、むしろ被告側の製薬会社（MSD社）が圧力団体のように思えます。

例えば、HPVワクチンの積極的勧奨再開に関して、「薬害オンブズパースン会議」の請求によって開示された下記の文書です。

HPV ワクチンの積極的接種勧奨再開に関するMSD 株式会社との交渉経過の公表に関する要望書（2025年3月27日）

その一部を転載します。日本語訳もあるので、全文はぜひ上記のリンク先でご確認ください。

田村厚労大臣（当時）と三原じゅん子厚労副大臣（当時）宛ての手紙です。

2021年4月に三原氏と面談した際に、2021年10月には積極的勧奨を再開し、キャッチアップ接種を2022年4月より前に開始するから、4価のHPVワクチンを確保してほしいという要請があったと書かれています。

それにも関わらず、積極的勧奨再開に向けた動きが見られない。それは、日本のために確保したワクチンを廃棄しなければならないリスクを意味しているとして、下記のような圧のある文章が続いています。

以下、要点をまとめてかなり意訳しています。

こちらもかなりの意訳です。

これこそ「圧力」だと思うのですが、これも私の考えであり、そうは思わない人もいるでしょう。

「薬害オンブズパースン会議」を圧力団体と思う人もいれば思わない人もいて、製薬会社の方を圧力団体のようだと感じる人もいれば、そう感じない人もいるでしょう。

けれども、上記の文書が存在していることは「事実」です。

そして、「薬害オンブズパースン会議」が開示請求をしなければ、私たちはこの文書を読むことはできませんでした。これは、私たちが知るべき「事実」のはずなのに、メディアも報じていません。このような国民の健康に関わる重要な「事実」を公開させるための活動が、「圧力団体」といわれるようなことなのでしょうか。

どのような立場の人が語ったことであっても鵜呑みにせずに、自分で調べて「事実」にたどり着くことが大切だと思います。

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