なぜ、日本海軍は「生命線」であるシーレーンを守る事が出来ず、「海上護衛戦」に惨敗したのか～「海上護衛戦」シリーズ①

「ドキュメント太平洋戦争」

1992年から1993年にかけてNHKから「ドキュメント太平洋戦争」というドキュメンタリー・シリーズが放送された。

全6回に渡った「ドキュメント太平洋戦争」は、多角的な視点から日本軍という組織の体質にメスを入れた傑作ドキュメンタリーで、この番組が指摘した日本軍の組織的な欠陥や様々な問題点は今見ても全く色褪せていない。

今回は、主に太平洋戦争中の日本の「戦争経済」を「シーレーン防衛」の視点から取り上げた「ドキュメント太平洋戦争第1集」を参考にして、「通商破壊戦」による「日本の海上封鎖」の問題を考えてみたい。

ただし、「日本の海上封鎖」は決して過ぎ去った遠い日の出来事ではなく、現代の日本も戦前と同じ「アキレス腱」を抱えている事実は、あまり関心を持たれていない。

国際情勢によっては太平洋戦争時と同じ、いや、もっと深刻で悲惨な事態に直面する可能性があるのだが、これについては次の記事を参照願いたい。

無資源国家日本

戦前、1939年の食料自給率は86％で、現在のカロリーベース37％(ただし実質的には10％以下)と比べればその海外依存度はずっと低い。だが、矛盾した事に戦争に欠かせない石油類の90％、くず鉄の100％、機械類の66％など、戦略物資の多くは敵国である米国に依存していた。

精密工作機械や先端技術なども日本に入って来なくなった。例えば日本には100オクタン価以上の航空機用ガソリンの精製技術がなかったため、米国がエンジン馬力を高め、航空機の性能を向上させる高オクタン価航空機用ガソリンを対日禁輸にしたのも大きな痛手だった。

飛行機を作るアルミニウムの原料ボーキサイト(100%)、天然ゴム(100%)、鉄鉱石(77％)、高性能兵器の生産に欠かせないレアメタルなどももっぱら海外頼みだった。

1940年9月の北部ベトナムの実質的武力占領(仏印進駐)によって米国は、日本への鉄屑輸出を禁止。翌年7月、日本軍の南部ベトナム進駐は日米関係を決定的に悪化させ、米国は英国と共に日本向け石油の全面禁輸と在米日本資産凍結を断行。当時の石油備蓄量は1年半程度。

所謂「ABCD(米英中蘭)包囲網」によって戦略物資の輸入が出来なくなった日本はそれらの資源が豊富に存在する東南アジアを攻略し、占領地から戦略資源を日本本土に運ぶ事による長期自給不敗体制構築を目指した。

米国領フィリピンやオランダ領インドネシア、イギリス領シンガポール、ビルマなどの攻略は日本軍の目論見通り順調に進み、1942年春頃には目標としていた東南アジア全域の占領が完了。

占領地からの資源輸送も順調に進むかと思われたが、そこには「日本のアキレス腱」ともいうべき重大な弱点が存在していた。資源地帯を占領しても肝心の資源を日本に運べなければ何の意味もないのだが、日本海軍は米海軍の無制限潜水艦作戦による通商破壊戦の被害予測を誤り、真剣に対策を立てる事を怠ってしまったのだ。

米潜水艦を侮り、輸送船の護衛を軽視した日本海軍

戦前日本の100総トン以上の民間船舶量は約600万総トンで、世界第3位の海運国。日米開戦前、日本は戦争経済維持に必要な最低船舶量を300万総トンと見積り、残る300万総トンを軍事作戦のために徴用(陸軍約130万総トン、海軍約170万総トン)。※以下、総トンはトンで表記。

昭和17年末までの喪失量は米潜水艦魚雷の作動不良(命中しても不発が多かった)もあり、94万トンと日本海軍の想定範囲内。

「ドキュメント太平洋戦」では、トラック島近海を単独航行していた大型輸送船第三図南丸(19000トン)を発見した米潜水艦ティノサが、計15本の魚雷を発射。12本が命中したものの信管不良のため爆発したのは僅かに2本で、第三図南は沈没を免れた事例が紹介されている。

魚雷の不発はその後も続いたため日本海軍は米潜水艦を侮り、その後も呑気に輸送船の単独航海を続けた。1隻ずつに護衛をつける事など出来ないから当然輸送船は丸裸。乗組員は、米潜水艦に出会わないよう幸運を祈る事しかできなかった。　　　　　　

この間、海上護衛戦の研究に真剣に取り組んだり、護衛艦を増強しなかったりしたツケが後になって回って来るのだが、そうなってから慌てても「時遅し」で後の祭り。

米潜水艦による輸送船の被害が急増

輸送船の被害が比較的少なかったのは戦争初期だけで、ミッドウェー海戦やガダルカナル島の戦いの敗北などにより日本軍の攻勢が止まり、制海権や制空権を失い始めた昭和18年9月以降、米魚雷の欠陥が改善されたことも手伝って被害は見る見るうちに急拡大していく。

昭和18年426隻167万トン、19年1009隻369万トン、20年746隻172万トンを喪失。事前予測を遥かに上回る被害に青くなった海軍は、簡易工法のため工期が短い輸送船「戦時標準船」の大量建造に着手する。

「戦時標準船」については、こちらに詳述。

戦時標準船の完成まで待っていられないため、陸海軍は急増する喪失船舶補充として民需用の船舶を引き抜くという禁じ手の追加徴用に手を付け始める。そのため、作戦用船舶は一時的に332万トンにまで増加したものの、民需用は257万トンと戦時経済維持に必要な最低ラインを下回ってしまう。

その後も陸海軍は作戦用船舶を撃沈される度に民需用船舶の追加徴用を繰り返した。1942年12月に民需用が310万トンと久しぶりに300万トンラインを上回ったもののこれはほんの一時の例外で、陸海軍はすぐに30万トンの追加徴用を決定。翌年1月には、ガダルカナル島をめぐる戦いでの大量喪失も重なって263万トンにまで激減。

以後敗戦まで、民需用船舶総量が最低ラインの300万トンを超えることは一度もなかった。まるでタコが自分の足を1本ずつ食べていくようなもので、民需用船舶量の不足は日本の継戦能力維持に深刻な悪影響を及ぼし始めていた。

泥縄式で遅きに失した輸送船護衛対策

昭和１８年9月30日に開かれた御前会議で政府は、「絶対国防圏」を策定。この時、泥縄式にようやく初めて輸送船の護衛を強化する事を決定。

海軍は、「潜水艦の被害を押さえるためには対潜攻撃機2000機、護衛艦360隻を必要とすると要望」。だが、対潜攻撃機は皆無、護衛艦も二線級以下の老朽鑑や小型鑑ばかり50隻に過ぎず、新鋭駆逐艦さえ米潜水艦に次々に撃沈されてしまう状況下で、この海軍の計画は絵にかいた餅だった。

御前会議の2か月後、海軍は「船団護衛に回せる余力などない。」という軍令部内の強い反対論を押し切って、遅まきながらもシーレーンを守る「海上護衛総司令部」を創設。

大型商船を改造した特設護衛空母4隻を護衛総隊の指揮下に入れると共に輸送船護衛用「海防鑑」の大量建造に踏み切った(新型海防鑑は敗戦までに167隻完成)。

期待外れだった新型海防鑑と護衛空母

潜水艦ハンターキラーとして活躍が期待された新型海防鑑(700～900トン)だったが、いざ運用してみると期待外れもいいところ。

低速(16.5～19ノット程度)のため、海上航行の米潜水艦より鈍足で初期型は搭載爆雷数も少なかった。海中の潜水鑑捜索用ソナーも配備が間に合わなかったか、配備されても低性能。備砲も旧式の12㎝平射砲で対空戦闘能力がなく、浮上した米潜水艦と撃ち合っても負ける有様。

輸送船団への配備数も1船団あたり僅かに1～3隻程度と僅少。「群狼作戦(ウルフパック)」で船団の航路に集団で待ち伏せしている米潜水艦には全く歯が立たず、輸送船を次々に撃沈されても成すすべなく、おまけに海防艦自身も狙われて被害が続出。敗戦までに半数近い71隻が失われ(内40隻が潜水艦による攻撃)、約1万人の乗員が戦死した。

また、商船を改造した特設護衛空母も1944年に入ると船団を守るどころか自鑑さえ守れなくなり、5隻中4隻が雷撃によって沈没。残る「海鷹」も触雷して行動不能になった後、1945年7月の呉軍港大空襲で大破着底。敗戦まで生き残った艦は皆無という惨状。

特に1944年2月は、日本の輸送船隊にとって大災厄の月になった。

1944年2月17・18日、米高速空母機動部隊は、日本の真珠湾と言われた海軍の重要根拠地トラック島を奇襲(トラック島大空襲)。在泊していた海軍主要艦艇は空襲直前にからくも脱出したものの、逃げ遅れた貴重な大型タンカー4隻を含む輸送船32隻合計198000トンを一挙に失うという大失態。

日本側は油断して警戒を緩めていたため、200機以上もの航空機が離陸することなくが地上で破壊され、軍事施設、燃料、軍需物資の大半が焼失。トラック島は、基地機能を完全に喪失した。

他の地域での被害も含めるとたったひと月だけで122隻54万トン、保有全船舶量の1割以上を失ってしまったのだ。この大打撃により3月の民需用船舶量は206万トンに激減。日本の戦争経済は、音を立てて崩壊し始める。

シーレーンが破壊され、崩壊する日本の「戦争経済」

米軍は日本の商船暗号解読に成功しており、米潜水艦隊司令部は、日本の船団の位置や航路を正確に把握していた。指令を受けた米潜水艦の効果的な待ち伏せ攻撃によりシーレーンは寸断され、物資輸入量は日増しにやせ細り、それに比例して日本国内の軍需物資生産量も低下の一途をたどった。

また、海軍の作戦用輸送船も最低必要数さえ確保できなくなって行く。特にフィリピン防衛戦では輸送船不足のため、兵員輸送や兵器、弾薬、食料その他軍需物資を計画通り輸送する事が困難になり、陸軍の作戦遂行そのものにも重大な悪影響を及ぼすようになる。

1945年1月には南シナ海の奥深くまで侵入して各地を暴れまわった米高速空母機動部隊は貴重なタンカー18万トンを含む28万トンもの輸送船を撃沈。潜水艦によるものも含めると被害は合計42万トン以上にのぼった。

この中には海軍が、異例の軽巡洋艦「香椎」他5隻もの海防艦を護衛に付けて貴重な石油を本土に運ぼうとした「ヒ86船団」も含まれていた。しかし、米機動部隊の激しい空襲を受けてタンカーなど10隻全てと香椎が沈没。この結果、かろうじて最後まで残されていたシンガポール～南シナ海経由の南方輸送シーレーンも遮断されてしまった。

1945年2月の航空戦艦「伊勢」、「日向」を中心にした海軍艦艇6隻による決死の南方物資輸送作戦「北号作戦」の奇跡的成功(ただし、輸送量は6隻合わせても中型輸送船1隻分程度)を最後に、総てのシーレーンが破壊されて輸入が完全に途絶。

食糧は勿論、石油やボーキサイトなどの資源、軍需品生産に不可欠の希少金属類なども一切国内に入って来なくなって日本の戦争経済は完全に破綻。米の輸入もストップして、日本国民は飢餓状態に陥る。人手不足と本土空襲、1945年の日本農業の全国的不作がこれに追い打ちをかけた。

成すすべなく壊滅した日本輸送船団の惨状

太平洋戦争全体では、総計１万5518隻の民間船舶が撃沈された。その内、徴用輸送船は、100トン未満の漁船や機帆船まで含めると7240隻(一般汽船3575隻、機帆船2070隻、漁船1595隻)に上る。漁船や機帆船を除く船舶喪失量は、何と883万トン。これに対し、新規輸送船建造量約は僅か337万トンに過ぎなかった。

• 2012年の東京新聞の調査では、総トン数ベースの沈没原因別割合は、雷撃（潜水艦攻撃）が56.5％、空爆30.8％、機雷6.7％、その他1.1％、普通海難事故が4.9％。

大戦末期には、瀬戸内海や朝鮮半島をつなぐ北部九州一帯や全国の主要な港湾に大量の機雷が投下され、 外国航路だけでなく近海・国内航路まで寸断された。 青函連絡船も集中的に攻撃されて14隻が沈没。本州と北海道間の輸送も完全に途絶。九州、四国、本州間の輸送も経たれて各島が孤立した。

昭和20年に入ると日本側は全く対潜防御能力を失い、米潜水艦は港の中にまで堂々と侵入して停泊中の輸送船や艦艇を手当たり次第に攻撃、その殆どが何の反撃を受けることなく 無傷で帰還している。当時、米潜水艦が長崎の軍艦島まで攻撃した事は有名。その結果、敗戦時にまともに動ける輸送船は僅か31万トンまで落ち込んでしまった。

商船隊の壊滅と並行して徴用された民間船員の死者も増え続け、死亡率は43％でほぼ二人に一人。海軍や陸軍の死亡率(陸軍20％、海軍16％}を遥かに上回り、敗戦までの犠牲者数は6万642人に上った。乗船中の船員にとっては、文字通り「毎日が特攻」のような状態だったのだ。

この中には乗り組んでいた漁船ごとフィリピン方面での物資輸送に強制的に駆り出され、その多くが帰らなかった14～17歳の子どもたちも含まれている。

戦時輸送に動員された少年たちの悲劇についてはこちら。

また、兵員移送中の輸送船が撃沈されたことにより、陸海軍兵士合計35万人以上が海没死。日本軍人・軍属の死者は230万人と言われているが、その内の15％以上が海没死した事になる。

完全装備の日本陸軍兵士が乗船していた輸送船が撃沈されその多くが溺死した例としては、1943年3月の「ビスマルク海海戦」が有名。

日本軍は東部ニューギニアへの増援として第51師団主力7000名を8隻の輸送船に分乗させて送ろうとしたが、日本軍の拠点ラバウルがあるニューブリテン島とニューギニアの間にあるダンピール海峡で連合軍の激しい航空攻撃を受け、輸送船全てが沈没。

陸軍兵士の3分の2と多数の火砲、トラック、燃料、食料、医薬品など大量の物資が戦わずして海没。この大打撃によりニューギニア戦線の維持は絶望的になる。輸送船の他に、新戦術「反跳爆撃」(スキップボンビング)などによって護衛の駆逐艦など4隻も撃沈されている。

日本軍は僅かな直掩機しか出すことが出来ず、制空権のない海域で無理やり強行突破を図ろうとして全滅した無謀な作戦は、「ダンピールの悲劇」と呼ばれた。

内地からの補給が途絶し、て次々に飢え死にする日本兵

当然の結果だが、シーレーンの破壊は同時に日本から外地への物資輸送も不可能になった事を意味する。制空制海権を喪失し、シーレーンを破壊された日本軍の南方占領地への補給は完全に途絶。その結果、何と日本軍戦没者の60％140万人以上が「名誉の餓死」をとげている。

大量の餓死者を出した日本軍の大罪については、こちらの記事に詳述。

「米戦略爆撃調査団」の報告書～「日本を降伏させるには、海上封鎖だけで十分だった」

戦後、太平洋戦争の原因や影響をあらゆる分野から調査した「米戦略爆撃調査団」の輸送部門の報告書は「1945年春には、最早食卓用の塩さえ欠乏し、あとは飢餓と無力だけが待っていた。」と記している。

調査団副団長を務めたP・ニッシェ(元国務次官補)は、「日本を降伏させるには潜水艦と機雷による海上封鎖だけで十分だと思っていました。日本本土への上陸作戦もソ連の参戦も、そして、原爆を使う事も最早必要ないと考えていました。」と証言している。(「ドキュメント太平洋戦争第1回」)

 潜水艦による通商破壊戦や空母機動部隊の航空攻撃、日本近海への機雷敷設等によって航路や港が封鎖され、石油や各種原材料、食料などの戦略資源が外地から入って来なくなった昭和19年には、実質的に日本の戦争経済は崩壊し、継戦能力を完全に失っていた。

 帝国政府は本土がB29の爆撃圏内に入るサイパン島陥落時か、遅くともレイテ沖海戦でフィリピンを喪失した時点で戦争に見切りをつけ、潔く降伏すべきだったのだ。そうすれば少なくとも住民の4人に1人が戦火の犠牲になった沖縄戦や広島・長崎への原爆投下、ソ連の参戦と言う最悪の惨禍を免れる事ができたはずだ。

国民の事など一顧だにせず「国体 (天皇制国家体制) 護持」に固執して出来もしない「一撃講和論」を唱え、降伏を引き伸ばしていた帝国政府と軍部に最終的に降伏を決断をさせたのは、B29による広島、長崎への原爆投下、それに続くソ連参戦だったのは確かではある。

しかし、それ以前、既に日本は最早再起不能の絶望的状況に陥っており、そこまで追い詰めたのは無制限潜水艦作戦によるシーレーンの破壊、つまり「日本本土の海上封鎖」だったのだ。

なぜ、日本海軍は「海上護衛戦」に完敗したのか

この問題については対潜水艦戦に絞った詳しい考察をこちらに書いているので、参照願いたい。

最後に加川良の反戦フォークをどうぞ。

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