『民族・国家存亡』を目的とした『社会保障と国際金融・税を内包する抜本改革』の提唱を・・・

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人間は造物主がつくった傑作である。

だが、誰がそう言うのか…

人間である。

（ガヴァルニ）
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皆さん、こんにちは。

宙唄（Sorauta）

です。

いつもお立ち寄りありがとうございます。

また

初めての方、『ようこそ！』

いつも『徒然なるまま』に、完全オリジナルの独自の視点で「note」しております。

前回まではこちらの『note』しました。

再三再試、ホモ・サピエンス・生態系について、生物と遺伝子としての存在が生存している私たちの現実における最優先事項である事を「note」しているのには私なりに理由があります。

目的や本質に向かう行為は、

小さくても積み重ねる意味があります。

しかし、

方法論に執着

したり、

本質的目的を見失った事

は

どんなに優れた効率的なものであったとしても

『無意味』

それ以上に

本質目的に対して

『害悪』

になる。

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カルトや、凡庸な悪が国家や政権行政を動かしてはいけない理由はそこにあります。

『民族・国家存亡』を目的とした、社会保障と国際金融・税を内包する抜本改革の提唱を・・・

今回そう「note」に記して置きます。

2025年3月12日現在、

ようやく様々な歴史的因果に、それぞれの環境、時の流れと社会、情報、様々な要因で人々は気づき、そして違和感や変容を感じ始めています。

そしてそれぞれの多様な在り方で、態度や意思を示し始めています。

スマートフォンなどの通信機器が映像と共に齎した情報革命は大きな影響を与えています。

我が国は通信機器でも、SNSアプリサービスでもアメリカ合衆国のみならず、韓国、中国、そしてロシアにも後塵を拝しています。

そのSNSですら、AGIと量子技術の登場によって更なる新世代へと向かおうとしている時、

SNS規制をこの国の政府は検討している。

どこまでも秘密裏に、自分達の意図通りに世界を動かす事が正義だと考えているのだろうか？

『言論の自由』と『公共の福祉』

それがなぜこの国の憲法に記載されたのか？因果を理解していれば自分達のしている行為について理解していれば、

失われた30年間を作り出した政策の大失敗によって

貧困と少子化を現実化して、民族滅亡に瀕したこの社会に対して、

する事は、既存政策の失敗を認めて主権者国民の生命と幸福の為に

国際金融資本への中抜きと土地建物や利権の売国を辞め、国民に直接それを還元する事以外に見当たらない。

政府と役人は何故そんな事もわからないのだろうか？

今の政策をしても、30年間も景気は回復せず、賃金も上がらず、少子化は続き、

あらゆる国際比較で日本は衰退の一途を辿っている。

それがなぜ根本的な原因が間違っている事へ意識が向かないのか？

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エリートほど、自分の失敗・非を認めない。

従って成長しない。

要はクソ。

コンプレックスの塊なのだ。

自分達の守れられた保守的な立場から、出勤して決められたあ公務に当たって、退職して天下り先へ行く。

それを是としている限り、この国家民族はその因果で滅亡して終わる。

セネカ・吉田松陰・・・・・

過去に数々の偉人達が同じことを言ってきた。

要は、主権者の代表である政治家は、

官僚やカルトに思考を委ねてはいけない。

きちんと正常な肌感覚で国民の代弁者であることが、『弁士』の役割であるのに今や、カルトや官僚、グローバリストの代弁者になっている。

家族親類まで、官僚や経団連、グローバル金融資本から間接的優遇を受けられるのだからやめられない止まらない職業なのだろう。

公的立場にあるものの罪は倍にすれば良いと感じる。

そして疑わしきは罰せずは民間のためにあるものであって、

政府は疑わしきは全て罰するで良いのではないかと感じる。

以前、外患誘致罪という幻の法律について触れた。

東京オリンピック及び、大阪万博を巡る一連の汚職、自民党のキックバック、カルトやマルチとの政治癒着、天下りやODA国際援助と外交の裏金問題など、

疑わしいものだけで際限なく湧いてきて、金融庁や
消費者庁など、意味を成さないほど、国家行政こそ腐敗犯罪の疑惑だらけ。

取り締まる側が犯罪紛いの反反社会性力や、外国政府との癒着を秘密裏に、間接的に利益供与してきたのだとしたら、

早めに洗いざらい罪を認めた方がいい。

それは本来国民の財産であり、国民が子孫繁栄して生存していく国家社会のために存在していた大切な資産価値の横領なのだから。

ましてそれが国家を弱体化させて、他国の侵略を助長する様な内容であれば、論外。

いづれ、スノーデン氏やアサンジ氏の様な人物或いは、

量子情報技術、AGIなどが本当の諸悪の根源、

ディープステートと呼ばれる様な存在を明らかにしていくだろう。

2025年はその起点となった年。早めに虚偽や悪意による私服は白状した方が未来の為だろう。

大罪に対するこれからの新秩序による、制裁は免れないだろう。
それも恐らく共謀してきた多くの人たちが同罪だろう。

アメリカ合衆国USAIDの大量解雇ではないが、
大手術が必要になる未来は必ずやってくる。癌の進行と一緒で1日も早く処置が必要。

社会制裁は親として、子孫へ汚名を少しでも解消したいならその主権者日本国民から搾取した信用価値を外国に提供してきた本当の諸悪の根源で暗躍してきた存在が、ある。

いづれにせよ、

2025年以降も、日本国の金融経済における立ち位置は低下の一途を辿るだろう。

少子高齢化社会の因果を劇的に変容させるための手筈を30年以上も放置してきた。

それを取り返すには今すぐ取り掛かっても、

30年以上、つまり2055年まではかかるだろう。

思考する現実人類社会における世界の事象は、案外相対性に出来上がっているもの。

成人するまで20年近くを要する様に、人が役割を終えていくのにも20年近くかかる。

文化生物人類学などを主としている人に、政策顧問になって貰うことなどを何故日本国はしないのだろう？

財務や経済、数字で推し測れない部分に本質的な存在があることは、

量子物理や意識の重要性を既に人類は捉えた未来へ向かっているのに未だ本質的課題より、

数値や方法に固執した対処法で無益な財政施策を重ね続けていくのだろうか？

恐らく、私が「note」でこの事を残しておくのは今年が最後だ。

という事になっている事を期待して。

ただ放擲して、日々を重ねていく。

明日も明後日も、未来へ変容と適合の生命体の時空は重なり続けて、現実の因果応報の事象を多元宇宙の偶発的な創造を続けていく。

『財政は政策実現の目的に対する方法の一部』

目的を常に捉えた行動の実践が大切だ。