南鳥島、第四の顔——最先端半導体を支える島

導入

2026年3月18日、ベルギーの半導体研究機関imecに、1台の半導体露光装置が届いた。

ASMLのHigh-NA EUV露光装置「EXE:5200」。現時点で人類が手にしている、最も先端的なリソグラフィ装置だ。価格はReutersの報道で約4億ドル。日本円にしておよそ600億円。

600億円という数字だけでは、まだ抽象的かもしれない。

小笠原村の一般会計予算は、令和7年度で約67.8億円。
つまりこの装置1台で、小笠原村がほぼ10年回る。

私は父島で育ち、半導体露光装置の開発に携わっていた。だからこの数字は、ただのニュースではない。故郷と職歴が一本の線でつながってしまう話だ。

本稿は、この装置を起点にして、南鳥島が先端半導体産業の資源基盤として国家戦略に組み込まれていく構造を書く。

1. 三つの顔、ふたたび

南鳥島には三つの顔がある。

第一の顔は、資源の島。レアアース泥、マンガン団塊、コバルトリッチクラスト。中国依存を減らしたいとき、南鳥島は「日本の宝の島」になる。

第二の顔は、安全保障の盾。日本最東端の島として広大な排他的経済水域を支え、2014年には小笠原周辺に200隻超の中国漁船団が押し寄せた。あのとき私の両親はまだ父島にいた。

第三の顔は、核のゴミの島。2026年3月、経済産業省は南鳥島について高レベル放射性廃棄物の地層処分に向けた文献調査を小笠原村に申し入れた。

この三つについては、すでに書いた。

• 小笠原は誰のものか——南鳥島、三つの顔と初めての選択

• 南鳥島に核のゴミを埋めるという話——小笠原で育った人間が考えること

三つの顔に共通するのは、主語が常に本土側にあることだ。レアアースが必要なときは「宝の島」、EEZを守りたいときは「最前線」、核のゴミの行き先がないときは「候補地」。南鳥島は、そのつど本土の事情に応じて意味を書き換えられてきた。

そして今、四枚目のラベルが見えている。

2. 第四の顔——先端産業の足場

南鳥島の周辺海域には、ジスプロシウム、ネオジム、ガドリニウム、テルビウムといった重希土類を含むレアアース泥が、水深約6,000mの深海底に広がっている。

2026年1月末から2月初め、日本はこの泥の連続揚泥試験に成功した。深海底からレアアースを引き揚げる技術の実証だ。ただし、これはあくまで試験段階であり、商用化はまだずっと先の話だ。

それでも、この試験が持つ意味は小さくない。

ジスプロシウムやネオジムは、高性能磁石の原料だ。電気自動車のモーター、風力発電のタービン、そして——半導体製造装置にも使われる。ASMLも自社の露光装置にレアアース金属を使った磁石を組み込んでおり、供給リスクへの対応として代替配合まで用意してきたと説明している。

つまり、南鳥島のレアアースは「この装置の中に直接入っている」とまでは言えないが、先端半導体産業全体を支える資源基盤の一部として、国家戦略に組み込まれつつある。

資源の島、安全保障の盾、核のゴミの島。そこに、先端産業の足場が加わった。

第一の顔も「資源の島」だった。だが、かつてのそれは「海底に何かがある」という漠然とした可能性の話だ。四枚目は違う。レアアースが特定の産業——半導体、EV、防衛——の供給網に接続され、国家戦略の中で能動的に位置づけられた段階を指している。同じ資源でも、意味が変わった。

四枚目のラベルだ。

3. 欧州が何をやったか

話をimecに戻す。

半導体の回路は、光を使ってシリコンウェハに焼き付ける。この「焼き付ける精度」を決めるのが、露光装置の開口数（NA）だ。従来のEUV装置はNA=0.33。High-NA EUVはNA=0.55。

数字だけ見れば地味な差に見えるかもしれない。だが、この差は製造工程の構造を変える。従来の0.33NAでは、最先端ロジック半導体の微細な配線層を作るのに複数回の露光や工程分割に頼る必要があった。High-NAでは、そのマルチパターニング依存を減らし得る。Reutersは、High-NAが回路寸法を約66%小さくできるとし、2027年ごろのAIロジックやHBM製造の中核になると報じている。工程が減れば、歩留まりやコスト、設計自由度に効いてくる。

だが、本稿で注目したいのは装置の性能そのものではない。欧州がこの装置を軸に何をやったかだ。

imecはEXE:5200を、EU Chips Actの枠組みで設立された「NanoIC pilot line」の中核に据えた。NanoICの総投資額は25億ユーロ（約4,000億円）。うち14億ユーロが公的資金だ。

imecのCEO、Luc Van den hoveは、この装置の導入を「戦略的自律性」の文脈で語っている。装置を買ったのではない。装置を軸にして、レジスト、マスク、検査計測、プロセス統合、人材育成までを含むエコシステムを、欧州の内側に構築しようとしている。

2025年3月にはASMLとimecが5年間の戦略的パートナーシップ契約を締結し、High-NA EUVだけでなく、従来EUV、DUV液浸露光、計測装置まで含む「全ポートフォリオ」をimecのパイロットラインに導入する枠組みが整った。

欧州は、装置ごと自陣に引き込んだ。
次世代半導体の「時間軸を握る側」に立つために。

4. 日本が失ったもの

日本は、最上流装置の主権を落とした。

かつて日本にもEUV露光装置に挑んだ現場があった。ニコンだ。私はその開発に携わっていた。少なくとも現場にいた人間として、「日本には技術がなかった」という雑な総括には与しない。だが、EUVは装置単体の勝負ではなく、光源・光学・顧客・資本を束ねた陣営戦になり、その形をASMLが先に作った。日本は、そのゲームの構造ごと失った。

失ったものの大きさは、ASMLの業績が示している。2025年の総売上327億ユーロ、純利益96億ユーロ。先端装置の販売だけでなく、保守・アップグレードを含むインストールベース管理の売上が82億ユーロに達している。装置を納めた後も、継続的に巨大な収益が生まれる構造だ。

日本が失ったのは、この規模の利益と税収と雇用だけではない。先端半導体の技術ロードマップに対する発言権。次世代ノードの進化の時間軸を自国から規定する力。経済安全保障上の自律性。そして、勝者の周りに集まる人材、資本、共同開発テーマ、学習曲線——つまり「次の世代を自国に引き寄せる磁場」だ。

欧州がいまimecを軸に装置ごとエコシステムを囲い込んでいるのを見ると、日本が落としたものの輪郭がはっきりする。

日本政府は2040年までに国内半導体の売上を5倍にする目標を掲げている。

Rapidusは2nmプロセスの量産を目指している。

だが、その最重要工程で使う装置はASMLから買う。
日本の先端半導体戦略は、入口で欧州の装置に依存している。

装置を作る側と、装置を買う側。その差は金額ではなく、構造だ。

これは露光装置だけの話ではない。AI半導体の主戦場が供給網へ降り、仕様そのものを政策が規定する時代に、日本が最上流の装置主権を失った意味は重い。材料や製造装置の強みをどの層で戦略に変えるのか。問いは露光装置の先にも続いている。

5. 一つの島に、何枚ラベルを貼るのか

ここで、話を南鳥島に戻す。

日本はEUVの主導権を失った。それでも、先端産業を下支えするレアアースの供給源として南鳥島を抱えている。まだ試験段階だ。商用化は遠い。それでも、南鳥島が先端産業の資源基盤として国家戦略に組み込まれつつある事実は動かない。

しかし、その同じ島に、核のゴミまで載せようとしている。

最先端は無重量ではない。

600億円の露光装置は光学の奇跡のように語られる。だが、その奇跡を支えるのは、鉱物と物流と地政学である。南鳥島は、その足場の一つだ。半導体だけではない。レアアースが支える未来産業の裾野は広く、南鳥島はその資源基盤として名前が呼ばれ続ける島になりつつある。

資源を載せ、防衛を載せ、核のゴミを載せ、そして今、未来産業の足場まで載せようとしている。

だが、その四枚のラベルを貼っている主語は、いつも本土にある。

南鳥島は、未来産業の足場である前に、小笠原村の島である。

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ChatGPT-5.4（OpenAI）
プロンプト：

Extreme ultraviolet light — a thin violet beam — cutting diagonally across a dark frame, illuminating a faint topographic outline of a small Pacific island. No text, no logos. Black background, minimal detail, high contrast between the beam and the darkness. 16:9.