家具を5cm動かすだけで安全になる話｜理学療法士が行う住宅改修・環境調整の実際

「大きな改修工事なんて、うちには必要ないと思います」

訪問リハビリの相談で、そう話される方は多いです。

住宅改修という言葉を聞くと、多くの方は大がかりな工事を想像します。

ですが、実際に生活の中で効果を発揮しているのは、家具の位置を少し変える、手すりを一箇所つける、という、思っているよりずっと小さな工夫であることが多いです。

今回は、住宅改修や環境調整について、制度の内容を整理しながら、実際にどんな小さな変化が生活を安全にしたのか、複数のケースを組み合わせてお伝えします。

介護保険で使える住宅改修とは

介護保険には、住宅改修費を支給する制度があります。

要介護・要支援の認定を受けている方が、自宅の環境を安全にするための工事を行う際、その費用の一部が支給される仕組みです。

支給限度基準額は、要介護度にかかわらず定額で20万円と定められています。

実際に支給される金額は、この20万円のうち、自己負担割合(1割から3割)を除いた金額になります。

超えた分を、自己負担として補うこともできます。

原則として、1人につき1回、生涯で20万円までという枠組みですが、要介護度が3段階以上重くなった場合など、一定の条件を満たすと、再度利用できる場合があります。

対象となる工事の種類は決められており、主なものとして、手すりの取り付け、段差の解消、滑り防止のための床素材の変更、扉を引き戸などに取り替える工事、和式トイレを洋式トイレに取り替える工事などが挙げられます。

この制度の詳細や、実際に利用できる条件は、要介護度や自治体によって細かい違いがあるため、住宅改修を検討する際は、必ず担当のケアマネジャーに相談し、工事前に申請の手続きを行うようにしてください。

工事後の申請では、原則として支給を受けられないため、この順番はとても大切です。

大きな工事より、小さな調整が効くことも多い

制度としての住宅改修は大切な選択肢ですが、実際の現場では、工事をするまでもない、小さな環境調整で十分な効果が出ることも少なくありません。

ある方の家では、廊下からトイレまでの動線に、来客用の椅子が置かれていました。

普段は気にならない位置でしたが、夜間、ぼんやりとした視界の中で歩く際、その椅子の角に足をぶつけそうになることが何度かありました。

この椅子を、動線から少しずらすだけで、つまずきそうになる場面はなくなりました。また、手すりとしても利用できているようです。

もう一つのケースでは、廊下の途中に、つかまるものが何もない区間がありました。

手すりを設置するほどの距離ではなかったため、代わりに、その場所にちょうどよい高さの棚を置き、手をかけられるようにしたところ、歩行時の安心感が大きく変わりました。

このように、家具の位置を数センチ動かすだけ、あるいは元からある家具をつかまれる場所として活用するだけで、大きな工事をしなくても、安全性を高められる場面は意外と多くあります。

実際にあった、小さな改修で生活が変わった例

ある利用者さんは、玄関から道路までの数メートルに、わずかな段差がありました。

以前は問題なく歩けていた場所でしたが、体力が低下してから歩行器を使用しているため、その傾斜で足を取られそうになることが増えていました。

この方の場合、大きな工事ではなく、傾斜の一部にスロープ状の簡易な板を設置することで対応しました。

設置後、この方は「これでまた一人で買い物に行ける」と話してくれました。

大きな工事ではなくても、生活の中の特定の場所を改善するだけで、行動範囲が大きく広がることがあるという、印象深い例でした。

環境調整を考えるときの視点

住宅改修や環境調整を考える際、大切なのは、家全体を一度に変えようとしないことです。

まず確認したいのは、本人が実際に困っている場所、あるいは転びそうになった場所がどこかということです。

家全体を見渡すよりも、こうした具体的な場面を起点に考えるほうが、必要な改修の内容が見えやすくなります。

また、家具の配置変更のように、費用をかけずにできる工夫と、手すりの設置や段差解消のように、制度を使って行う工事とを、分けて考えることも大切です。

すべてを一度に工事する必要はなく、優先度の高いところから、段階的に対応していくという考え方でも十分です。

家族としてできること

家族としてできることは、まず、本人が生活の中でどこに不安を感じているかを聞いてみることです。

「どこか歩きにくいところある?」「つかまるところが欲しいと思う場所ある?」というように、具体的な場所を聞く形にすると、本人も答えやすくなります。

そして、改修や工夫を検討する際は、必ず担当やケアマネジャーに相談してください。

介護保険の住宅改修は、事前申請が必要な制度のため、先に工事を進めてしまうと、支給を受けられなくなる場合があります。

この点は、特に注意していただきたいところです。

まとめ

住宅改修や環境調整は、大がかりな工事だけを指すものではありません。

• 介護保険の住宅改修費は、要介護度にかかわらず定額20万円が支給限度基準額として定められている

• 対象となる工事には、手すりの取り付けや段差解消など、決められた種類がある

• 家具の位置を数センチ動かすだけの調整でも、生活の安全性を大きく変えることがある

大きな工事を考える前に、まずは今困っている場所を一つ、家族と一緒に確認してみてください。

そこから、思いがけない小さな解決策が見つかることもあります。

なお、制度の詳細や利用条件は自治体や状況によって異なる場合があるため、実際の申請前には必ず担当のケアマネジャーや自治体の窓口にご確認ください。

お読みいただき、ありがとうございました。

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