認知症検査は何を測っていないか　〜30点満点の外側〜

毎日メディカルに9月13日、大阪大名誉教授の佐藤眞一氏が自分たちの作った検査について書いていた。CANDyという。会話するだけで認知症を判定する検査で、開発は2016年。僕は知らなかった。

会話で測る検査

CANDy（日常会話式認知機能評価）は、認知症の人に見られる会話の特徴15項目を、自由な会話の中で採点する。各項目0〜2点の3段階、30点満点。6点以上を認知症の疑いありとする。

項目は公式サイトに全文が載っている。「会話中に同じことを繰り返し質問してくる」は記憶障害、「質問をしても答えられず、ごまかしたり、はぐらかしたりする」は取り繕い、「先の予定がわからない」は展望記憶の障害、といった具合に、15項目それぞれに神経認知領域が割り当ててある。精神科・神経内科の医師や心理職23名に確認して、少なくとも78.3%が同意した対応づけだという。

精度は大庭輝・佐藤眞一・数井裕光ほかの2017年論文（老年精神医学雑誌28:379-388）で、アルツハイマー型認知症の高齢者と健常高齢者を感度86.2%、特異度94.5%で判定できたとされる。

その設計は、翌年に出た英語論文の緒言に書かれている。カットオフ5/6で弁別したのは、アルツハイマー型認知症の患者29名と健常者73名。患者側を評価したのは精神科・神経内科の医師13名と臨床心理士10名で、健常群を評価したのは訓練を受けた電話相談員13名だった。内的整合性を示すCronbach's αは、医師・心理士で0.90、電話相談員で0.85。感度86.2%・特異度94.5%という数字は、この組み合わせから出ている。

正解も不正解もないので、繰り返し測っても学習効果が出ない。検査を受けている実感がないから、相手を怒らせない。

金融庁が呼んだ

学会での評判はよかったが、日本国内からの問い合わせはほとんどなかった、と佐藤氏は書いている。動いたのは2019年の経団連、翌年の金融庁だった。

高齢者に金融商品を売ったあと、家族から「契約した老親に認知症の兆候があるので解約したい」という申し出が増えている。事前に認知機能を確かめたい。ただし医療機関の受診が必要な検査は使えない。気分を害されて契約につながらないから。そういう相談だったという。

佐藤氏は、15項目すべてを使う時間がないという相手に、項目ごとの神経領域を説明したうえで、契約に必要と考えられる項目だけ使えばいいと助言している。

CANDyの公式サイトには別のことが書いてある。6点以上でも必ずしも認知症を示すものではないこと。評価者自身が一定以上の医学や心理学の知識を備えている必要があること。安易なレッテル貼りにならないよう注意すること。評価項目と使用マニュアルは、規約に同意して氏名・所属・メールアドレスを登録しないとダウンロードできない。誰でも自由に、ではない。

外来で毎日取る

他人事ではない。僕は外来でHDS-R（改訂長谷川式簡易知能評価スケール）とMMSE（ミニメンタルステート検査）を日常的に取っている。高齢の患者に手術を勧め、本人から同意をもらう場面がある。そのとき、この人は自分で決められるのかという判断を、事実上その点数に預けている。

MMSEが何点以上なら手術に同意できる、という基準はどこにもない。基準はない。 厚労省の「認知症の人の日常生活・社会生活における意思決定支援ガイドライン」は令和7年3月に第2版が出たが、意思決定能力を、説明を理解する力・自分のこととして認識する力・論理的に考える力・選択を表明できる力の4つで定義したうえで、それは行為の内容によって相対的に決まり、あるかないかの二者択一ではなく連続量であり、本人の心身の状態と周囲の環境で変わり、さらに支援する側の力量によっても変わる、と書いている。

家族が「もう本人は分かっていませんので」と言ってくる。それを覆すにも支持するにも、こちらが持っている数字は30点満点の点数だけ。金融機関がCANDyを欲しがった穴と、構造は同じだと思う。契約の側で何が起きているかは、外貨建終身保険を扱ったときに書いた。

そして書式のほうは、点数を求めてくる。成年後見の申立てに使う診断書には「各種検査」という欄があり、長谷川式認知症スケールとMMSEが名指しで印刷されている。それぞれ「　点（　年　月　日実施）」と書く形式になっている。判断能力の意見欄のほうは、契約の意味を自ら理解し判断できるか、支援を受けなければ難しい場合があるか、支援を受けなければできないか、支援を受けてもできないか、の4択だ。国のガイドラインは連続量だと言い、家庭裁判所に出す紙は点数の記入欄と4つの四角を並べている。