船舶がフィルタリングされるホルムズ海峡 & 一斉にダーク化する紅海：データから読み解く航行ルールの変容｜渡邉英徳研究室

連日、中東周辺海域の船舶動向について、MarineTrafficなどのオープンソース・データを用いた分析を発信しています。

直近の観測から、中東を挟む2つのチョークポイント、ホルムズ海峡と紅海（バブ・エル・マンデブ海峡）において、それぞれ異なる背景を持ちながらも、共通して「AIS（船舶自動識別装置）の機能不全」という特異な事態が進行していることが確認できました。

本稿では、最新のトラッキングデータと公式報道から読み取れる海上の実態について解説します。

ホルムズ海峡：「デジタル上の白旗」によるフィルタリング

イランによる拿捕や攻撃のリスクが高まっているホルムズ海峡周辺では、多くの船舶が最も狭いチョークポイントに入る直前にAISを切り、通過後に再びオンにする「一斉ダーク化」の傾向が、引き続きみられます。

直近のデータでは、ペルシャ湾から「安全回廊」の方角に向かう途中でAIS信号が消失し、その後、オマーン湾側に再出現するタンカーや貨物船が複数確認されました。このことから、現状において海峡は物理的に完全封鎖されているわけではないことが分かります。

この状況を裏付けるように、3月27日、イラン革命防衛隊（IRGC）は「敵国」と関係のある港湾と行き来する船舶の海峡通航を禁止したと発表しました。同報道によれば、実際に3隻の船舶が追い返されたとされています。前回の記事で言及した、中国の大型コンテナ船が「安全回廊」の直前で突如Uターンした事象も、こうしたIRGCによる「敵国関係船の排除」＝フィルタリングの結果である可能性が高いです。

また、一部の国が個別にイラン側と交渉して自国船の通過ルートを確保する動きを見せる中、無事に海峡を通過した船舶のデータには興味深い特徴が現れています。

インド船籍のLPGタンカー「BW TYR」や「BW ELM」は、本来は到着先の港名を入力するAISの「目的地」欄に、「INDIAN SHIP IND CREW（インド船・インド人乗組員）」と明記しています。また、マーシャル諸島船籍のタンカー「P.ALIKI」の目的地は、パキスタンのカラチです。

これらは、IRGCが設定した新たなルールに対する、現場の海員たちによる自衛の行動と考えられます。自船が米国・イスラエルといった当事国とは無関係の「非敵対国」であることを「デジタルの白旗」として掲げることで、安全な通過を図っているようです。

さらに池内恵先生から、地政学的な観点に基づく重要な指摘がありました。

タンカーのデータを改めて確認すると、たしかにサウジアラビアの「ラアス・タンヌーラ（港湾コード：RTA）」や、カタールの「ラアス・ラッファーン（RAS LAFFAN）」といった、湾岸アラブ諸国の主要な原油・ガス積み出し港を出航しています。

池内先生が指摘されるように、サウジアラビアやカタールなどの湾岸産油国は、自国からのエネルギー輸出自体を止めているわけではないようです。「消費国側が自らの責任と交渉において運ぶ分には妨げない」というスタンスをとっており、結果として、運搬を担う各国の商船が、イラン側の関門をなんとかクリアしつつ航行しているという、複雑な構造が看てとれます。

紅海：MARAD勧告による「SAT-AIS」の多発と一斉ダーク化

一方、イエメンの武装組織フーシ派による攻撃が懸念される紅海（バブ・エル・マンデブ海峡）でも、別の形での異変が進行しています。

MarineTrafficの画面を見ると、同海域において「SAT-AIS（衛星AIS）」の表示が不自然なほど多く観測されます。

この背景には、米国海事局（MARAD）が発出した勧告があります。MARADは、フーシ派が民間船を標的とするために電子信号を悪用しているリスクを考慮し、船舶に対して「AISトランシーバーの切断」を公式に勧告しました。

地上基地局でリアルタイムの電波が捉えられない場合や、スイッチを切る直前の「最後の足跡」として、システム上に「SAT-AIS」のデータが残留するケースが多々あります。つまり、マップ上に多数みられる「SAT-AIS」群は、MARADの勧告に従って、多くの船が自衛のために一斉に姿を消していることの証左です。

結びにかえて：形骸化する国際ルールと情報の交差検証

船舶がイラン側のルールでフィルタリングされるホルムズ海峡と、アメリカの勧告に沿って一斉にダーク化する紅海。

それぞれ理由は異なりますが、結果として両海域において、一定規模以上の船舶に常時稼働が義務付けられている国際ルール（SOLAS条約）が、事実上機能しなくなっています。自衛のために「デジタルの白旗」を掲げ、AISを切ったダークシップとして航行することが、実質的なスタンダードとして定着しつつあります。

SNS上では不確かな情報や切り取り画像が拡散されることもあります。そうした情報に接した際には、オープンになっているデータに立ち戻り、前後の事象や公式報道と交差検証することで、何が起きているのかを、冷静に判断することができます。

引き続き、複数のデータソースを活用しながら、この海域の動向を客観的に注視していきたいと思います。