美容医療の説明義務は五十年前から重い〜判例が引いてきた線〜

昭和51年の判決に、こう書かれている。手術するかしないかの選択は、患者の方が優先する。

前回、公開されている文書と、施術の場で交わされる説明のあいだには距離がある、と書いた。その距離を裁判所がどこで測ってきたのかを、判決の側から辿る。

選択は患者が優先する

京都地裁昭和51年10月1日判決。判例タイムズ348号250頁。

女子高校生の右眼眥に、幼児期からの先天性の腫瘤があった。少し離れて見れば気づかない程度で、眼の活動に支障もなく、拡大する傾向もない。放置されていたものを、高校二年になって本人と両親が、簡単に摘出できて眼に障害も残らないなら取りたいと考えた。

開業医は自分の手に負えないと判断し、腫瘤がかなり奥深くまである旨を書いた依頼状を持たせて国立大学病院へ紹介した。大学病院の診察医は視診と触診で診察し、入院は要らない、費用も低額で済む、一週間ほどで眼帯が取れる、と答えている。

この病院は建前上、単なる美容上の治療や手術を行わない。だから診察医は、これを形成的治療として受け付けた。美容上の手術は全く美容が目的だが、形成的手術は結果として美容に役立つことはあっても目的は疾病の治療である、という区分になる。

手術当日、執刀したのは診察医ではない別の二名だった。患者だけが手術室に入れられ、事前の詳細な診察はないまま切開された。腫瘤は眼球の赤道部を越えて球後まで伸びていた。腫瘍と球結膜の剥離を行った結果、球結膜の一部に孔ができ、そこから後日、肉芽腫が生じた。右目は強く腫れ上がり、眼瞼下垂も残った。

肉芽腫の除去と球結膜移植、さらに眼瞼下垂の手術。結局、三回切ることになった。

裁判所は、患者は合併症と比較してなお手術の実施を望むか、断念するかの自由を有する、と述べた。医師は専門家として、患者よりどちらがよいかを選択しうる場合が多い。それでも患者に説明し、その承諾のもとに手術を行うべきである。承諾なく手術しうるのは、患者が合理的理由なく拒む場合や緊急事態などに限られる。

そして、美容に重点があり、是非必要とする手術でない場合は一層そうだと続けた。

責任の免除は、医師が合併症について十分な説明を行い、患者がなおこれを望んだ場合にのみ与えられる。そうでない限り、契約に反する違法な侵襲になる。

半世紀前の判断だ。

同意書は読まれない

東京地裁平成9年11月11日判決。判例タイムズ986号271頁。

女性が平成3年に米国で切開法による重瞼術を受けた。二重の幅が広すぎ、左右差もあると感じ、平成5年10月に日本の美容外科を訪れて修整を求めた。

一度切開法を受けている以上、トータル切開法しか方法がない。術後に元の状態へ戻る可能性が一定程度あり、一度では希望の状態にならず数度を要する場合もある。先行手術で皮膚や眼窩脂肪の欠損があれば、さらに難度が増す。修整手術を手掛けない医師もいる術式だった。

結果、左眼瞼の二重は術前のデザインどおりに形成されなかった。半年後に一部が術前の状態へ戻ったと診断され、その後、左上眼瞼の皮膚が上に引っ張られて睫毛が外反し、正面を向いても粘膜と睫毛のあいだの皮膚が見える状態になった。

問題になったのは同意書だ。

書面には、完全に左右対称にはならないこと、修整術では希望どおりになるまで複数回を経なければならないこともあること、場合によっては元の二重の線に戻ること、従前の手術で皮膚が切除されていたり瘢痕が残っていたりするときは左右対称の結果を得ることが非常に困難であることまで、書かれていた。

それでも足りないとされた。

判決は、説明が必ず口頭によらなければならないとは述べていない。必要な説明が記載された書面を閲読させることによって行うことも不可能ではない、としている。否定されたのは書面という手段ではなく、この書面の作りだった。

医師に必要なカルテとしての記載や、患者が受けたのとは異なる各種術式に関する記載が混在している。字間も行間も狭い中に微細な文字で、多種多様な項目にわたる一般的記述が、専門用語も含めてぎっしり並んでいる。読み慣れた者でなければ、煩瑣な記載の羅列という印象を与える形態になっている。従業員はそれを渡して署名押印を求めただけで、口頭の補足も注意喚起もなかった。

患者は読まないまま署名し、印章を持っていなかったので拇印を押した。

専門知識のない依頼者に十分な理解が得られるよう工夫すべきであって、注意事項を列挙した書面を交付するだけで事足れりとすることはできない。

認容額は104万9814円。手術費用等56万6460円と慰謝料60万円から、書面を見せられながら読まずに手術を受けた点を患者の過失として一割を差し引いた額になる。

日を変える

広島地裁平成6年3月30日判決。判例タイムズ877号261頁。

鼻根部の段差を削ってほしいと訪れた患者に、医師は骨を削るのは大変だから止めるよう述べ、腰背部から真皮を抽出して段の上下に挿入移植する方法を提案した。当時はシリコンプロテーゼが通常で、真皮移植はかなり特殊な方法だったが、その説明はない。

判決には、医師の姿勢がそのまま書かれている。全てを説明すればきりがないし、自分の手術方法に自信を持っているので、聞かれないことについては説明しない場合も多い。

説明されなかったのは、手術の難易と特殊性、痛みの程度、左腰背部に残る可能性のある傷が10センチに及ぶこと、結果が気に入らない場合に復元手術ができるかどうか、体質によって傷の治りが悪いことがあること、傷口が開く可能性があること。

医師は必要な長さを遥かに超える真皮を切り取った。剥ぎ方が難しく、足りなければまた切開しなければならないことを慮ってのことで、通常そうしていた。患者の左腰背部には、幅2ミリ、長さ9センチから10センチの傷痕が残った。

裁判所は、判断材料を十分に検討・吟味したうえで手術を受けるかどうか判断させるように慎重に対処すべきであり、場合によっては説明と手術を日を変えて行うという位の慎重さが要求されて然るべきだ、と述べた。

効果について「可愛くしてあげる」といった極めて主観的な表現で示したにすぎない点も、説明が不十分・不正確であるとされた根拠に挙がっている。

同じ論点は、東京地裁平成13年7月26日判決にも出てくる。判例タイムズ1139号219頁。下顎骨の切除手術で、医師は手術の直前に患者の顔へ赤いマーカーで線を引き、手鏡で見せて説明した。裁判所は、そのような具体的な説明は同意を取る際になされてしかるべきであって、直前に行うこと自体が同意の判断には不十分だとしたうえで、説明の内容も精緻さに欠ける大まかなものだと指摘した。

この事案では、患者の側にも事情があった。手術当時54歳の女性が、輪郭矯正の名医として雑誌に紹介された医師の医院を訪れる際、本名と異なる氏名を名乗り、年齢を10歳若く申告している。それでも説明義務違反の認定は動いていない。患者が身元を偽ったことは、医師が説明を尽くさなくてよい理由にはならなかった。

カウンセリングと施術を同じ日に行えば、判断のための時間は残らない。判決が求めているのは、その時間になる。